多忙なビジネスリーダーが人間ドックを日々の健康管理に役立てるには、どんなことを意識しておくといいのか。日本予防医学協会の理事を務める赤津順一氏に聞いた。

自分にとっての意味を考えて受診を

「近年は病気や医療関連の情報がインターネットなどから手軽に得られるようになりました。こうした情報にはもちろん有用なものもありますが、受け止め方には注意も必要です」

日本予防医学協会の理事を務める赤津順一医師はこのように語る。なぜなら、出所の不確かな情報で必要以上に疾病への不安を募らせたり、逆に新しい検査手法の位置づけやエビデンスの理解がないまま「これさえ受けておけば安心」と考えてしまう──。そんな例が決して少なくないからだ。人間ドックや健康診断の受診にあたっても、できるだけ信頼できるソースから情報を得て、自分にとっての意味も見定めながら検査内容などを判断する姿勢は欠かせないだろう。

「例えばオプション検査を選ぶ場合も、単に検査項目を見て受けるかどうかを決めていないでしょうか。説明文もしっかり読み、何を知るために、どんな方法で行うものかを把握する。そして年齢、性別、病歴なども考慮して判断する。それが必要な検査を選ぶ第一歩になると思います」

受診する医療機関を選ぶ際、まずはそこがどのようなサービスを提供しているかを知ることが大切だ。一口に「人間ドック」といっても、医療機関ごとに行える検査の種類やプランの内容、検査後のフォロー体制はかなり多様化している。近年は機器の性能のほか、結果説明、受診環境といった要素で差別化を行う人間ドックも登場している。特徴を理解したうえで、自分に合った信頼できるところを選ぶことが納得のサービスを受けることにつながるはずだ。

自分の状況に合わせた助言をもらえているか

人間ドックの結果が出たら小さなことでもいいので目標を立てて実践を──
赤津順一（あかつ・じゅんいち）
一般財団法人 日本予防医学協会 理事
日本産業衛生学会 指導医
労働衛生コンサルタント

医学博士。産業医科大学を卒業後、同大学人間工学研究室に勤務。その後、メーカーや電力会社の産業医を経て現職。

「人間ドックや健康診断は、基本的に疾病の自覚症状がない人を対象としたもの。放っておけば大事につながりかねない健康リスクの芽を探し、早期に摘むことが目的です」

だとすれば、検査後の説明は早期治療を支える重要なもので、ここが充実しているかも受診医療機関を選ぶ際のポイントになる。

「どの項目のどの数値が、どんなリスクにつながっているのか。そうした視点でご自身の結果を読み解ける方は多くはありません。例えばほとんどの健診の結果報告書にある『HbA1c』という糖化ヘモグロビンについての項目は、検査時の数値を見る血糖値とはまた別の、過去1～2カ月の平均血糖値を反映した糖尿病リスクを測る重要な指標。こうした点を踏まえ、検査結果の持つ意味を、わかりやすく説明するのが医師の役割だと思います」

結果を見るときは個別の数値だけでなく、ほかの項目の数値との関係や経年変化を見ながら、体全体に何が起きているかを把握することも大切だ。

「例えばHbA1cの数値が基準値内であったとしても、年々境界に近づきつつあり、血圧も同時に上昇しているという状態であれば、今はまだ“病気”とは呼べなくても、糖尿病やその合併症である血管障害リスクに注意を払うべきだと言えるでしょう」

こうした判断に基づく助言や適切な健康指導の有無が人間ドックの受診機関を選ぶものさしになる。さらに、アドバイスが自分自身に即したものかどうかも意識しておきたい。

「例えば早寝早起きが体にいいといっても、仕事の状況がそれを許さない人はたくさんいる。一人一人に応じた対応は医療の基本です。人間ドックなどは、日頃病院とかかわりがない人が医療の専門家とじっくり話せる機会でもありますから、検査を受ける側も気になる点があれば質問し、できるだけ意思疎通を図ってほしいと思います」

大切なのは検査結果を行動につなげること

適切な検査を受け、結果の意味をよく理解し、個人に即した助言を受ける。そのうえで何より大事なのが、実際にアクションを起こすことだ。

「当然ながら、助言を受けただけでは健康にはなれません。人間ドックの結果が出たら、小さなことでもいいので、それに基づいて今後の目標を立てて実践してほしい。“行動につながるアドバイス”を行うことも、医療従事者の大切な役目だと私は思っています。実際、経営者やエグゼクティブの方は視野が広く、自身の置かれた状況を客観的に見られる人が多いので、行動のヒントを差し上げればかなりの割合で実践につながる印象です」

近年のMRIやCTなどの機器は精度の向上はもちろん、ソフト面の進化も著しく、検査データを再構成し、体の内部をかなりはっきりと描出することも可能になっている。そうしたわかりやすい形で結果を示してもらえれば、改善意欲も高まりやすいだろう。

ビジネスで成果を上げ続ける基盤となるのはやはり健康だ。

「経営者をはじめ経営の要職にある方々は、自身の体のことを顧みる時間をあまり取れないのが実情でしょう。とはいえ、組織をまとめ、支えていくのは健康でなくてはできないこと。1年に1度はしっかりと立ち止まって体のことを考えていただく──。人間ドックをぜひそうした機会として活用してほしいと思います」

経営者として“社員の健康”を考える

従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する「健康経営(R)」の考え方が広まる中、社員への健康サポートは単なる福利厚生ではなく、経営効率向上というリターンを得る“投資”と見られるようになっている。

経済産業省と東京証券取引所では、優れた健康経営を実践する上場企業を各業種から1社ずつ「健康経営銘柄」として共同で選定。経済産業省では、中小企業も対象とした「健康経営優良法人認定制度」も実施しており、大規模法人部門の認定法人は「ホワイト500」として知られている。

「健康経営は職場を活性化する効果はもちろん、社員を大切にするという姿勢が人材獲得の面で有利に働くという効果も期待できます。そこで健康経営優良法人の認定取得に関心を持つ経営者の方も増えています」（赤津氏）

経済産業省では、健康経営実践のガイドブックなども発行している。社員の健康を守る環境を整えるという重要な役割も担う経営者として、一度目を通してみるのもいいだろう。

「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。