経済合理性を重視しながらエネルギートランジションで確かな存在感を 低炭素の施策を着実に進め､本格的な脱炭素へ

特別インタビュー　リーディングカンパニーの視点

宮田知秀
ENEOSホールディングス株式会社
代表取締役 社長執行役員

サプライチェーン全体で高度な技術、ノウハウを保有

――事業環境が大きく変化する中で、ENEOSグループとしてどのようなことを重視していますか。

【宮田】いかなる事業環境においても、「消費者が求めているもの」を追求する。これが大前提です。例えばどんなに環境価値に優れたエネルギーも、価格が高ければお客さまに受け入れられず、広く社会には浸透しません。その意味で、重大な社会課題である脱炭素の実現においてもリアリティーのある取り組みが求められると考えています。カーボンニュートラルを一足飛びに実現するのは難しい。CO₂と水素を原料とする合成燃料などもそうですが、現段階ではコスト面でまだ課題があります。

今後のエネルギートランジション（※）において経済合理性の視点は不可欠で、それにかなう“低炭素”の取り組みが脱炭素の前段階として重要になる可能性が高い。そのように段階的に進むエネルギートランジションの動きを見極め、時々に必要とされるものを安定供給していくことこそがENEOSグループが果たすべき役割になります。

※既存のエネルギーシステムから異なるエネルギーシステムへ移行すること。現在は、化石燃料を中心としたエネルギーシステムからの移行の意味で使われることが多い。

――「エネルギー・素材の安定供給」に向け、具体的にはどのような施策を進めていきますか。

【宮田】製油所の稼働率向上や石油・天然ガス開発の既存プロジェクトの価値最大化などを通じ、収益基盤を固めていく。まずはこれが基本になります。ただその中では、単に既存事業を継続するのではなく、次のステップにも必ず目を向けています。既存のエネルギー供給プラットフォームも活用し、SAF（持続可能な航空燃料）やバイオ燃料、天然ガスなど低炭素のプロジェクトを着実に推進する、またグローバルサプライチェーンを強化する、そうした取り組みが“将来の安定供給”の実現に欠かせないからです。

――「カーボンニュートラル社会の実現」に向けた取り組みについても教えてください。

【宮田】陸上風力、洋上風力、太陽光などの再生可能エネルギーはENEOSグループとしても将来的な柱となる事業として強化を図っています。また、水素や合成燃料、CCS（CO₂の回収・貯留技術）などについても、実証事業等を推進中です。国の支援制度の活用や外部との戦略的パートナーシップの下、多角的に進めています。

取り組みに当たっての私たちの強みは、資源の調達や輸送、貯蔵、精製、供給といったサプライチェーン全体をマネジメントできることです。安全かつ効率的なサプライチェーンを構築、運営するには、やはり各プロセスで高度な技術、ノウハウが必要となる。それらを総合的、包括的に有する企業は決して多くありません。

宮田知秀（みやた・ともひで）
1965年生まれ。90年東京工業大学大学院原子力工学修士課程を修了し、東燃に入社。常務取締役 川崎工場長、専務取締役 精製・物流・製造技術・中央研究所・電力事業 委嘱などを務め、2017年JXTGエネルギー 取締役 常務執行役員 製造本部副本部長。22年ENEOSホールディングス・ENEOS 代表取締役 副社長執行役員 社長補佐。24年4月より現職。

資本効率を徹底的に意識し各種プロジェクトを推進

――今後のエネルギートランジションに向けた戦略や投資方針について教えてください。

【宮田】お話ししたとおり、すでに低炭素、脱炭素関連の取り組みを積極的に進めており、現在その中で多様な知見を蓄積している状況です。次世代エネルギーの主力が見えてくるまでにはまだ一定期間かかるでしょう。市場が本格的に動き始めるタイミングで、知見を生かして大規模な投資を機動的に実行できるようにしておきたい。今はそのために、技術面、財務面で複数の選択肢を準備している段階といえます。

投資方針として特に重視しているのはROIC（投下資本利益率）です。資本効率を徹底的に意識して、健全、強固なバランスシートをつくっていきながら、株主還元もきちんとやっていく。まさにそれが、ここぞというときの投資の土台にもなると考えています。

――バランスシートマネジメントを具体的にどう進めますか。

【宮田】投資においてリターンを追求するとともに、低効率資産の売却など、ポートフォリオの入れ替えも継続的に行っていきます。加えて、プロジェクトの実行に当たっては、全社にグローバルプラクティスを導入し、さらなる投資効率向上を目指します。

人的資本経営に磨きをかけ社会の発展に貢献を

――激動の時代に経営のかじ取りをする立場としてどのようなことを大事にしていますか。

【宮田】米国の実業家であるジャック・ウェルチ氏の言葉に「Change before you have to」（変革せよ、それを迫られる前に）があります。予見性を持って変化に対応する――。これはまさに今のエネルギー業界においても必須であり、常に意識しています。

そしてそれを支えるのが、人的資本経営です。この実践なくして持続的な成長は決してできませんから、従業員一人一人の熱意や活力をどのように後押ししていくか。人材マネジメントの仕組みや適切な評価システムの再構築も進めているところです。

――今後の事業展開、長期ビジョン達成に向けた抱負を改めてお聞かせください。

【宮田】「今日のあたり前を支え、明日のあたり前をリードする」。ENEOSグループはこの決意の下、日々事業活動を行っています。私たちとしては、その時代に応じたエネルギー・素材を安定的に供給し続けることで、進行するエネルギートランジションにおいても確かな存在感を示し、低炭素・脱炭素社会の実現を支えていきたい。事業会社として確実に収益を上げ、ステークホルダーに適正な還元をしながら、ENEOSグループだからこそできる挑戦を重ね、社会の持続的な発展に貢献していきたいと考えています。