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善意の「励まし」のウラにある厄介なもの
「少しは頑張ってみたら」
「気持ちの問題だよ」
「みんな行ってるんだから」
子どもが学校に行けなくなったとき、親や教師がしばしばつい口にする言葉です。もちろん悪気はありません。なんとか前を向いてほしいという、励ましの気持ちです。ただ、その中には「甘えちゃいけないよ」という咎めの感情が微量混じっています。
敏感な子どもはそのわずかに含まれる感情をキャッチします。
「行けないのは、自分の心が弱いからだ、自分が悪いことをしているんだ」
私自身、子どものころに不登校を経験しました。その後、高校には戻りましたが、大学ではサークルなどの人間関係になじめず、苦しい時期がありました。発達障害の当事者でもあります。そうした経験を経て、大学院で教育学を学びました。
その立場から言いたいのは、結果的に子どもを追い詰めているのは、特定の誰かの悪意ではないということです。親や教師の「一言」はその人個人の意見ですが、その背後には、「学校に行けないのは、その子（あなた）の心の問題だ」という、社会に広く根づいた見方があります。親や教師の言い方は、ある意味、そうしたコンセンサスを盾にしているとも言えるかもしれません。私は、こうした構造こそが、子どもを追いつめる「真犯人」と考えています。「不登校は甘え」というタイトルに掲げた言葉は、まさにその構造から生まれているのです。
海外でも、休むのは問題とされている
日本での「不登校」をめぐる考え方を深く考察する前に海外の学校での事情を確認しましょう。今回はイングランド、ドイツ、フランスでの例を見てみますが、結論を先に言えば、日本のような「不登校は甘え」といった発想はこれらの国には見受けられませんでした。
●イングランド
イングランドでは、正当な理由なく子どもが学校を休むと、保護者に罰金が科されることがあります。罰金は親1人につき80ポンド（約1万6700円）で、21日以内に払わなければ160ポンドに上がります。
この罰金の対象は、いわゆる「さぼり」にあたる、正当な理由のない欠席です。心の不調で行けない日は、体の病気と同じ「病気」による欠席として扱われ、正当な理由のある欠席に数えられるとともに、多くの自治体では教育心理士が子どもを支援します。
●ドイツ
ドイツは、子ども本人にも通学の義務があります。イギリスとフランスでは保護者に「教育を受けさせる義務」があるのに対し、ドイツでは子ども自身に就学する義務があります。日本の研究者の論文によると、ドイツでは学校に行かないことは「非合法的な不就学」と定義され、保護者には通学を支える責任があります。対応には、親以外にも、学校の心理職やソーシャルワーカー、警察が関わることもあるそうです。大人や社会が責任を負っています。
●フランス
フランスは反対の向きです。研究者の安發明子さんが2023年にフランスの教育省などで行った聞き取り調査によると、欠席の原因を理解して対応を考える役割は、親ではなく学校に求められています。長期の欠席には「学校によるネグレクト」という言葉が使われ、子どもの不調は個人の問題ではなく、学校が子どもに合った学び方を用意できていない結果と見られているそうです。
責任の置き場所は、イングランドは親、ドイツは子どもと親、フランスは学校と、国によって異なります。どの国も、休むことを放っているわけではなく、それなりに厳しい対処をしています。ただここで重視したいのは、私が資料で調べた範囲では、この3つの国の対応に、日本のように不登校を「甘え」と考えるような共通認識は見当たらなかったということ。日本の対処の特殊さが浮き彫りになった感は否めません。
