大学入試の近年の様相を変えた要因
大学進学率が50％を大きく超えている近年、受験生や保護者も、大学入試に対する考え方が以前とは大きく変わってきた。
今や総合型選抜や学校推薦型選抜といった「年内入試」で入学する大学生が半数を超え、さらに増え続けている。この現象は大学側の変化だけでなく、受験生や保護者の変化も大きいと、河合塾教育研究開発本部の近藤治主席研究員はみている。
近藤氏がまず指摘するのが、最近の受験生の保護者には、18歳人口が多く競争が厳しかった1980年代から2000年代に大学入試を経験した世代が多い点だ。
このため、「自分の入試が厳しかった記憶が強く、子どもに同じような苦労をさせたくないと考えるケースが多い」と近藤氏は分析する。ただ数年後からは、少子化や入学定員の増加で受験競争が緩和した世代の保護者が増えていくため、今後もこうした傾向が続くかどうかは見通せないという。
また近藤氏は、受験生の入試に対する「耐性」が低下していると感じている。同級生が年内に次々と合格を決めていくなか、共通テストで8科目を受け、さらに二次試験もある国立大学を目指す「苦行」に耐えられず、年内入試や、受験科目が少ない私立大学などに流れる受験生が目立つという。
有名校を早々にあきらめる親子も
一昔前は、高校の進路指導室や受験雑誌などに入手の手段が限られていた大学入試や各大学の情報を、スマートフォンなどで簡単に手に入れられるようになった影響も大きい。
自分の成績や学びたい分野などの情報を入力してはじき出された「フィットする大学」に、しっかり調べることなく入学を決めてしまうケースもあるという。
「初めて名前を聞くような大学の総合型選抜に、学生と保護者が勝手に出願して合格してしまうんです。特に保護者の意向で、少し頑張れば届く有名大学を早々にあきらめる生徒も増えています」。これは、卒業生の多くが有名大学に進学する、関東地方の公立高校で進路指導を担当する教員たちから直接聞いた話だ。近藤氏の指摘を裏付けるエピソードだ。
