家族を大切にするヨーロッパ人は、地域社会にも強い帰属意識を持っている。社会学の用語でいえば、会社などのゲゼルシャフトではなくゲマインシャフト。自然発生的な共同体だ。

しかし、家族関係と同様「放っておいたら壊れてしまう」というのが、個人主義を潜り抜けてきた彼らの認識である。地域社会を維持し、次代に引き継ぐためのさまざまの仕組みが存在する。

イギリスの事情にくわしい井形慶子さんが解説してくれた。

「ロシアやアラブ系のお金持ちが投資のためロンドンの不動産を買いあさっているためか、市内は外国人がとても増えて古きよきコミュニティーが失われています。私が家を購入したロンドン北部のハムステッドという街は田園風のたたずまいで文化人に人気ですが、ここでは住人たちがコミュニティーの崩壊に危機意識を持ち、もう1度地域を見直していこうという動きが出ています」

とはいえ、ロンドン郊外に目を向ければ、まだまだ強固な地域コミュニティーが残っている。たとえば、「ハーベストサパー」という行事がある。

「秋になると、住民が家庭料理を持ち寄って村の古い納屋を借りチャリティーの食事会を開くのです。入場料は1000円くらい。その収益金を、納屋や教会の修復費にあてるのです。最後のビンゴゲームでは、みんなが持ち寄った手づくりのリンゴやジャムを景品にします。その参加費も修復費用になるんです」

井形さんによると、最近はこのような地域社会のあり方にあこがれ、ロンドンから移住してくる人が多いという。

子供が主役の行事もある。

「『チャリティーウオーク』といって、都会でも田舎でも、どこにでもあります。ユニセフなどが主催しますが、基本的に子供なら誰でも参加できる地域の行事です。春か夏、たとえば『ロンドンのすべての橋を歩きましょう』という課題が出ます。参加する子供はそのチラシを持って、スポンサーを探します。1つ橋を渡るとスタンプを押してもらえますが、そのたびに10ペンス(15円)ほどの寄付金をスポンサーからもらえるという契約書を交わすのです」

子供たちは実際に街を歩いて地域を知ることのほか、大人と交渉してスポンサーになってもらうこと、最終的に寄付金を集金して主催団体に持っていくことの3つの仕事を経験できる。

井形さんがいう。

「チャリティーには王族から庶民まで、さまざまな階層の子供が参加します。教育効果は相当大きいと思いますよ」

作家 井形慶子 
長崎県生まれ。28歳で出版社を設立し、英国生活情報誌「ミスター・パートナー」を創刊。90回以上の渡英経験を生かした著書多数。近著に『イギリス式シンプルライフ月収15万円で暮らす豊かな手引き』『突撃!ロンドンに家を買う』。