健診で自分のカラダと向き合う意識をもとう！
女性は、初潮、妊娠・出産、更年期……とさまざまなライフステージがあり、それに準じて体は少しずつ変化しています。なかでも更年期は、体のモード変化の最大イベント。「まだまだ先の話だから大丈夫」と安堵（あんど）する声も聞こえてきそうですが、実はその変化は30代から始まっているのです。
そう、30～40代は、家庭では家事や子育てに追われたり、職場では新しいプロジェクトへの参加や、責任のあるポジションを任されたりするなど、自分では気づかないうちにハードワークになりがちなとき。今は頑張れる状態でも、これからも上手に自分の体と付き合い、人生をアップグレードしていくには、今現在の健康に無関心ではいられません。健康診断は、日頃の健康管理のトータルバランスを見るもの。未来に向けた健康づくりのためにも、もっと活用してみましょう。
「健康診断」と「人間ドック」はどう違う？
現在、厚生労働省では「健康日本21（第二次）」という国民健康づくり運動を通して、病気の予防や健康づくりの習慣化と保健指導に力を入れています。それを受け、健康診断の受診や健康増進プログラムの参加などに応じてインセンティブが付与される、ヘルスケアポイント制度を導入する自治体や民間企業も増加。最近では健康診断の結果で保険料が変動する保険も出てくるなど、官民による啓発が活発化しています。
でも、そもそも健康診断はなぜ毎年受ける必要があるのか、疑問に思いませんか？ 会社員が受診する定期健康診断は、労働安全衛生法によって1年以内ごとに1回実施することが事業主に義務づけられています。これは従業員の健康状態の把握や生活習慣病の予防のために、最低ラインの健康チェックとして定められたもので、実際には企業や加入する健康保険組合によって検査項目の充実度はまちまちです。ちなみに、市区町村で行う国民健康保険の健診も、同レベル以上の検査が受けられるようになっています。
違いがわかりにくい人間ドックは、主に生活習慣病の洗い出しや、がんなどの病気の早期発見を目的にしたもの。基本項目が決められていて、さらにオプション検査を充実させることも可能です。受けるタイミングに決まりはなく、保険適用外のため自由診療扱いになります。ただし、健康保険組合などの補助制度、各自治体の補助金など、助成が受けられる場合も多いので、受診する場合は費用の自己負担分を事前に調べておくとよいでしょう。
