トヨタがそれでも業界盟主に君臨する理由 20年までにEVの量産体制を整備

自動運転車技術でアメリカの大学と共同開発

結果的に、ハイブリッド車で出遅れたことでEV開発に絞り込んでいた日産自動車や三菱自動車などと、同じ土俵での戦いになる。日産は1回の充電で走れる距離を400kmまで伸ばした新型「リーフ」の発売を、10月から開始した。

『図解！業界地図2018年版』（ビジネスリサーチ・ジャパン著　プレジデント社刊）

もちろん、トヨタもハイブリッド車や燃料電池車と並行して、EVでの巻き返しを図る。9月にはマツダ、それに自動車部品世界トップ級のデンソーの3社で、EV開発のための共同出資会社を設立。3社連合にはSUBARUやスズキも参加の方向で、後手にまわっていたEVでも巻き返しを図る。トヨタは20年までにEVの量産体制を整備する方向だ。

自動運転車についても、AI（人工知能）技術の研究開発を進めるトヨタ・リサーチ・インスティテュート（米カリフォルニア州）をすでに設立。スタンフォード大学やミシガン大学、マサチューセッツ工科大学などとの協力関係も構築し、開発を進めている。16年から5年間だけでも10憶ドルを投資する。トヨタグループの今後の動きから目が離せない。