子育てをしている人にとって、貯蓄は難しいもの。そんな子育て世帯でも早期リタイアを目指す方法はあるのでしょうか。マネーコンサルタントの頼藤太希さんは「子持ちFIREは可能です。大学の教育費に関しては子どもが18歳になるまでにFIREのための資産とは別に貯める、それ以外の教育費は毎月の家計でやりくりするのがおすすめです」といいます――。

※本稿は、頼藤太希・高山一恵『「経済的自由」を最速で手に入れる! ぴったりの投資プランが最速で見つかる! マンガと図解 はじめてのFIRE』(宝島社)の一部を再編集したものです。

悲し気な豚の貯金箱と教育費の上昇グラフ
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教育費の捻出を計画に組み込む

子どもを育てるのは、お金と時間がかかるもの。FIREを実現するには節約しながら投資資金をつくる必要があるため、子どもができたらFIREはむずかしいと考えられがちです。しかし、そうしたなかで不労所得を得ながら、ある程度働いて収入を得ていくサイドFIREを実現しようとする場合はどうすればいいのでしょうか。

基本的には支出を抑えながら(節約しながら)、収入を増やし、投資資金をつくっていくことに変わりありません。子どもが生まれると、家族が1人増えるわけですから単純に支出は増えますが、そのなかでも大きなカギを握るのが教育費です。

そのため、子どもがいる・いないで収入=働き方が変わってきます。経済的な自由の獲得を目的にサイドFIREを目指しているわけですが、子どもができたら、子どもの将来も踏まえて、サイドFIREへの道筋を考えるべきです。

そもそもサイドFIREの問題以前に教育資金の捻出は頭を悩ませるもの。サイドFIREをするなら、より具体的に教育費の支出を把握しておきましょう。

夫婦で協力してお金を稼ぐ

子どもができた場合、共働きであれば、できる限り二人とも正社員として働きましょう。退職して、その後パートで復帰するというかたちは避けましょう。可能な限り社員として働き続けるべきです。

理由はまず社会保険にあり、加えて年金の受給額も増やせます。職場の健康保険に加入していると、出産育児一時金はもちろん、出産手当金や育児休業給付金がもらえます。

育児休業給付金は、条件によって子どもが1歳6カ月、さらには2歳になるまで、父親、母親いずれにかかわらず給付されます。出産後に退職して、3~4年休んであらためて別の企業に正社員として就職するのは、ややハードルが高いのが実情です。

パートとなると時給単価は下がりますから、育児で時間がとれなくなるようなら、時短勤務やフレックス勤務などで働き続けるか、夫が育児休暇をとるなどして、夫婦ともに正社員として継続できる道を探りましょう。