仕事をするにはお酒を飲めたほうが有利なのだろうか。東京大学大学院の川口大司教授らの研究チームが年収との関係を調べた結果、これまでの“定説”とは異なる結果が明らかになったという。「酒ジャーナリスト」の葉石かおりさんが取材した――。

酒飲みたちが信じる「定説」が覆された

「酒が飲める人は、飲めない人よりも稼ぎがいい」

これまでまことしやかに言われてきたこの定説、酒飲みにとっては「免罪符」ともいえるものだった。「酒を飲むことでコミュニケーションが円滑化し、ビジネスがうまくいく。それによって所得が上がる」と信じられてきたからだ。実際、筆者も酒席で出版の企画が出てまとまったり、社内研修の話が決まったりと、大きな恩恵を受けてきた。それ故に定説を信じて疑わなかった。

しかし、この定説を大きく覆す、「酒を飲めるか、飲めないかは所得に影響しない」という研究結果が発表されたのである。長年、酒飲みの間で信じられてきた定説をアップデートした研究は、いったいどのようにして行われたのか。発表者の1人である東京大学大学院 公共政策学連携研究部の川口大司教授にお話をうかがった。

労働経済学を専門とする東京大学大学院の川口大司教授
撮影=プレジデントオンライン編集部
労働経済学を専門とする東京大学大学院の川口大司教授。「お酒は好きだけど、あまり飲めない」という

東アジア人は遺伝的に飲めない人がいる

まず気になるのは、「なぜこのような研究をするにいたったのか」という研究の背景である。

「今から10年近く前にメディア取材を受けた際、『日本人には体質的に飲める人と飲めない人がいる』という話を記者の方から聞いたのが、そもそものきっかけです。労働経済学の研究において、飲酒と所得の関係を分析した研究結果は報告されていました。しかしいくつか気になる点もありました。その話を今回ともに研究を行ったソウル大学 経済学部の李政珉教授と一橋大学経済学研究科の横山泉教授に話したところ、興味を持っていただき、共同研究するにいたったのです」(川口教授)

李教授・横山教授との共同研究は2014年からスタートし、研究結果は2019年の学会で発表された。今度は発表の場に在席していた国立台湾大学 経済学部の林明仁教授が興味を抱き、日本、台湾、韓国の東アジア3カ国のデータを基に共同研究が行われることになった。この「東アジア」というところも研究のポイントである。

「東アジア人の場合、欧米とは異なり、遺伝的な要因によって、アルコールの分解能力の活性が高い人と、弱い人がいます。単に飲酒をする、しないという行為や、好き嫌いではなく、遺伝的要因という共通項をもって比較対象を分けました」(川口教授)