上場企業の社長(代表取締役・代表執行役を含む)および役員の出身校は、慶應義塾大学、早稲田大学、東京大学の上位三大学が4位以下を圧倒している。たとえば社長では4位の日本大学は84人と、3位東大のほぼ半数にすぎない。また役員4位の中央大学は1068人で、3位東大とは672人の開きがある。

社長になりやすい大学/社長になりやすい大学
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社長になりやすい大学/社長になりやすい大学

上位三大学のなかでも社長299人、役員2149人を輩出する首位・慶大は別格の強さだ。学部別でも慶大の経済、法、商学部がベスト3を独占し、文学部でさえ、国立の名門・大阪大学経済学部を上回る10人を輩出している。やはり慶大出身者は、わが国ビジネス界の保守本流を成しているといえそうだ。

だが、「慶大卒」の学歴は現実にはどれほどの効き目があるのか。慶大出身(商学部・同大学院)で、上場企業の役員経験もある事業戦略コンサルタントの福田秀人氏(元立教大教授)は「直接の効果はない」と釘を刺す。

「たしかに慶大出身者は三田会(OB組織)を通じて先輩・後輩の緊密なネットワークを持っています。これは早大出身者にはない強みです。しかし、そのつながりも、ビジネス上では情報交換に利用できるくらいです。むしろ日本の企業社会は、欧米と比べて学歴軽視の風潮があると思います。欧米ならアイビーリーグなどの名門大学を卒業していることがビジネスエリートになるための必要条件ですが、日本企業は役員の出身大学にしてもずいぶんバラつきがあります」

改めてランキングを見直すと、たとえば上位20大学の出身者は社長・役員ともに全体の約半数にとどまり、残り半数は、さまざまな大学や高校などに散らばっていることがわかる。実数を示すと、ランキング上位20大学の出身者は、社長で全体の51.7%に当たる1400人、役員では50.9%の1万3871人にすぎない。一方、一人でも上場企業社長を出している学校(専門学校・高校・中学などを含む)の数は573校、役員ではなんと2705校に及んでいる。

出身校のシェアで考えると、慶大をはじめとする「三強」が比較的優位ではあるものの、首位の慶大にしてもシェアは社長で11%、役員では8%弱にすぎず、支配的といえるほどの割合ではない。全体としては上位による寡占どころか、群雄割拠の状態にある――ということだ。

なかでも注目したいのが、社長・役員ともに2位の早大と、社長7位、役員6位という明治大学の健闘。とくに早大は、別項で触れるように新任の社長数で慶大を上回る55人を輩出し、前年は同数で並んでいた東大を抜き去り単独1位に立った。明大も新社長19人、新役員36人を出して、前年から順位を上げている。

もともと地方出身者が多く、福田教授が指摘するとおり、同窓会活動に熱心とはいえないのが早大OBの特徴だ。半面、彼らは「問題を行動力で解決しようという傾向がある」(福田氏)。明大の学風も早大に似て、泥臭く、力強い。

いまの日本経済は、新興国の需要回復につれて活力を取り戻しつつある一方、円高や国内市場の縮小に苦しむダッチロール状態にある。将来への不透明感が募るなかでは、早大・明大OBのような野性味のあるリーダーが必要とされているといえるのではないか。