新NISAの手数料を徹底比較!銀行よりも証券会社の方が安い?
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新NISAの手数料は、金融機関や投資する商品によって異なる。

つみたて投資枠の商品は、基本的に購入手数料が無料だが、商品ごとに信託報酬(運用管理費用)が定められているため、コストの低い銘柄を選ぶことが重要だ。

一方で、成長投資枠の商品は証券会社や銀行などの金融機関によって購入手数料が無料の場合もあれば、費用がかかる場合もある

この記事では証券会社と銀行のどちらがいいかも含めて、手数料を徹底比較する。

目次

  1. 新NISAの手数料を商品ごとに比較
  2. 新NISAの手数料が低いおすすめ証券会社
    1. SBI証券
    2. 楽天証券
    3. マネックス証券
    4. 三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)
    5. 松井証券
  3. 【証券会社vs銀行】新NISAはどっちの手数料が安い?
  4. 新NISA(つみたて投資枠)の信託報酬が低いおすすめ銘柄
    1. eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
    2. eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
    3. SBI・V・全米株式インデックス・ファンド
  5. 新NISAに関するよくある質問

新NISAの手数料を商品ごとに比較

新NISAのつみたて投資枠で購入できる銘柄は、長期の積立・分散投資に適した投資信託やETFに限定されており、基本的に購入手数料は無料だ。しかし、成長投資枠では幅広い商品に投資できる一方で、売買手数料が発生するケースは珍しくない。

以下のように、同じ商品に投資する場合でも、金融機関によって手数料に差が生じるケースもある。

  SBI証券ロゴ 楽天証券ロゴ マネックス証券ロゴ 三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)ロゴ 松井証券ロゴ 野村證券ロゴ 大和証券ロゴ みずほ銀行ロゴ 三井住友銀行ロゴ 三菱UFJ銀行ロゴ ゆうちょ銀行ロゴ りそな銀行ロゴ
国内株式 無料 無料 無料 無料 無料 1約定ごと152円〜 有料
(最低手数料1,100円〜)
- - - - -
米国株式 無料 無料 実質無料 無料 無料 2,389円〜 有料
(約定代金による)
- - - - -
海外株式
(米国株以外)
約定代金の0.26%〜
(銘柄による)
約定代金の0.275%〜
(銘柄による)
実質無料 - - 2,389円〜 有料
(約定代金による)
- - - - -
単元未満株 無料 無料 実質無料 実質無料 - 約定代金の1.1%
(最低手数料550円〜)
有料
(約定代金による)
- - - - -
投資信託 無料 無料 無料 無料 無料 有料
(一部無料)
有料
(一部無料)
有料
(一部無料)
有料
(一部無料)
有料
(一部無料)
有料
(一部無料)
有料
(一部無料)
国内ETF・REIT 無料 無料 無料 無料 無料 1約定ごと152円〜 - - - - - -
米国ETF 無料 無料 実質無料 無料 無料 2,389円〜 - - - - - -

■国内株式・ETF・REIT
国内株式・ETF・REITは、多くのネット証券で取引手数料無料となっている。対面証券では有料となるケースが多く、銀行の場合はそもそも取引自体ができない。

■米国株式・米国株式ETF
米国株式や米国ETFも、ネット証券なら基本的に取引手数料無料だ。ただし、全ての証券会社で取り扱っているわけではない。また、米国株以外の海外株式には手数料がかかると考えておいた方がよいだろう(マネックス証券のみ、キャッシュバックにより中国株式は実質無料)。

■単元未満株
単元未満株は取り扱っている金融機関自体が少ないものの、SBI証券や楽天証券、三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)などのネット証券であれば、基本的に手数料は無料だ。

■投資信託
投資信託は、ネット証券では基本的に手数料無料となっている一方で、対面証券や銀行では銘柄ごとに所定の手数料がかかることを覚えておこう。

手数料が高ければ、その分利益を出すためのハードルは高くなる。取引したい商品に応じて、新NISA口座を開設する金融機関を選ぼう。株式や投資信託、米国株など、手数料が無料となる範囲が広いネット証券を選ぶのがおすすめだ。

新NISAの手数料が低いおすすめ証券会社

ここでは比較的手数料が低い、おすすめの証券会社を5社紹介する。それぞれの証券会社の手数料を項目別に比較すると、以下のようになる。

■おすすめ証券会社の手数料比較
  SBI証券ロゴ 楽天証券ロゴ マネックス証券ロゴ 三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)ロゴ 松井証券ロゴ
国内株式 無料 無料 無料 無料 無料
米国株式 無料 無料 実質無料 無料 無料
海外株式
(米国株以外)
約定代金の0.26%〜
(銘柄によって異なる)
約定代金の0.275%〜
(銘柄によって異なる)
実質無料 - (取り扱いなし) - (取り扱いなし)
単元未満株 無料 無料 実質無料 実質無料 - (取り扱いなし)
投資信託 無料 無料 無料 無料 無料
国内ETF・REIT 無料 無料 無料 無料 無料
米国ETF 無料 無料 実質無料 無料 無料
公式サイト

上の表から、5つの大手ネット証券で取り扱っている新NISAの取引手数料は基本的に無料であることがわかる。 一部米国株以外の外国株式で手数料がかかる場合があるが、約定代金の0.26%程度であるため、大きな負担とはならない可能性が高いだろう。 ネット証券に限れば手数料ではあまり差がつかないので、ポイントサービスなど他の特徴と組み合わせて自分に合った証券会社を選ぼう。

SBI証券

▼SBI証券の新NISAの概要
取扱銘柄数
(投資信託)
1,181銘柄
取扱銘柄数
(米国株)
5,205銘柄
取扱銘柄数
(単元未満株)※1
3,900銘柄以上
クレカ積立
(ポイント付与率)
三井住友カード(0.5%〜5.0%)
ポイントサービス Vポイント(Tポイント)
Pontaポイント
dポイント
JALのマイル
PayPayポイント
ポイント投資※2 投資信託
日本株
単元未満株
IPO実績
(2023年)
91社
※2024年11月買付分以降は年間カード利用額により0.0%~3.0%に変更
※SBI証券でポイント投資可能なのは、Vポイント(Tポイント)、Pontaポイントの2種類。Vポイントは積み立てを除く投資信託のみ利用可能(国内株式、投信積立でも利用可能になる予定)
(2024年3月16日現在)
SBI証券の魅力
  • 新NISA口座での国内株・米国株・単元未満株・投資信託の売買手数料無料
  • IPOの実績が豊富
  • 貯めるポイントが選べる

SBI証券の新NISAでは、国内株や米国株など幅広い商品を手数料無料で購入できる。とくに成長投資枠で投資できる投資信託は1,188本と、主要ネット証券の中でも最多クラスだ。

SBI証券は、IPO投資に取り組みたい人にも向いている。IPO投資とは、証券取引所に新規上場する株式に投資する方法だ。公募価格で購入し、初値で売却した場合、高い確率で利益を得られるとされている。利益を狙いやすいIPO投資と、投資で得た利益が非課税になる新NISAは相性がよいだろう。

しかし、各証券会社で行われる抽選に当選しなければIPO投資はできない。そのため、IPO投資をする上では、多くの抽選に参加して当選確率を高める必要がある。

その点、SBI証券は2022年4月〜2023年3月のIPO引受実績は92件と、業界トップクラスの豊富な実績を持っているため、当選を狙いやすい証券会社だ。 またIPOチャレンジポイントという独自の制度もあり、貯まったポイントを使うことで当選確率を上げることができる。

IPOチャレンジポイントとは.png

取引を通じて貯まるポイントの種類の豊富さも魅力の一つだ。以下のポイントから好きなポイントを選んで貯められる。

ポイントの種類
  • Vポイント(Tポイント)
  • Pontaポイント
  • dポイント
  • JALのマイル
  • PayPayポイント

手数料や取引の自由度の高さなど、総合的にスペックの高い証券会社を利用したい人にはSBI証券がおすすめだ。

\新NISA対象銘柄は業界トップクラス/

楽天証券

▼楽天証券の新NISAの概要
取扱銘柄数
(投資信託)
1,138銘柄
取扱銘柄数
(米国株)
4,698銘柄
取扱銘柄数
(単元未満株)※1
1,575銘柄
クレカ積立
(ポイント付与率)
楽天カード(0.5%〜1.0%)
ポイントサービス 楽天ポイント
楽天証券ポイント
ポイント投資※2 投資信託
日本株
単元未満株
米国株
IPO実績
(2023年)
60社
※楽天証券ポイントは投資信託のみポイント投資が可能
(2024年3月16日現在)
楽天証券の魅力
  • 新NISA口座での国内株・米国株・単元未満株・投資信託の売買手数料無料(スプレッド除く)
  • 楽天ポイントを貯めやすい
  • 投資の情報収集に役立つツール・コンテンツが豊富

楽天証券の新NISAでは、国内株・米国株・投資信託の売買手数料が無料だ。単元未満株もリアルタイム取引でのみ発生するスプレッドを除けば手数料無料で売買できる。

楽天証券は楽天ポイントを貯めやすいため、楽天経済圏のユーザーにとっては使い勝手が良いと感じられるはずだ。

とくにクレカ積立は年会費無料のカードでも最大1.0%の還元率を狙えるため、効率よくポイントを貯められるだろう。

貯まった楽天ポイントを再び投資に回すことも可能だ。楽天証券では投資信託だけではなく、国内株や米国株もポイント投資の対象になっている。

日経テレコンや会社四季報など、本来有料のサービスを無料で利用できる点もメリットだ。市場動向の把握や企業分析などをする際には大いに役立つだろう。

\楽天経済圏のユーザーにおすすめ/

マネックス証券

▼マネックス証券の新NISAの概要
取扱銘柄数
(投資信託)
1,124銘柄
取扱銘柄数
(米国株)
4,968銘柄
取扱銘柄数
(単元未満株)
3,900銘柄以上
クレカ積立
(ポイント付与率)
マネックスカード(0.2%〜1.1%)※1
ポイントサービス マネックスポイント
ポイント投資※2 投資信託
(積立を除く)
IPO実績
(2023年)
53社
※月間の積立金額が5万円以下の場合は1.1%還元
(2024年3月16日現在)
マネックス証券の魅力
  1. 新NISA口座での国内株・米国株・中国株・投資信託の売買手数料が無料(一部実質無料)
  2. クレカ積立の還元率は1.1%
  3. IPOは100%完全平等抽選

マネックス証券の新NISAでは国内株や投資信託の売買手数料が無料だ。米国株や中国株などについては手数料分がキャッシュバックされるため、実質無料で購入できる。SBI証券や楽天証券では中国株の売買手数料が有料なので、とくに中国株の取引をしたい人にはおすすめの証券会社だ。

クレカ積立における還元率の高さも魅力の一つだ。マネックスカードは年会費無料のカードだが、クレカ積立の還元率は1.1%と高還元率を実現している。2024年9月30日までの期間限定で、還元率が2.2%にアップするキャンペーンも実施しているため、クレカ積立を利用する予定の人は早めに口座開設をしておこう。

またマネックス証券は新NISAの口座内でもIPO(新規公開株式)に応募できる。マネックス証券のIPOは100%完全平等抽選であるため、誰にも等しく当選のチャンスがある。申し込み株数に応じて当選確率は上がるが、同じ人に2単位以上当選することはない。

\中国株投資をしたい人におすすめ/

三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)

▼三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)の新NISAの概要
取扱銘柄数
(投資信託)
1,007銘柄
取扱銘柄数
(米国株)
1,888銘柄
取扱銘柄数
(単元未満株)
3,900銘柄以上
クレカ積立
(ポイント付与率)
au PAY カード(1.0%)
ポイントサービス Pontaポイント
ポイント投資※2 投資信託(積立を除く)
単元未満株(積立を除く)
IPO実績
(2023年)
24社
(2024年3月16日現在)
三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)の魅力
  • 新NISA口座での国内株・米国株・投資信託の売買手数料が無料、単元未満株は実質無料
  • auマネ活プランへの加入でクレカ積立の還元率が最大3.0%にアップ
  • 信用格付けは主要ネット証券でNo.1

三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)の新NISAでは、SBI証券や楽天証券と同様に、国内株・米国株・単元未満株・投資信託など、幅広い銘柄が売買手数料無料で取引できる。

クレカ積立の還元率は1.0%。auマネ活プランに加入し、au PAYゴールドカードで積立をすると最大3.0%のポイント還元を受けられるため、auユーザーは口座開設を検討してみてはどうだろうか。

さらに、三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券)の信用格付けは主要ネット証券でNo.1だ。

当社お客様サポートサービスは、「HDI格付けベンチマーク」の2023年度評価において、「問合せ窓口」および「WEBサポート」の両部門で国内最高評価となる「三つ星」を獲得しております。

電話やメール、チャットでのお問合せに対応しており、電話ではパソコン画面やアプリケーションの操作方法を案内してもらえるだけでなく、オペレーターによるリモート操作にも対応している。

\auマネ活プランでさらにお得/

松井証券

▼松井証券の新NISAの概要
取扱銘柄数
(投資信託)
1,078銘柄
取扱銘柄数
(米国株)
3,804銘柄
取扱銘柄数
(単元未満株)
売却のみ
クレカ積立
(ポイント付与率)
非対応
ポイントサービス 松井証券ポイント
ポイント投資※2 投資信託(3銘柄)
IPO実績
(2023年)
70社
(2024年3月16日現在)
松井証券の魅力
  • 新NISA口座での国内株・米国株・投資信託の売買手数料が無料
  • 投信保有ポイントが貯まりやすい
  • サポート体制が充実している

松井証券の新NISAでは、国内株・米国株・投資信託が売買手数料無料で取引できる。

単元未満株やクレカ積立には対応していないが、銘柄によっては他社よりも多くの投信保有ポイントを得られる点がメリットだ。最大で1%貯まる銘柄もあるため、投資信託の運用に力を入れたい人には適している。

投信残高に対し、最大1%のポイント還元がされるのは松井証券だけだ。例えば「GS 日本小型株ファンド」の残高が1,200万円分ある場合、年間では12万ポイントも貯めることができる。

松井証券ポイントをはじめとするネット証券で貯まるポイントは、基本的に1ポイント1円でポイント投資に活用したり、日々のお買い物の支払いに利用したりできる。自分の投資したい銘柄の還元率によっては松井証券を選択するのも良いだろう。

サポート体制が充実しているのも松井証券の大きな特長だ。口座開設や新NISAの利用サポートはもちろん、株の銘柄選びや売買タイミングの相談ができる「株の取引相談窓口」を無料で利用可能だ。

対面証券に劣らない手厚いサポートを求める人は、松井証券での口座開設を検討してみよう。

\サポート充実で初心者も安心!/

【証券会社vs銀行】新NISAはどっちの手数料が安い?

新NISAで投資信託を購入する場合、銀行よりもネット証券の方が、手数料は安く済むだろう。

証券会社と銀行では、そもそも取り扱っている商品に大きな違いがある。証券会社では、国内株・米国株・ETF・投資信託など幅広い商品を購入できるのに対して、銀行で購入できるのは投資信託のみだ。

▼銀行と証券会社の取扱商品の違い
  国内株 米国株 ETF 投資信託
証券会社
銀行 × × ×
※2024年3月23日時点

新NISAのつみたて投資枠で運用する場合は、ネット証券と銀行のどちらでも取引手数料はかからない。ネット証券の場合は、成長投資枠での運用であっても基本的に手数料は無料だ。

しかし銀行で成長投資枠を利用する場合は基本的に手数料が発生する。購入するたびに手数料が発生し、負担が重くなる可能性が高いため注意が必要だ。

▼新NISAの取引手数料と銘柄数
  取引手数料(成長投資枠) 投資信託の取扱銘柄数(成長投資枠)
SBI証券 無料 1,188本
楽天証券 無料 1,140本
マネックス証券 無料 1,124本
三菱UFJ eスマート証券(旧:auカブコム証券) 無料 1,007本
松井証券 無料 1,094本
みずほ銀行 有料
(一部無料)
118本
三井住友銀行 有料
(一部無料)
90本
三菱UFJ銀行 有料
(一部無料)
362本
ゆうちょ銀行 有料
(一部無料)
58本
りそな銀行 有料
(一部無料)
90本
※2024年3月23日時点

また投資信託を運用する場合は、購入手数料だけではなく、信託報酬と呼ばれるコストもかかる。

信託報酬とは、投資信託の運用や管理に関連する費用のことだ。投資信託を保有している間、信託財産から毎日差し引かれる。

ネット証券と比べると、銀行は購入できる銘柄の選択肢が少ない傾向にあるため、信託報酬の高い商品を選ぶしかない可能性がある。

なるべく安いコストで幅広い商品に投資したい人は、ネット証券で新NISA口座を開設しよう

\新NISAの手数料が無料化/

新NISA(つみたて投資枠)の信託報酬が低いおすすめ銘柄

ここでは新NISAのつみたて投資枠におすすめの信託報酬が低い銘柄を紹介する。つみたて投資枠の対象商品は、金融庁によって「販売手数料が無料」「信託報酬は国内資産を対象とするもので0.5%以下、海外資産を対象とするもので0.75%以下」の銘柄に限定されている。

しかし信託報酬が低い銘柄が選定されているとはいえ、銘柄によって0.1%以下のものから0.75%程度のものまで、大きく差が開いている

2024年2月現在、つみたて投資枠の中で投資先が国内外に分散されているインデックス投信の平均信託報酬は、0.32%と発表されている。

ここで紹介するのは信託報酬が0.1%以下の3銘柄だ。コストを抑えたい場合は以下の銘柄を検討すると良いだろう。

eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

新NISAのつみたて投資枠におすすめの銘柄1つ目は、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)だ。

▼eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の概要
基準価額 2万8,450円
純資産総額 4兆837億7,100万円
トータルリターン(1年) 21.16%
最大下落率(1年) -7.12%
信託報酬 年率0.09372%以内
組入商品 アップル(7.0%)
マイクロソフト(7.0%)
アマゾン(3.4%)
エヌビディア(2.9%)
アルファベットA(2.4%)
※最大下落率の対象期間は2018年7月3日から現在まで

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は、 米国の主要企業およそ500社に低コストで分散投資できる投資信託だ。

業界最低水準の運用コストを目指す「eMAXIS Slimシリーズ」のなかで最も人気がある。2023年4月25日に信託報酬が引き下げられ、名実ともに業界最低水準のコストを実現している

アメリカは世界一の経済力を持つ国であり、株式市場も非常に大きな存在だ。S&P500ならAppleやAmazonをはじめとした世界を代表する米国企業およそ500社に分散投資できる。

S&P500では定期的に銘柄の入れ替えや投資割合の調整を行っているため、将来生まれてくるであろう米国の巨大ベンチャー企業の株価上昇も取り込めるだろう。

\eMAXIS Slim 米国株式が買える/

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

新NISAのつみたて投資枠におすすめの銘柄2つ目は、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)だ。

▼eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)の概要
基準価額 2万3,998円
純資産総額 2兆8,908億1,900万円
トータルリターン(1年) 35.21%
最大下落率(1年) -12.07%
信託報酬 年率0.05775%以内
組入商品 アメリカ(61.7%)
日本(5.5%)
イギリス(3.7%)
フランス(2.9%)
カナダ(2.9%)
※最大下落率の対象期間は2018年10月31日から現在まで

eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)は、日本を含めた世界の株式に低コストで分散投資できる投資信託だ

オルカンとは.png

SBI証券や楽天証券の買付ランキングでは1位を獲得する(2024年3月29日時点)など、人気が高い銘柄だ。

人気の理由として、信託報酬が最低水準で長期的なつみたて投資に向いており、コロナショックを除いて基準価格が順調に推移していることが挙げられる。

信託報酬はeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)よりも低い上に、米国以外にも全世界に分散投資していることから、リスクを抑えた投資をしたい人におすすめだ。

\eMAXIS Slim全世界株式が買える/

SBI・V・全米株式インデックス・ファンド

新NISAのつみたて投資枠におすすめの銘柄3つ目は、SBI・V・全米株式インデックス・ファンドだ。

▼SBI・V・全米株式インデックス・ファンドの概要
基準価額 1万6,396円
純資産総額 2,450億6,400万円
トータルリターン(1年) 40.47%
最大下落率(1年) -7.66%
信託報酬 年率0.0938%程度
組入商品 アップル(3.4%)
マイクロソフト(3.8%)
アルファベット(2.1%)
アマゾン(1.8%)
エヌビディア(1.5%)
※最大下落率の対象期間は2021年6月29日から現在まで

SBI・V・全米株式インデックス・ファンドは、アメリカで投資可能な企業のほぼ100%に投資できる。アメリカ市場全体に投資したい人は、ぜひ購入を検討してみよう。

また、同様の指標と連動する投資信託として人気の楽天・全米株式インデックス・ファンドの信託報酬は年率0.162%と、SBI・V・全米株式インデックス・ファンドよりも高い。そのため、よりコストを抑えて運用したい人も、SBI・V・全米株式インデックス・ファンドへの投資を検討しよう。

\この銘柄が買える/

新NISAに関するよくある質問

ここでは新NISAに関してよくある質問をまとめている。新NISAの口座を開設する前に読んで確認しておこう。

新NISAを銀行で始めるメリットとデメリットは?
新NISAを銀行で始めるメリットとデメリットは以下の通りだ。
メリット
  • 窓口で担当者に直接投資の相談ができる
デメリット
  • 証券会社と比べて投資信託の取り扱い商品数が少ない
  • ネット証券と比べて信託報酬や購入手数料が高い
  • 株式やETFなど投資信託以外の商品を取り扱っていない
銀行には窓口で担当者に直接投資の相談ができるというメリットはあるが、取り扱い商品数が少なく、購入手数料が高い点は大きなデメリットだ。そのため、新NISAは証券会社で始めるのがおすすめだ。
新NISAはなぜ手数料無料なの?
新NISAのつみたて投資枠での投資信託の取引は、どの金融機関であっても購入手数料は無料だ。理由としては、つみたて投資枠で取引できる商品は金融庁がノーロード(=販売手数料が無料)商品を選んでいるからだ。さらに、SBI証券や楽天証券などの大手ネット証券は、新NISAの成長投資枠においても売買手数料を無料にしている。利益が減るのにもかかわらず売買手数料を無料化しているのは、シェア拡大が主な理由として考えられる。
銀行の新NISAは手数料が高い?
新NISAの購入手数料は、「つみたて投資枠」であればどの金融機関でも無料(ノーロード)だ。
一方銀行で新NISAの成長投資枠で投資信託を取引した場合、手数料がかかることがある。さらに、銀行が取り扱う投資信託の信託報酬は、証券会社と比較して高い傾向があるので注意しよう。コストを抑えたい場合は手数料が無料化されているネット証券で新NISAを始めよう。