※本稿は、村上 臣『稼ぎ方2.0 「やりたいこと」×「経済的自立」が両立できる時代』（SBクリエイティブ）の一部を再編集したものです。
今後必要なのは「ヨコ」のつながり
テクノロジーの発達によって、クリエイターがものを作ったり、売ったりする環境が整ってきた現象をクリエイターエコノミーといいます。今、欧米では、プロのクリエイターに限らず、一般の会社員が売れるものを作って、稼ぎを得るようになっています。
そんなクリエイターエコノミーの時代に必要なのが、会社の枠を超えた「ヨコ」のつながりを作ることです。ヨコのつながりを作るにあたって、最初に取り組みたいのは、「会社人」から「仕事人」へとマインドセットを変えるということです。
会社人は、自分が所属している会社をベースに物事を考えています。「会社から寄せられている期待に応えるために働く」「会社に守られているから仕事ができている」など、会社に自分を合わせるという発想で動いています。
一方、仕事人は自分に何ができるかを考えます。自分が持っているスキルを生かすことを優先し、それによって会社にどう貢献できるかを追求しています。「会社に守られているから自分がいる」ではなく、「自分がスキルを発揮できているから会社にいる」というマインドで仕事に取り組んでいるわけです。
転職しない人も「働き方改革」が必要な理由
会社にしがみつこうとしても、会社そのものが消滅してしまうリスクがあります。特に日本には中小企業が圧倒的に多いという特徴があります。中小企業庁によると、2016年の中小企業・小規模事業者は約358万。企業全体に占める割合は実に99.7％に達しています。
東京商工リサーチによれば、2020年の中小企業の休廃業・解散件数は4万9698件となっています。決して他人事ではなく、「いくらなんでも会社はつぶれない」というのは、正常性バイアスと呼ばれる思い込みにすぎません。
特に大企業に勤務している人ほど、うちの会社は大丈夫と思いがちですが、大企業も決して安泰とはいえない状況です。現実に、コロナ禍では創業100年を超えるような老舗企業も倒産を余儀なくされるようなことがありました。これまで100年安泰だったからといって、この先100年安泰である保証などは1ミリもありません。
また、会社が倒産しないまでも、ある日突然、会社の経営が変わる可能性もあり得ます。これからの日本企業は、外資に買収されることが増えると考えられています。買収された企業では、一夜にして経営陣が入れ替わり、仕事のやり方や、評価の方法や人事制度といった社内ルールが一新されるようなことも珍しくありません。
この場合、希望退職を募るケースも多いでしょうから、会社の外に出るという選択肢が浮上します。外に出ずに同じ会社にしがみつくにしても、まるで転職したかのような新しい働き方を強いられることになります。いずれにしても、今までと同じような働き方を維持するのは難しくなる可能性が大です。
本業で1つの会社に在籍し続けている人も、複数のキャリアを成立させるためには、仕事人の考え方へシフトする必要があります。言い換えれば、会社視点から個人視点へと視点を切り替えるということです。
