金を数%加えるだけでポートフォリオは変わるのか? ゴールド投資の特別連載　第2回

――ゴールド投資において「まずは5～10％から始めるのでもよい」とよく聞きますが、少額でも意味があるのでしょうか。

【新原】金を持つ意味を考えると、少額から始めることは大切です。

金には、長期的なリターンが期待できることに加えて、株式とは異なる値動きをする傾向があります。株価が下落したときに必ず金が上がるわけではありませんが、株式市場が大きく混乱した局面では、金の下落幅が株式より小さかったり、反対に上昇したりするケースがあります。「5〜10％程度」というのは、誰にでも当てはまる絶対的な数字ではありません。しかし、少額でも実際に持つことで、こうした値動きの違いや、ポートフォリオの中での金の役割を実感できるのです。

また、大抵の場合、金が必要だと感じるのは相場急落などの悪い出来事が起こったときです。そのときに初めて金を買うのでは準備が遅い。平常時から少額でも持っていれば、外部環境に促されて慌てて動くこともなくなります。

――金には、値動きを抑える以外ではどのような効果があるのでしょうか。

【新原】ポートフォリオに金を組み込むことは、株式の損失を完全に相殺するのではなく、暴落時に慌てて株式を売らずに済む「安全弁」になる可能性があります。例えば、過去のリーマン・ショックやコロナ禍のような状況においては、「株価がもっと下がるのではないか」という不安が広がりました。資産が株式だけだと、ポートフォリオ全体が大きく値下がりしているのを見て、耐え切れず売ってしまうことがあります。しかし、ポートフォリオの中にあまり下がっていない資産、あるいは上昇している資産が一つでもあれば、心理的な支えになるといえます。

リスクを低減しながらリターンも損ないにくい

――金をポートフォリオに組み込むと、パフォーマンスはどう変化しますか。

【新原】ステート・ストリートでは、過去20年分のデータを使い、伝統的な資産を用いた仮想ポートフォリオに金を追加した場合の結果を分析しました。当社のサイトでは、金を0～15％まで増やしたシミュレーションをすることができます。例えば、ヘッジなしの商品を10％追加した場合、累積リターンは43.35％、年率リターンは0.76％アップし、反対に年率ボラティリティは0.35％マイナスという結果が出ます（※1）。

【新原】このシミュレーションでは、金の割合を増やした分、株式や債券などほかの資産の比率を減らしています。対象となった期間の金のリターンがほかの資産の平均的なリターンを上回っていたため、結果としてポートフォリオ全体の年率リターンも上昇しました。

背景には、対象期間の市場環境もあります。2000年代にはITバブル崩壊があり、その後株価が回復してきたところでリーマン・ショックが起こるなど、株式が必ずしも好調ではない時期がありました。債券のリターンが低かったことも、金を組み入れた場合のリターンが相対的に高くなった理由の一つです。

――このシミュレーションで注目すべきポイントを教えてください。

【新原】これはあくまで過去の一定期間を対象とした結果です。通常は金より株式の方がリターンが高くなると考える方が妥当です。重要なのは、金を組み込むことでリスクの低減が期待でき、かつ長期的なリターンを大きく損ないにくいという点です。

一般に、分散効果やディフェンス効果を期待できる資産は、リターンが低くなる傾向があります。いざというときに安心できる資産は、それだけ多くの人が欲しがるからです。

これに対し、金は株式などとは異なる値動きをする可能性がありながら、価格上昇によるリターンも期待できます。ですから、このシミュレーションでは、「金を入れればリターンが上がる」と見るのではなく、「リターンを大きく損なわずにポートフォリオ全体の値動きを抑えられる可能性がある」と見てください。

――金の割合を増やし過ぎることによるデメリットはありますか。

ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント
取締役副社長 CIO
新原謙介 Kensuke Niihara

【新原】資産形成では、それぞれの資産の特性を生かして組み合わせる必要があります。金は、企業が発行する株式のようにイノベーションを起こして利益を拡大していく「成長資産」ではありません。世界経済が成長し、その成長に合わせて資産を増やしたいのであれば、中心になるのはやはり株式です。

株式市場には、その時代に成長している企業や産業へ自然に資金が集まっていきます。その時々でテーマは異なりますが、世界の経済成長を取り込むことができる。それが株式の強みです。

50％、100％と金に偏らせるのではなく、資産を増やす中心は株式に担わせながら、金にはリターンを大きく損なうことなく、インフレへの備えやいざというときの分散という役割を持たせるのがよいでしょう。

年齢が上がるほど「守る」という視点も必要になる

――堅実な資産形成という観点では、30代と50代では、金を組み入れる意味や考え方は変わるのでしょうか。

【新原】資産形成には、積み立てて「増やす」段階と、蓄えた資産を「守る」ことがより重要になる段階があります。20〜30代であれば、これから長く働きながら資産形成を続けられる人も多く、仮に株式市場が大きく下落しても、回復を待つ時間があります。そのため、株式を中心に積極的に運用するという考え方ができます。ただし、若いうちから少額でも金を保有して値動きを見ておけば、金が地政学リスクやインフレ、通貨への信用などとどう関係しているかを知るきっかけにもなります。

一方、50〜60代になり、退職後の生活などで資産を使う時期が近づくと事情は変わります。例えば退職直前に大きな下落が起き、回復まで20年、30年かかったとしたら、その間に資産を使う必要がある人にとっては回復を待つわけにはいきません。年齢や資産額に応じて株式の比率を抑え、預金や債券、金などへ資産を分散していくという考え方も必要です。

――年代だけでなく、投資スタイルによっても金の位置づけは変わりますか。

【新原】株式中心で運用している人なら、値動きの異なる資産を加えるという意味があります。NISAなどで積み立て投資を続けている人は、資産額が大きくなってきた段階で、株式に偏り過ぎていないかを確認し、金を組み入れることを検討してもいいでしょう。退職後の資産保全を意識する人にとっては、株式の比率を下げた分の受け皿の一つになると思います。

――株式中心のポートフォリオに金を加える場合、どのように比率を調整すればいいのでしょうか。

【新原】一度に入れ替えるのではなく、新たな積立資金を使って徐々に調整するのがおすすめです。例えば、これまで毎月10万円を株式に投資してきた人が、将来的に金の比率を10％程度にしたい場合は、保有株を一気に売るのではなく、新たな積立資金の一部を金に振り向け、徐々に比率を高めていく方法があります。すでに株式を多く保有しているなら、新たに積み立てる資金のうち10％より多めを一時的に金へ振り向けることで、ポートフォリオ全体の金の割合を段階的に目標へ近づけることもできます。

金を購入した後に下落することもありますし、反対に、金を買うために売った株式がその後上昇すれば、「売らなければよかった」と感じるでしょう。だからこそ、一度の判断に賭けるのではなく、毎月一定額を買う、数回に分けるなど、自分なりのルールを決めておく。そうすれば、その都度「今買うべきか」「売るべきか」と悩む負担も減らせます。

投資先だけでなく、投資するタイミングも分散する。長期の資産形成では、そうした考え方も大切です。

――ステート・ストリートでは6種類の商品があります。それぞれの特長を教えてください。

【新原】ETF（上場投資信託）と、非上場投資信託の二つに大きく分かれます。

まず、ETFとしては、「SPDR® ゴールド・シェア」があります。2004年に米国初の金の現物を裏付けとするETFとして生まれ、今やゴールドETFを代表する商品に成長しており、運用資産総額は約1300億ドル、日本円で約21兆円と世界最大で、世界で最も取引されています（※3）。

米国・ニューヨーク証券取引所アーカ市場（銘柄コード：GLD®）と、東京証券取引所（銘柄コード：1326）で重複上場しており、東証で購入する場合は日本円での取引が可能で、NISAの成長投資枠にも含まれています。GLD®については一部の証券会社においてNISAでの取り扱いができない場合もあります。

「SPDR® ゴールド・ミニシェアーズ」は、「より経費を抑えたゴールドETFを」というニーズに応えて2018年に設定・上場されました。総経費率0.10％と、SPDR® ゴールド・シェアよりもさらに低いコストで投資することができるので、長期保有による資産形成を考えている個人投資家に人気です。米国・ニューヨーク証券取引所アーカ市場（銘柄コード：GLDM®）に上場しており、証券会社で外国証券取引口座を開設すれば、米ドル建てによる取引が可能です。「SPDR® ゴールド・シェア」と「SPDR® ゴールド・ミニシェアーズ」を合わせると、世界のゴールドETFのシェアの約3割を占めます（※3）。

また、2025年11月に東京証券取引所に上場したETFとしては、「ステート・ストリート・スパイダー ゴールドETF（為替ヘッジなし）」（銘柄コード：447A）と「ステート・ストリート・スパイダー ゴールドETF（為替ヘッジあり）」（銘柄コード：448A）があります。これらは、主にSPDR® ゴールド・ミニシェアーズに投資するETFで、いずれもNISAの成長投資枠の対象になっており、東京証券取引所への上場から日が浅いこともあり、運用資産総額は相対的に小規模ですが、国内籍かつ現物の裏付けを有する金ETFの中では、最も低い信託報酬水準となっています。

非上場投資信託としては、2025年8月に設定したNISAの成長投資枠対象の投資信託「ステート・ストリート・ゴールド・オープン（為替ヘッジなし）」と「ステート・ストリート・ゴールド・オープン（為替ヘッジあり）」もご用意しています。いずれも業界内で競争力のある低水準の信託報酬なので、低コストでの投資が可能です。

――購入する際には、どのような点で選べばいいでしょうか。

【新原】流動性が高いこと、そして手数料の安さがポイントになります。流動性が高ければ高いほど、売値と買値の差が小さくなる傾向にあるので、取引のコストを抑えることができます。また、手数料としてかかる信託報酬は、保有している間ずっとかかり続けます。長期投資を考えるなら少しでも低い方がいいでしょう。

株式投資ではさまざまな商品があり、何を選ぶか迷います。一方、ゴールド投資では、金そのものの価格は基本的に一律なので、「このファンドの金がいい」という違いはほとんどなく、ファンドマネジャーの腕に左右されることもありません。極論を言えば、コストは安いに越したことはない。手軽に購入できる商品を探し、まずは少額から始めてみることが第一です。

（シミュレーションについて）
※1　本シミュレーションは2006年7月1日から2026年6月30日までの仮想マルチアセット・ポートフォリオに、金への戦略的資産配分を追加した場合の潜在的な結果を検証したものです。

※2　資産配分シナリオは仮定上のものであり、特定の資産配分戦略を表すことや特定の配分を推奨することを意図したものではありません。投資家それぞれの状況は異なり、資産配分の判断は、リスク許容度、投資期間、財務状況に基づいて行う必要があります。指数へ直接投資することはできません。

本シミュレーションは2006年7月1日から2026年6月30日までの仮想マルチアセット・ポートフォリオに、金への戦略的資産配分を追加した場合の潜在的な結果を検証したものです。

金を除いた基本となるベースポートフォリオは、以下の4つの資産クラスに均等（各25％）に配分をしました：日本債券、外国債券、日本株式、外国株式。それぞれのベンチマークは以下の通りです、日本債券：Nomura-BPI総合指数、外国債券：ブルームバーグ・グローバル総合トータルリターン指数（除く日本、為替ヘッジあり・円ヘッジ）、日本株式：東証株価指数（配当込み）、外国株式：MSCI ACWI（除く日本、配当込み、為替ヘッジなし・円ベース）。

外国株式の指数は米国の比重が大きいため、パフォーマンスは米国市場の影響を大きく受けます。

金の配分は、既存の4資産クラスの構成比率を均等に引き下げることで実施されます。金は、円建ての現物価格（スポット価格）を基準とし、為替ヘッジの有無に応じた2つの選択肢を通じてポートフォリオに組み込まれます。

なお、金をポートフォリオに追加することによる影響は、投資家の資産配分の判断や市場のパフォーマンスなど、さまざまな要因によって異なることにご留意ください。出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント、2026年6月30日現在。

※3　出所：ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。2026年6月30日時点。

（ご留意事項）
当資料は情報提供のみを目的として作成したものであり、金融商品取引法およびその他日本の法律に基づく開示資料ではありません。お申し込みに当たっては、必ず上場有価証券等書面や交付目論見書またはその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。購入のお申し込みや売買手数料等につきましては、当該ETFや投資信託を取扱いの金融商品取引業者（証券会社等）までお問い合わせ下さい。コモディティ及びコモディティ指数連動商品は、市況全般の変化、金利変動や、天候、疫病、禁輸あるいは政治及び規制といったその他要因のほか、コモディティ現物における裁定業者や投機家の取引行動により影響を受けます。ETFや投資信託を頻繁に売買した場合、売買手数料や他のコストが大幅に増加し、その結果、低いフィーやコストによる節約効果が相殺されることがあります。分散投資は、利益を確保したり、損失回避を保証するものではありません。コモディティ投資には大きなリスクを伴うため、すべての投資家に相応しいとは言えません。

＜SPDR® ゴールド・シェア（「GLD®」）およびSPDR® ゴールド・ミニシェアーズ（「GLDM®」）に関する重要情報＞
SPDRゴールド・トラストはGLDに係る、そしてワールド・ゴールド・トラストはGLDMに係る（目論見書などの）届出書面をそれぞれ証券取引委員会（「SEC」）に届け出ています。各ファンドとも1940年投資会社法（「1940年法」）の下で登録された投資会社ではありません。そのため、各ファンドの投資主には1940年法の下で登録された投資会社の株式保有に伴う保護がありません。GLDおよびGLDMは1936年商品取引法（「CEA」）の規制対象ではありません。そのため、GLDおよびGLDMの投資主にはCEAが提供する保護がありません。各ファンドの受益権は株式のように売買され、投資リスクがあり、時価が変動します。GLD受益権およびGLDM受益権の価値は、各ファンドが保有する金の価値（経費控除後）にそれぞれ直接関係しており、金価格の変動が受益権への投資に大幅に不利な影響を与える可能性があります。時価で売買される受益権の売却に際して受け取る価格は、受益権が表象する金の価値よりも多い場合も少ない場合もあります。いずれのファンドもインカムを生じず、各ファンドは継続的に発生する経費を賄うべく金を定期的に売却するため、各ファンドの受益権が表象する金の量は時間の経過とともに相応分減少します。MiniShares®はWGC USAアセット・マネジメント・カンパニーLLCの登録商標であり、WGC USAアセット・マネジメント・カンパニーLLCの許可を得て使用しています。

＜投資信託にかかるご留意事項＞
投資信託は、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、投資信託の基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、投資信託も同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。

＜ETF（上場投資信託）にかかるご留意事項＞
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② ETFの一口あたりの純資産額の動きと連動を目指す特定の指数等の動きが乖離する可能性があります。
③ 市場価格とETFの一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。
ETFは、流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、大幅なディスカウントとなる可能性があります。
ETFは、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。

＜手数料・費用＞
（売買手数料）取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります（SPDR® ゴールド・シェア［GLD、1326］、SPDR® ゴールド・ミニシェアーズ［GLDM］の信託にかかる費用）管理会社・受託銀行に支払う報酬、マーケティング・エージェントに支払う報酬、監査費用等があり、それぞれ年率0.40％、0.10％（GLDおよび1326、GLDM、2025年9月末時点）です。ステート・ストリート・スパイダー・ゴールドETF（為替ヘッジなし/為替ヘッジあり）の実質的な信託報酬率の概算率の概算値は、GLDMの受益証券の管理費用等年率0.10％を含め、純資産総額に対して年率0.177％（税抜0.17％）程度となります。その他ETFを保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、事前に上限額を示すことができません。当ETFの運営費用は将来にわたり変更される可能性があります。※取得のお申込みに当たっては、必ず上場有価証券等書面またはその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。
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