人材確保があらゆる企業にとって重要な経営課題となっている。優秀な人材の確保をめぐり各社がしのぎを削る中、採用担当者はどのような課題を抱えているのか。このたび、PRESIDENTオンラインとビズリーチが協力して、人事担当者113人へのアンケートを実施した※。結果をまとめたホワイトペーパーの一部を紹介する。

※【調査概要】調査主体：株式会社ビズリーチ／調査対象：PRESIDENT Online会員のうち、人事業務に従事する人／調査時期：2019年5月15日～5月19日／調査手法：インターネット調査／有効回答数：113件

※写真はイメージです。（写真＝iStock.com／kieferpix）

「人材確保が厳しくなっている」と感じている企業は92.1％

この調査結果について、採用活動に関わるほとんどの人が「実感どおり」と感じるのではないだろうか。採用活動支援に携わるビズリーチには、企業の採用担当者から「採用手法もコストも変えていないのに、採用がうまくいかなくなった」という声が寄せられているという。

“今までどおりの手法”とは、例えばこうだ。長年付き合いのある人材紹介会社だけに募集を任せている、特定の求人媒体に出稿して集まった候補者の選考を行う……。採用チャネルが多様化した現在、こうした「受け身の採用活動」では高いレベルの人材を確保するのはきわめて難しい。

優秀な人材は、たとえ転職活動をしていなくても複数の企業からアプローチを受けている。これまでどおりの採用活動ではもはや通用しなくなっているのだ。スピードも重要だ。内定を伝えるタイミングのわずかな差で、候補者を競合会社に獲得されてしまったという事態も珍しくない。欲しい人材を確実に採用するには、スピード感、そして的確で積極的なアプローチが求められる。

求めるレベルの人材を集めるためにはデータの蓄積が欠かせない

ではどのような課題を人事担当者が感じているか、アンケート結果をまとめたのが上の図だ。「採用活動における課題」で群を抜いたのは、「母集団形成」の問題だ。なかでも「求めるレベルの人材が集まらない」は最多の77.9％に達し、人材確保以前に母集団の質が担保できていないという実態が浮き彫りになった。

求めるレベルの人材を集めるには、応募経路ごとに人材の質を分析したり、適切に対応したりすることが必要だ。しかし「採用活動の成功要因・失敗要因の分析」に課題があると感じる企業が29.2％に上っており、現状では応募経路ごとの分析などがうまくいっているとは言いがたい。これらの検証と改善がうまくいかなければ、受け身の採用活動からは抜け出せない。ここはひとえに、採用データが適切に蓄積、保存されていないことに要因がある。

採用戦略を立て直すには、データ活用や社内調整の効率化など、さまざまな壁を乗り越える必要がある。ホワイトペーパーでは、さらに詳細なアンケート結果の分析と、その対策を紹介している。自社の課題を整理するにあたっても、必見の情報だ。

-- ホワイトペーパーの配布は終了しました --