顔料、着色剤、インキから樹脂合成までを展開する化学メーカーとして、社会に彩りと利便性を提供してきた大日精化工業。色を通じた社会・環境貢献活動の一環として第1回から協賛する「環境フォト・コンテスト」では、新テーマのもと、独自の視点を持った作品の選定に心を砕いたという。

「地球や地域に力強く根付いた色」「100年先に残したい色」を独自の視点で

――第1回から協賛を続ける中、今回、初めて募集テーマを変更されました。

大日精化工業株式会社 広報本部 広報部長 田邉学さん

【田邉さん】色のある世界の豊かさを、コンテスト応募者や読者の方々と広く共有することによって守り続けていきたい。顔料メーカーとして事業をスタートした当社では、そんな願いのもと「環境フォト・コンテスト」への協賛を継続してきました。このたびテーマを「地球の色、暮らしの色」に変更したのは、事業領域が機能性材料や合成樹脂などへ広がっていく中で、環境との調和へより貢献したいという思いが強くなったからです。

ありがたいことに今回も多数のご応募をいただき、新テーマにふさわしい作品を新たな視点で審査することに力を注ぎました。具体的には「地球や地域に力強く根付いた色」「100年先に残したい色彩」といった視点を示してくれるような作品を選定するという意識を全員が共有し、その上で社内審査を進めていきました。

――本年の入賞作品3点をどうご覧になりましたか。

2023年優秀賞「大楠様への祈り」綾田美鈴さん
2023年佳作1「秋麗」中島 正さん
2023年佳作2「秋晴れ」加々美幸一さん

【田邉さん】樹齢1200年を数えるご神木の姿を捉えた優秀賞「大楠様への祈り」は、根元にある祠や赤い鳥居から、地元の人々の「100年先もこのままであってほしい」という願いが伝わるような力作で、社内審査でも審査員全員の票を集めました。紅葉した枝の下をヒヨドリが飛び去る瞬間を捉えた佳作の「秋麗」も、一瞬の彩りを見事に写し取った秀作です。また、赤土とターコイズブルーの湯釜の対比が鮮やかな「秋晴れ」は、土地固有の彩りを捉え、地球の活動を実感させてくれる作品でした。

一度受賞作品が発表されると、その後似たような応募作品が増えるのは、写真コンテストの宿命ともいえます。ただ、たとえ被写体が似たようなものであっても、そこに撮影者固有の視点が加われば、おのずと表現は変わってくるのではないかと感じます。応募者の皆様には、これからもご自身のフィルターを通じて、他にはない切り口で色彩を表現していただければ嬉しく思います。

技術力を生かしてサステナブル社会の実現に貢献

――サステナビリティ、環境についてのお考えや取り組みをお教えください。

【田邉さん】当社グループでは「人に興味を持とう」「新しいことに興味を持とう」「未来に興味を持とう」という企業理念を、あらゆる事業の基本としています。「人」の行動理論は全ての経営戦略の根幹であり、「新しいこと」は持続的成長の源泉となる「イノベーション」、「未来」は健全な社会・環境を次世代に継承しようという「サステナビリティ」への意思を表しています。

2021年に公表した中期経営計画でも、この理念に立脚し、技術力を生かしてサステナブル社会の実現に貢献し、企業価値を高めていくことを10年後のミッションとして掲げました。さらにCSR・ESG基本方針のもと、サプライチェーン全体におけるE(環境)・S(社会)・G(ガバナンス)に関するリスクへの対応と新たな価値の創出に向け、「製品開発力・新規事業推進(環境配慮型製品)」「気候変動対策(地球温暖化対策)」「サーキュラーエコノミー(資源循環型経済)推進」を軸としながら、全社員による能動的な活動を推進しています。

直近では、国内拠点の買電を全て再生可能エネルギー由来の電力に転換(※)したことに加え、バイオマス由来の原材料への転換も進めており、自動車の電動化・軽量化に使用される素材や、CO2を原料とするポリウレタン樹脂などの開発・製造にも取り組んでいます。こうした取り組みにより、CDP2022「気候変動」では8段階評価で上から3番目にあたる「Bスコア」の認定を取得。ESG投資のための複数の株式指数の構成銘柄にも選定されました。

※一部低圧契約とテナント契約を除き100%再生可能エネルギー化を実現。

――最後に、読者の方へメッセージをお願いします。

【田邉さん】当社グループでは1931年の設立以来、各種色材から樹脂やコーティング剤などの機能性素材にまで事業分野を拡大し、世界に拠点を広げてきました。世界の事業環境が大きな変化を見せるなか、今後も社会への貢献を続けるには、世の動きに追随するだけでなく、率先してイノベーションを起こしていくことが求められるでしょう。BtoBビジネスを主体とする当社の社名が表に出ることは多くありませんが、その製品は社会インフラから日常的な生活環境まで、社会のあらゆるところで用いられています。今後も色材や機能性素材の開発・販売を通して脱炭素社会の実現に貢献していくことを目指します。