“ADHDのような”症状を引き起こすメカニズム

実際に、乳幼児期の過剰なスクリーンタイムが「ADHDのような症状」を引き起こすことは、多くの研究でも示されています。

「ADHDのような症状」に関する4つの研究

① リスクが約7.7倍に……
カナダのSukhpreet K. Tamana博士らの研究（2019年）では、5歳時点で1日2時間以上スクリーンを見る習慣のある子は、ADHD症状に該当するリスクが、そうでない子の約7.7倍にも上ることが示されました。

② 注意力、実行力が低下……
シンガポールのGUSTOコホートを用いた長期研究（2023年、Evelyn C. Law博士ら）によると、生後12カ月時点でのスクリーン時間が長い乳児は、生後18カ月で行った脳波検査において前頭中央部でシータ波が高くベータ波が低いパターンを示し、9歳時点で注意力や実行機能のスコアが有意に低下していたことが報告されています。

③ 情報の処理や的確な判断・行動が難しく……
イスラエルと米国のTzipi Horowitz-Kraus博士とJohn S. Hutton博士らの研究（2022年）では、スクリーンへのアクセス頻度が高い子どもほど、前頭葉を含む複雑な行動や意思決定を可能にする神経回路と、視覚情報を選択的に処理し注意をコントロールするための神経回路網「視覚注意ネットワーク」が、一体として動作する力が低下していることがわかりました。これはつまり、目の前の情報を効率的に処理したり、状況に応じた的確な判断や行動をとったりすることが難しくなる可能性がある、ということを示唆しています。

④ 「多動」になるリスクが4.62倍に
中国で4万2841人を対象としたJian-Bo Wu医師らの大規模研究（2022年）では、乳幼児期（0～3歳）のスクリーン視聴時間が長いほど、3歳時の多動傾向が強くなり、特に1日3時間以上も視聴したグループでは、スクリーンを見ない子に比べて多動症状が出現するリスクが4.62倍高くなっていました。

これらの研究では、乳幼児期にスクリーンを見せる時間が長ければ長いほど「多動傾向」や「注意力の低下」が現れる可能性が高いこと、そして「脳の重要な部位（前頭葉など）に発達の遅れを示す変化が見られる」ことが指摘されています。

特に前頭葉は、人間の大脳の約30％を占めているといわれており、「注意や集中力」「衝動の抑制」「計画や判断」といった高度な認知機能をつかさどる部位。前頭葉の機能が低下すると、衝動的な行動が増えたり、自分の感情をうまくコントロールできず不安定になったり、学習面において計画性や集中力が欠けて成果が出にくくなったりと、「非認知能力（※）」が低下し様々な問題が生じる可能性があります。

（※）【非認知能力とは】知能検査などで数値化される認知能力（IQなど）とは別に、社会性や情動のコントロール、意欲、自己制御力、コミュニケーションに関係する能力、レジリエンス（逆境から回復する力）などを含む、多面的な能力のこと。

このように長時間のスクリーンタイムがこの領域に影響を与えることで、結果的に“ADHDのような”症状を強めている可能性が多くの研究から指摘されています。

「小学生」の間は慎重に…

ただし、すべての研究が「スクリーンタイムが脳を深刻にむしばむ」と結論づけているわけではありません。ある程度成長した年齢層においては、スクリーンタイムが認知能力や精神健康に大きな悪影響を及ぼさないと結論付けているものもあります。

オックスフォード大学、オレゴン大学、ケンブリッジ大学らの国際研究チームが、ABCD研究という大規模研究の代表サンプルから9～12歳の子ども7809人の安静時機能的接続性MRIと自己申告スクリーン活動データを分析しました。その結果、デジタルスクリーン活動と脳の機能的組織化の間に一部の関連パターンは認められたものの、これらのパターンは2年後のフォローアップでは再現されず、認知能力や精神健康指標との実質的な関連も示されませんでした。

つまり、「乳幼児期のスクリーンタイムの影響」は確かに深刻な懸念として考えられるものの、年齢が上がった段階（小学校中学年以降）では、スクリーンタイムそのものが顕著な悪影響として現れていない可能性を示唆するデータもあるわけです。

とはいえ、乳幼児期だけでなく、小学生のうちは脳が急速に発達し、さまざまな基礎的機能が整う重要な時期であることは間違いありません。中学年以降であっても過剰なスクリーン刺激を与え続けることのリスクを軽視せず、慎重に向き合う必要があります。