エネルギーの"家産家消"で停電時も普段の暮らしを守りEVをクリーンに走らせる トライブリッド蓄電システム

“電気については大丈夫”それがストレスを軽減

「太陽光発電と蓄電池と電気自動車（EV）、この三つのエネルギーをまとめてコントロールするのがトライブリッド蓄電システムです。ニチコンが世界に先駆けて開発したもので、全ての電気を直流で効率よく制御する仕組みとなっています」

ニチコンの戸成秀道氏はそう説明する。発電や充放電を一元的に管理できるのはユーザーにとって大きなメリットだ。効率的であることに加え、三つのエネルギーの流れも一目瞭然で、使用する際の分かりやすさにもつながる。また、国もEVの普及を強く推進する中、トライブリッド蓄電システムがその電池も制御できる点はすでにEVを所有している人だけでなく、これからという人も見逃せない。EV購入時にV2Hスタンドなどを設置すれば、太陽光発電でEVを活用する仕組みをスムーズにつくれるからだ。

トライブリッド蓄電システム「ESS-T5／T6 シリーズ」。蓄電池は7.4kWhから19.9kWhまで四つの蓄電容量から選ぶことができる。

「防災面では停電時、家庭用として業界最大級の19.9キロワット時の蓄電池を設置することで40時間程度電気を使うことができ、さらにEVがあればその大容量の電池を活用して約3日間の電力供給が可能です（※2）。日中、太陽光発電ができれば、より長期間の停電にも対応します」

全負荷200V対応で停電時もエアコンやIHなどが使えるのもポイントだ（※3）。最近は、自宅に火災や倒壊をはじめとする被害がない場合、「在宅避難」を自治体が推奨するケースも見られる。まさにそうしたとき、トライブリッド蓄電システムが停電の中でも普段の暮らしを守る力となる。

「いざ大きな台風や地震が来れば、水や食料などいろいろな気掛かりや心配事が発生します。その中で“電気については大丈夫”、そうした状況をつくることが私たちの役割だと思っています。実際、当社の製品を設置されているお客さまからは『何より、万一のことを考えたときのストレスが軽減された』といった声を多く頂いています」

戸成氏は「蓄電システムは、ある面で“保険”と似ている」とも言う。まさにそれは、予測できないリスクへの備えという意味で共通するものといえるだろう。

※1 V2HはVehicle to Homeのこと。EVやプラグインハイブリッド車（PHEV）に充電した電気を家庭で使えるようにするシステム。
※2 いずれも満充電時、平均的な家庭における使用電力試算値（430W／h）で算出。EVの電池容量は60kWhとして計算。ニチコン調べ。
※3 全負荷とは基本的に全ての部屋で電気が使える仕組みのこと。停電時に家庭負荷が自立定格出力を超える場合は保護のため停止する場合がある。

ハウスメーカーも耐震性などを高く評価

一方、トライブリッド蓄電システムは日常の生活にもさまざまなメリットを提供する。太陽光発電を最大限活用することで電気代を削減できるのもそうだが、クリーンな電力によってカーボンニュートラルに貢献できる点を評価するユーザーが多いという。

戸成秀道（となり・ひでみち）
ニチコン株式会社
NECST事業本部 副本部長
兼 エネルギーソリューショングループ
蓄電システムビジネスユニット長

「家でつくった電気を家で使う。私たちは“家産家消”と呼んでいますが、今、このニーズが高まっていると感じます。EVがあれば自宅でつくった電気で、CO₂を排出することなくそれを走らせることができる。『これがうれしい』『気持ちがいい』という方が数多くいらっしゃいます」

トライブリッド蓄電システムは各家庭の生活スタイルなどに合わせて運転モードを選べ、AIで充放電を自動制御する仕組みなども備えている。昼間、自宅にEVがあれば蓄電池との同時充電が可能。通勤などにEVを利用している場合は、帰宅後に蓄電池にためておいた電気を移すことができる。

「ニチコン独自の『ハイスピード拡張充電』を使えば、3キロワットの普通充電の約3倍の速さでEVを充電できるので、急いでいるときも安心です。その他、多彩な機能で各ご家庭のニーズに合わせて“家産家消”をサポートします」

これまでニチコンが培ってきた技術や知見を凝縮したトライブリッド蓄電システム。それは多くのハウスメーカーで新築の住宅設備としても採用されている。そこで機能性に加えて高く評価されているのが耐震性だ。

「レジリエンスを支える機器として、耐震性はこだわっている点の一つです。2027年4月から適用される新たな省エネ住宅基準『GX ZEH』では蓄電池の設置が必須となり、そのさらなる普及が見込まれます。その中で安全、安心なシステムを届けていくことはリーディングカンパニーである当社の大事な役割です」と戸成氏は言う。

蓄電池の社会的ニーズは今後さらに高まっていく

25年2月に閣議決定された国の第7次エネルギー基本計画では、40年度の電源構成について再生可能エネルギーを4～5割程度とし、主力電源に位置付けている。それを踏まえ、戸成氏は次のように話す。

「天候などに左右される再生可能エネルギーをよりコントローラブルなものにしていく上でも、蓄電システムの社会的ニーズはますます高まっていくに違いありません。当社として、確かな技術で暮らしを守りながら、エネルギーセキュリティーや脱炭素にもしっかり貢献していきたい」

太陽光発電、蓄電池、EVの三つを賢くコントロールすることで、暮らしの在り方を変え、環境保全を支えるニチコンのトライブリッド蓄電システム。その活躍の場は今後さらに広がっていくことになりそうだ。

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