3％の名門高出身者が東大・京大を独占
ここまで見てきたように、中高一貫校・公立トップ高のいずれも、目指す頂点は共通している。2025年の東大・京大合格者全体のうち、今回取り上げた「名門123校」が占める割合は7割以上に達する。全日制の高校・中等教育学校4600校のうち、3％にも満たない学校から合格者の大半を輩出しているのだ。さらに言えば、名門123校のうち約6割が首都圏・関西圏の都市部に位置し、これらの学校出身者だけで東大・京大合格者全体の54％を占めている。
また、本稿で議論してきたとおり、東京一科や国公立医学科に進学するには、費用の内訳は違っても莫大な教育費を要する。結局のところ、都市部に生まれて教育情報を容易に入手できる環境で育ち、こうした教育費を払える家庭に生まれた人たちが学歴面で優位に立ちやすい。中高一貫校コースの場合、教育費でゆとりある時間を確保し、その中で重課金によって超難関レベルまで押し上げているのが実情という見方もできる。公立トップ高コースはオールマイティ型の才覚がなければ成り立たず、それでも実質的に相当な経済的負担が必要だ。
大学入試改革が叫ばれて地域枠や推薦枠拡大等が加速してもなお、高学歴人材の階層が固定化しやすい側面が見え隠れする。努力だけで突破するには、スタートラインの差が大きすぎるのだ。日本の教育機会の公平性に関して、抜本的な再設計を議論すべきかもしれない。
