新型コロナ禍でオンライン商談やウェビナーなど顧客との接点が多様化し、顧客自身もネットを活用して多くの情報を収集、競合との比較も容易になり、条件面でも厳しい要求が増えている。商談においては顧客と常に密な連絡を保ち、個別の事情に合わせた最適な提案をスピーディに提示することがますます重要になってきている。
そうした要求に応えるためのデジタルツールが、ビジネス向けのメッセージプラットフォーム「Slack（スラック）」である。すでに導入済みの企業も多く、導入した企業同士の間では、Slack非導入企業に比べて情報共有の点で格段に有利という。

デジタル上に営業拠点を設ける

新型コロナ禍によるリモートワークの一般化、業務における対面とオンラインのハイブリッド化の進行により、物理的なオフィスよりもデジタル上に拠点を設け、そこで各自が実力を最大限発揮できる環境づくりが求められるようになった。これがSlackの掲げる「Digital HQ（会社を動かすデジタル中枢）」のコンセプトだ。

メンバーがデジタル拠点を中心に互いの連携を取ることで、営業担当者が直属上司や他部門のエキスパートと情報を共有、部署を越えて連携し、商談をスピーディに成立させることが可能となる。

もう一つ、Slackは日本型企業組織の弱点をカバーするのにも有効だ。

欧米企業はジョブディスクリプションによって、従業員のカバーする業務の範囲は被らず、また隙間なく定められている。しかしメンバーシップ型の日本企業では業務の範囲は曖昧で、マネージャーが注意していないと、メンバーの誰も手を出そうとしない「スキマ」業務が生まれがちだ。このような日本型組織では、メンバー同士のコラボレーション、コミュニケーションを高めて業務の取りこぼしを防ぐとともに、マネージャーが責任の所在が不明な業務の存在にすばやく気づき、それをメンバーに振り分けていく必要がある。組織内の情報共有力を高めるSlackが、そうした対応を可能にする。

顧客との情報共有を実現

商談成立の鍵は、顧客の要望をすばやく察知し、的確かつ速やかにそれに応えていくことにある。社内コミュニケーションでの利用イメージが強いSlackだが、「ゲストアカウント」機能で社外の顧客をゲストに招くこともできるし、Slackを導入している企業間であれば「Slackコネクト」機能を使って、顧客を含む特定メンバーが集まるチャンネルを作成し、外部組織とリアルタイムでの情報共有をすることも可能だ。

そもそも営業は単なる販売業務に比べ、社内外のコミュニケーションの範囲が段違いに広く、費やす時間も長い。Slackにより情報の安全を確保した上で顧客と強固に連携することで、競合他社との差別化を実現させ、商談成立を後押しできる。

人脈の少ない新人が情報を集めてスキルアップしていく上でも、「Slackが助けになった」という声は多い。メンバーがお互いの「気づき」を共有するにもSlackは効果的だ。学び合う文化が醸成され、営業組織のチーム力アップにつながる。

これら多くの利点を備えたSlackを使い、営業組織を刷新、顧客との質の高いつながりを実現するための方法を紹介するホワイトペーパー『現代の営業組織をアップデートする方法とは』が現在、期間限定でダウンロード可能となっている。ぜひ一読をお勧めしたい。

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