楽天証券の手数料を他の証券会社と比較｜商品別に徹底解説

楽天証券は、ネット証券の中でも取引手数料が低いことで有名だ。

NISA口座なら中国株以外の取引手数料が全て無料で、課税口座でも外国株式以外のほとんどの取引が手数料無料だ。

ただし、全ての取引が無条件で手数料無料になるわけではなく、コースを選択したり、一定の条件を満たしたり、一手間必要になる場面があり、口座を開設してから戸惑うこともあるだろう。

この記事では、楽天証券の取引手数料について、手数料金額や手数料が無料になる設定、条件を分かりやすく解説する。投資初心者はもちろん、経験豊富なトレーダーにも役立つ情報なので、ぜひ参考にしてほしい。

【商品別】楽天証券の手数料を他の証券会社と比較！

楽天証券と各ネット証券の取引手数料を比較してみると、次のようになる。

NISAは基本手数料無料だが、今後課税口座での投資を考える人は国内株式や外国株式の手数料にも注目しておきたい。

楽天証券は外国株式を除いて、ほとんどの取引手数料が無料となっている。

ただし、手数料を無料にするためにはいくつか条件もある。各商品ごとに詳しく見ていこう。

国内株式

画像引用：楽天証券公式サイト

楽天証券の国内株式取引における手数料プランは、次の3つの選択肢がある。

かつては「いちにち定額コース」「超割コース（大口優遇）」の2種類しかなかったが、2023年10月、新たに「ゼロコース」が加わった。

このうち、最もおすすめなのは、約定代金や約定回数にかかわらず手数料が無料になる「ゼロコース」だ。

「いちにち定額コース」では、1日の約定代金が100万円までは手数料が無料だが、100万円を超えると2,200円（税込み）の手数料がかかる。

ゼロコースを利用するには、SORとRクロスの利用に同意する必要がある。

SORとRクロスはどちらも基本的には取引を有利に進めるためのサービスであり、一般の個人投資家にとってデメリットはない。

通常の取引を予定している人方はゼロコースを選択するとよいだろう。

ちなみに、楽天証券の「超割コース」は高額で取引する人に向いているコースだ。

基本的には1回の約定代金に応じて取引手数料がかかるが、「大口優遇」の条件のうち、いずれかを達成することで、国内株式の現物取引、信用取引の手数料が無料となる。

さらに、大口優遇が適用されると、信用建玉（たてぎょく）といって、証券会社からお金を借りて売買する取引において、扱える金額の上限が拡大するメリットがある。

高額取引をする人は「超割コース」、取引金額が多くない人やとにかく取引手数料を低く抑えたい人は「ゼロコース」を選ぶとよいだろう。

外国株式

画像引用：楽天証券公式サイト

楽天証券の課税口座での米国株取引手数料は、他大手ネット証券と同様に約定代金の0.495％となっている。

楽天証券の米国株取引では、日本円と米ドルのリアルタイム為替取引手数料が無料であることが特徴だ。

画像引用：楽天証券公式サイト

米国株式を購入するには、米ドルが必要となる。

通常、日本円と米ドルを交換するには為替手数料が発生するが、楽天証券のリアルタイム為替取引を使えば手数料無料で日本円と米ドルを両替できる。

米国株式の購入時に自動で日本円を米ドルに両替して取引できる「円貨決済」もあるが、円貨決済を利用すると為替手数料が発生するため、事前にリアルタイム為替取引で日本円を米ドルに両替してから「外貨決済」で取引するのがおすすめだ。

投資信託

画像引用：楽天証券公式サイト

楽天証券ではSBI証券やマネックス証券と同じく、手数料無料で投資信託の買い付けができる。

買付時にはコストはかからないが、投資信託は保有している間に「信託報酬」、売却時に「信託財産留保額」がそれぞれ発生する。これらの費用は投資信託ごとに定められており、それぞれ楽天証券のサイトにログインすれば確認できる。

ETF（国内、海外）

楽天証券は、NISA口座でも課税口座でも国内ETFを手数料無料で取引できる。

約定代金や約定回数にかかわらず手数料無料で国内ETFの取引ができるのは、楽天証券とSBI証券のみとなっている。

なお、課税口座での手数料を無料にするには「ゼロコース」の選択か「超割コース」大口優遇の条件を満たす必要がある。

また、米国ETFもNISA口座であれば手数料無料で取引できる。

課税口座での取引は他の大手ネット証券と同様に約定代金の0.495％の手数料がかかるが、楽天証券指定の15銘柄は買付手数料無料で取引ができる。

買付手数料が無料となる銘柄は、「SPDRポートフォリオS＆P500高配当株式ETF（SPYD）」や「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF（VT）」、「バンガード・S&P500 ETF（VOO）」など人気の高い銘柄も多い。

買付手数料が無料となる銘柄数の多さは、auカブコム証券、マネックス証券に次いで業界3位となっている。

国内ETFや米国ETFを手数料を抑えて取引したい人は、楽天証券での口座開設を検討しよう。

単元未満株

画像引用：楽天証券公式サイト

楽天証券は、NISA口座、課税口座にかかわらず単元未満株（かぶミニ®）を手数料無料で取引できる。

NISA口座、課税口座どちらでも売買手数料が無料なのは、楽天証券とSBI証券のみとなっている。

また、楽天証券の単元未満株はネット証券で唯一、リアルタイム取引に対応している。

他社の単元未満株では、約定タイミングが1日数回に制限される「寄付取引」となるため、注文から約定までに時間を要することが多い。一方、楽天証券ならリアルタイム取引ができるため、注文後すぐの約定が可能となる。ただし、リアルタイム取引は0.22％の手数料（スプレッド）が発生する。

手数料を抑えて取引したい人は「寄付取引」、短期的な取引で利益を狙いたい人は「リアルタイム取引」を検討しよう。

IPO

画像引用：楽天証券公式サイト

楽天証券は、他の大手ネット証券と同様に買付手数料無料でIPO取引ができる。

また、国内株式の手数料コースを「ゼロコース」にするか「超割コース」で大口優遇の条件を満たせば、売却時も手数料がかからない。

信用取引

画像引用：楽天証券公式サイト

楽天証券では国内株式の手数料コースで「ゼロコース」を選択するか「超割コース」で大口優遇の条件を満たせば、信用取引の手数料は無料だ。

約定代金や約定回数などにかかわらず手数料が無料なのは、楽天証券とSBI証券のみだ。

ただし米国株式信用取引の手数料は有料で、他の大手ネット証券同様に約定代金の0.33％となっている。

また、信用取引には取引手数料以外にも信用買いで発生する「金利」と信用売りで発生する「貸株料」がある。楽天証券は、SBI証券と同様に低い金利と貸株料で米国株式の信用取引を行える。

コストを抑えて信用取引したい人は、楽天証券での口座開設を検討しよう。

なお、信用取引はNISA口座で取引できない。課税口座のみでの取引となる点には注意しよう。

楽天証券の手数料に関するQ&A