そんな安心家計の代表が福井さん。2年前に都内の勤務先を辞めて夫婦の出身地にUターン、夫の実家で両親と同居生活をスタートした。Uターンに備えて福井さんは介護士の資格を取得、以前より収入は下がったものの現在の仕事にやりがいを感じている。

妻も同時にパート勤めを始めた。パートに出る日は保育園の送り迎えを親に頼むこともある。そのお礼を含め、食費、水道光熱費として、親には毎月5万円を渡している。これは、同居を始めるときに両親と話し合って決めた。お金のことをはっきりさせておくことは、両親との同居を成功させる大切なポイントだ。

家賃がいらなくなった分は“つもり貯金”として積み立て、年間では約88万円もの貯金ができている。これは、子どもの教育資金と実家のリフォーム資金にする予定だ。

迷いがあると貯金ができない

一方、生活スタイルがまだ定まらないのが大宮さん。保育士として働いていた妻は下の子が生まれたときに退職したが、収入が減った生活にまだ慣れることができない。専業主婦の友人たちと買い物に行ったりファミレスのランチに付き合ったりして、余計な出費が増えている。働いていたときの習慣で割高な総菜や半調理食品を買うため、食費も膨らみがちだ。

現在、毎月の収支で赤字は出ていないが、ボーナスがないため特別な出費があると貯金を取り崩す。このため、貯蓄が徐々に減少しつつある。

現状打開策としてまず挙げられるのは引っ越しだ。家賃7万円は手取り月収の3割以内に納まっているものの、この収入では負担感が高い。家賃の安い公営住宅などに引っ越せば、ムダ遣いする友人たちと縁を切ることもできる。