2015年3月29日(日)

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がんは不治の病ではない。研究の現場を訪ね歩くと、そう感じる。アプローチは1つではない。治療法はあらゆる角度から進化している。研究者たちのほとばしる熱意を感じてほしい──。

「神の手」のかわりにロボットが活躍

米国Intuitive Surgical社製「da Vinci S HD Surgical System」の手術のイメージ写真

2012年4月、ロボット支援下内視鏡手術(以下、ロボット手術)が保険適用となった。対象疾患は前立腺がん。手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」の母国である米国では、すでに前立腺がん全摘術の8割以上がロボット支援下で行われている。日本でも開腹手術や腹腔鏡手術に代わる日はそう遠くないだろう。

ロボット手術の利点は、執刀医の手指の動きを正確になぞるロボットアームと、患部を見渡す2つのカメラにある。一般の内視鏡手術では1つのカメラによる平面の画像で、画面は鏡像(左右逆)になる。ロボット手術では、人間の視覚と同じ正対での3D画像。最大15倍にズームアップすることもできる。

人間の手首以上の稼働域があるアームは、臓器の裏側や狭い隙間にも自在に入り込み、執刀医の動きを3分の1に縮小する機能で微細な毛細血管の縫合にも威力を発揮する。手術ロボットと呼称するより、執刀医の手指となる「マニピュレーター」と呼んだほうが、実体に近い。

12年の適用は前立腺がんのみだったが、日本でロボット手術への適用が切望されているのは胃がんなど消化管のがんだ。しかし、胃がんは全世界の患者の3分の2が日本、韓国、中国の東アジア圏に集中している。「ダ・ヴィンチ」は2014年9月現在、全世界で3174台を販売しているが、このうち2185台が米国、516台が欧州だ。装置が2億円超と高額なこともあり、国内での導入はまだ約188台にすぎず、胃がんの症例データが少ないのが現状だ。(※販売台数は日本ロボット外科協会サイトより)

保険適用となれば、開腹手術ならば約1カ月だった入院期間は、1週間程度に短縮される。

産業用ロボットでは世界一の日本だが、医療用ロボット開発では米国に後れをとってきた。

そのかわり、日本の手術用ロボットは小型化を志向した。米国製の手術支援ロボットは小柄な日本人にはフィットしにくい面もある。また小型ロボットは「小児用」に転用可能であり、世界的な市場も大きい。

その最右翼は内視鏡で実績があるオリンパスと東京大学の佐久間一郎教授らが共同で開発中の「小型マニピュレーター」だ。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のプロジェクトですでに試作機は完成している。今後は、ここで開発した技術を転用し、実用機開発を急ぐ。15年からは「ダ・ヴィンチ」の特許切れが始まったことから、手術支援ロボット開発競争は激化しそうだ。

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