資産運用の選択肢として関心を集める外貨投資。そのメリットや資産への取り入れ方について、国内トップクラス(※)の外貨預かり残高を持つSMBC信託銀行 プレスティアのシニアマーケットアナリストである山口真弘氏と、経済コメンテーターとしても活躍するタレントのパトリック・ハーラン氏(パックン)に語り合ってもらった。
左/山口真弘(やまぐち・まさひろ)
株式会社SMBC信託銀行 投資調査部長
シニアマーケットアナリスト

右/パトリック・ハーラン
タレント
経済コメンテーター

【山口】投資に興味をお持ちの方、実践されている方は、最近かなり増えている印象です。ただ外貨投資については、「よくわからない」「不安」とハードルの高さを感じる方も多いようです。

【パックン】身の回りを見渡せばすぐにわかりますが、いま僕たちの日常生活は相当グローバル化していますよね。だとすれば、投資の分野でも外貨がもっと身近なものになっていいはずなのに、なぜかそうなっていない。少し不思議な気がします。

【山口】そうですね。かつてと比べて、世界経済における日本の存在感は相対的に小さくなりつつあります。一方で現在は、新興国をはじめ日本を上回るペースで経済成長を遂げている国がたくさん出てきています。そうした状況を踏まえれば、今後の世界経済の成長ポテンシャルを、外貨や海外資産への投資で取り込むというのは、十分検討に値する選択肢だと考えています。

【パックン】確かに。僕は、日本経済は今後も成長し続けるだろうと思っていますし、円建ての資産も持っています。ただ、それが外貨に投資しない理由にはならない。僕は日本酒も好きだけれど、ワインもビールも好き。投資でも先進国のものから新興国のものまで、幅広い種類の資産に投資しています。

【山口】低金利が続く日本だけでなく海外にも投資してみれば、より効率的に資産を増やせる可能性があり、投資対象の地理的分散にもなります。また、海外情勢や国際経済にも敏感になる。これまで聞き流していたニュースにもアンテナが反応するようになります。

【パックン】それも外貨を持つ大きなメリットです。関心を持って、さまざまな情報に触れていると、情報が立体的に見えてくる。世界が身近に感じられるようになります。するとさらに、国際的なニュースや報道を見るのが楽しくなってきますね。すでに海外への転勤や出張はもちろん、留学や海外移住など、世界との関わりがごく普通のものになっています。そうした際にも、自分なりの知識や理解を持っていることが強みになるはずです。

【山口】まずは少額からでも、ドルやユーロ、また自身が興味のある国の通貨を保有してみる。そこからスタートされるのがいいと思います。そして、資産を自分に合った形で運用することも考えてみる。一歩ずつ進んでいただくのがいいのではないかと思います。

外貨預金に加え幅広い商品を用意

【パックン】僕自身、SMBC信託銀行プレスティアに口座を持っています。店頭での相談だけでなく、24時間365日いつでも電話相談ができるのが助かりますね。

【山口】ありがとうございます。「外貨のプレスティア」として、関連サービスの充実度は相当なものと自負しています。外貨預金に加え、幅広い商品が揃っており、外貨を外貨のまま、さまざまな形で長期運用していただくことができます。

【パックン】また、「外貨のプロ」に自分のライフプランに沿って運用相談にのってもらえる。これも心強い。

【山口】私たちは社内に専門の調査部門を持っており、日々刻々と変化する市場の状況や主要ニュースをまとめたレポートを各支店に配信しています。各支店の担当者がお客さまから相談を受けるときも、そうした最新の情報を踏まえたうえで、最適なコンサルティングの提供に努めています。こうしたコンサルテーションも私たち独自の強みです。

【パックン】何にどれだけ投資するかの最終判断は、許容リスクなどを踏まえて自分で行うべきだと思いますが、しっかりしたノウハウと最新の情報を持つ相談相手が身近にいるのはやっぱりありがたいです。

【山口】外貨投資を始めるならきちんと勉強してから、という方が少なくありません。ただ最初は誰しも初心者ですから、リスクのご説明やご質問への回答は丁寧に行います。各種サービスを含め、外貨投資を応援する態勢は整っていますので、ぜひ世界を身近に感じ、その成長力を取り込む手段としてご検討いただければと思います。

【パックン】ある行動を実現したいと考えるなら、その行動を起こしやすい仕組みをつくっておくことが大切です。プレスティアの相談のしやすさ、取引のしやすさは、僕自身も実感しているところ。外貨投資は海外の国や企業の発展を支えて経済的利益を得るだけでなく、世界とのつながりをつくり、人生を豊かに、前向きにするものという視点も忘れないでほしいですね。

(※)個人外貨預金残高(2018年3月末時点)、当行調べ。各行のIR資料から算出(公表ベース)。