プールを廃止する小中学校が増えている。「隠れ教育費」研究室メンバーの、教育行政学者・福嶋尚子さんと公立中学校事務職員の栁澤靖明さんによると、日本の小中学校のプール施設は老朽化が進んでおり、維持管理の負担が大きいうえ、水泳授業の教育的意義を達成するのも簡単ではないという。2人は、学校のプールも水泳授業も、これからは縮小あるいは地域移行させていくほかないだろうとみている――。
学校のプール
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なくなりつつある学校のプール

学校のプール施設自体がなくなりつつあると度々報道されている。

そもそも学校のプールが普及したのは、1964年の東京オリンピックを前にした1961年、スポーツ振興法が制定され、国が学校のプールに建築補助金を出したことがきっかけといわれている。つまり、この時代に設置された学校のプールはすでに50～60年という時を経ており、どこも老朽化という大きな課題を抱えているのだ。

施設の補修か、建替か、それとも廃止か――こうした差し迫った判断の下で、「学校プールの廃止」という選択肢をとるところも増えてきている。

実際にどの程度なくなってきているのか。文部科学省のスポーツ庁が実施している「我が国の体育・スポーツ施設 ― 体育・スポーツ施設現況調査報告 ―」（2023年5月発表）によれば、小学校屋外プールの設置率87％、中学校は同65％である（2021年10月1日当時）。2018年と小学校94％、中学校73％であることを踏まえると、たった3年間でいかに学校の屋外プール設置率が急減しているかがよくわかるだろう。

校外の屋内温水プールを利用する学校も

そんななか、NHKによる2022年の独自調査によれば、都内53自治体のうち、およそ2割にあたる13自治体では、学校の水泳授業で校外プールの利用や教員ではなく指導員による水泳指導を進めているという。

例えば多摩市では市内17の全小学校で、校外の屋内温水プールを利用している。学校からプールへの移動で時間はロスするが、天候に左右されることなく授業を行うことができ、紫外線や熱中症などの心配もない。教員ではなく専門性の高い指導員の水泳指導が受けられるということで、肯定的な声も多いようだ。

他方で、北海道函館市では、コロナ禍に入ってから3年間中止していた小学校でのプール授業を、2023年度も中止すると6月に発表した。理由は、プールのない学校の子どもたちをプールのある学校まで送り迎えするバスの運転手が確保できなかったことだという。初めてや久しぶりの水泳授業を心待ちにしていた子どもたちからは悲鳴が上がったが、プールのある学校だけで水泳授業を行うと「教育格差が生じる」ことから、全体的に中止という判断となったという。同様に、福井県の鯖江、中央、東陽の各市では中学校の老朽化した学校プールの廃止を決め、水泳の実技授業を取りやめた。