超一流大学を出ていなければ“1億円プレーヤー”にはなれない!?

「1億円以上」社長・役員ランキング
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「1億円以上」社長・役員ランキング

2010年3月期決算から、年間1億円以上の報酬を得た上場企業の役員は、有価証券報告書に記載しなければならなくなり、その結果、167社、289人の1億円プレーヤーがいることが明らかになった。

彼らの学歴を見ると、大学卒が73.7%と最も多く、大学院卒の5.9%と合わせると約8割に達しており、高学歴であることが1億円プレーヤーになるための近道であることが窺える。

大学ならどこでもいいかといえばそうではない。出身大学ランキングでは、超一流校である東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学、京都大学の上位4校で、1億円プレーヤーの3割以上を占めているからだ。

昔のように、一流大学出身者であれば高収入が約束される時代ではないが、こと1億円プレーヤーに関しては、名門校を卒業していることが大きなアドバンテージになっているようだ。

コンサルティング会社のプライスウォーターハウスクーパース(PwC)の白井正人ディレクターは、1億円プレーヤーには3つのタイプがあると指摘する。

一つは日本を代表する企業の経営陣。社長・役員報酬ランキング10位の富士フイルムホールディングス・古森重隆社長や18位の野村ホールディングス・渡部賢一社長などがその例だ。このタイプの1億円プレーヤーには、一流大学出身者が多くいるのが特徴といえよう。

二つめは創業者やその子息、また役員在任期間が長い人。ランキング3位の大日本印刷・北島義俊社長や4位の東北新社・植村伴次郎最高顧問がそれに当たる。このタイプには、AOKIホールディングスの青木拡憲会長や大東建託の多田勝美会長のように、高校卒でありながら一代で会社を築き、大きくした人も少なくない。

もう一つのタイプは、外国人経営陣。ランキング1位の日産自動車・カルロス・ゴーン社長、2位のソニー・ハワード・ストリンガー会長兼社長がその例で、両者とも8億円を超える報酬を得ている。

一部には「1億円超の経営者たちはもらいすぎ」といった声も聞かれるが、「米国では部門長クラスでも1億円ぐらいの報酬を得ている」(白井氏)。また、企業別の1億円以上役員ランキングを見ると、日産自動車や野村ホールディングス、ソニーといった外国人役員のいる会社が上位にランクしている。このことからもわかるように、「経済のグローバル化がさらに進めば、役員報酬は高まっていくのが自然な流れ」(白井氏)だろう。

高学歴は1億円プレーヤーへの近道と前述したが、じつはそれを覆すデータもある。PWCの調査によると、役員報酬1億円以上の役員の割合は「創業者・オーナー」が42%、「日本を代表する企業の経営陣」が41%とほぼ同率。

学歴に左右されず、創業者となって立派な会社を築き上げるか、超一流大学を卒業して日本を代表する企業の役員に上り詰めるか。一つ言えるのは、どちらにしても相当の努力が必要であるということ。無理をせず、そこそこの収入をありがたくいただくのもまた、幸せな生き方なのかもしれない。