投資信託で積立投資を始めたいという方に、どのような基準で選べばよいのかプロがアドバイスします。手数料や信託報酬以外に見るべき5つのポイントとは――。
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手数料は第一のチェックポイント

長期積立投資の重要性や非課税制度を活用する利便性は分かったので、そろそろ何を買えば良いか教えてほしい、とプレジデントウーマン読者の皆さんはお考えの頃でしょう。積立投資に向いている投資信託とはどのようなものか改めて考察してみましょう。

「つみたてNISA」と「一般NISA」の違いは非課税期間、年間の金額上限の他に、「つみたてNISA」の場合、対象となる金融商品が限定されていることが挙げられます。「一定の条件を満たした公募株式投資信託」と「ETF（上場株式投資信託）」のみが対象となりますが、では「一定の条件」とはどのようなものでしょうか。行政は「つみたてNISA」の対象となる投資信託を絞り込むことによって、6000本を超える投資信託の中から、長期積立に適した投資信託を選びやすくすることを目的として条件を選定しています。

まずインデックス型投信（指定インデックス投資信託）、アクティブ型投信（指定インデックス以外の投資信託）ともに、販売手数料が無料であることと信託報酬が一定以下であることが共通要件となります。これは長期積立に際して、過度な手数料負担がないように考慮されています。販売手数料は購入の都度、信託報酬は継続的に発生するので、販売手数料が無料の投資信託に限定され、合理的と考えられる信託報酬の上限も設定されています。