資産の分散に適した注目の選択肢｡知る人ぞ知る"ある投資対象"とは 【特別対談】不確実な時代の資産運用で知っておきたいこと

【木佐】米国に住んでいたときは友人とお金や資産運用についてわりと気軽に話をしていました。実際、自分で調べて投資をしている人も多く、それが当たり前という雰囲気でした。

木佐彩子（きさ・あやこ）
フリーアナウンサー
フジテレビのアナウンサーとしてスポーツ番組や報道番組などを担当。2003年よりフリーアナウンサー。小学2年生から7年間、米国ロサンゼルスで過ごし、結婚後も米国で生活した経験を持つ。

【新村】確かに米国の人は自分で稼ぎ、自分で増やすという意識が強いですね。ただ日本でもここにきて物価が上がり始め、「何とかしないと」と本気で考える人が増えてきました。木佐さんはどうですか。

【木佐】社会も不安定ですし、やっぱり将来への心配はありますね。何かプロとしてのアドバイスはありますか。

【新村】基本ですが、やはり分散投資は大事です。プロでも政治や経済の動きは読み切れませんから、リスクを分散しないと資産を守るのは難しい。一方で、例えば子供のため、引退後の生活や趣味のためなど、目的に合わせて資産を分散するという視点も大切です。そうした中、私たちは「米国ハイ・イールド債券」を一つの選択肢として考えています。

【木佐】「ハイ・イールド」ですから、高い利回りということですね。米国の企業が発行する高利回りの債券。すみません、耳なじみがありませんでした。

【新村】実際、日本での認知度はあまり高くありません。しかしその特徴から、一部の金融機関ではお客さまのポートフォリオの見直しに際し、有望な投資対象として注目しています。米国ハイ・イールド債券市場の規模は約176兆円。これは米国リート市場の約135兆円を上回り、Jリート市場の約15兆円の10倍超に当たります（※1）。

※1（注）RIMESよりフィデリティ投信作成。米国ハイ・イールド債券はICE BofA USハイ･イールド・コンストレインド・インデックス。各リートはS&P先進国リート指数の国別指数。米ドルベース。2022年2月末時点の各指数ベースの時価総額。1米ドル＝115.55円で換算。

【木佐】そう聞くと、市場規模の大きさがよく分かります。つまり米国ではそれだけ社債を発行している企業が多い──。

【新村】はい。一般的な資金調達手段で、実は私たちがよく知る企業も多く発行しています（下図参照）。株式発行の場合、「既存株式の希薄化」によって1株当たりの株式価値が下がり、企業のオーナー、既存株主に不利益が生じる可能性もあるため、時に敬遠されるのです。

（注）Refinitivよりフィデリティ投信作成。S&P長期発行体格付（KFCはS&Pシニア無担保債格付）を使用。2021年12月15日時点。当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として記載したものであり、その銘柄・企業の株式等の売買を推奨するものではありません。企業名はブランド名を表記しています。※上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。

【木佐】それが債券の場合は、国債もそうですけど、投資家からお金を借りる形なので、そうした問題は起きないわけですね。ウーバーをはじめ本当に誰もが知る企業が債券を発行しているんですね。

【新村】特に成長途上の元気な企業や高収益企業にとって、社債は効果的な資金調達手段です。例えば、収益率10％の企業が手元資金を増やして業容を拡大したいとします。このとき5％の金利の社債を発行しても、会社には十分な利益が残る。「金利が高い債券は危険」というのはやや短絡的で、高い金利を提供できるだけの収益を上げているとも考えられます。

【木佐】米国ハイ・イールド債券は、投資する側にとってどんな価値がありますか。

【新村】着実に金利収入が得られるのが一つの特徴。その安定性から、分散投資のポートフォリオに組み込むのに適していると考えられます。また、先ほど目的に合わせた資産分散というお話をしました。社債は償還期限が決まっていますから、その手段としても有効です。

【木佐】例えば、あと何年かしたら好きな旅行を存分に楽しみたいとか、あらかじめ期限が決まっていると、そうした資産づくりに使えますね。ただ、投資ですから当然リスクもあります。その点も教えてもらえますか。

【新村】おっしゃるとおり、重要な点です。それについては株式と比較すると分かりやすいと思います。米国ハイ・イールド債券と米国株式を5年間継続保有したときのトータルリターンとリスクは下のグラフのとおり。年率のリターンに大きな差はありませんが、年率のリスクは半分程度です。

（出所）RIMES、Refinitiv、フィデリティ・インスティテュート。（注）データ期間：1995年7月～2022年2月、月次。「米国株式」：S&P 500、「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA US High Yield Index。対象期間の60ヵ月リターンを、1ヵ月ずつ、ずらして、年率リターンと年率リスクを算出し、平均値を取ったもの。

【木佐】少し意外です。なんとなくハイリスクのイメージがあったので。

徹底した企業調査によって有望企業を見いだす

【新村】米国ハイ・イールド債券はミドルリスク・ミドルリターンの投資対象といえ、当社の「フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド」はすでに20年超の運用実績があります。

新村光秀（にいむら・みつひで）
フィデリティ投信株式会社
投信営業部 部長
大学卒業後、日系大手証券会社にて外国株式の調査・売買に従事。2004年から米国ニューヨーク駐在として米国株式の調査を経験。15年より米系資産運用会社の投信営業部部長。20年2月より現職。

【木佐】個人にとって、投資信託はプロの運用ノウハウを活用できる点が魅力ですね。特に今は経済、社会の変化のスピードが速いので、個別に投資先を自分で調べて見極めるのは大変です。

【新村】その点、フィデリティ投信は徹底した企業調査に基づく運用力が特徴です。経営者などへの直接面談も行い、有望な企業を見いだしています。一口に企業調査と言っても成長ステージや業種によってポイントは異なるので、培ったノウハウや多様な企業とのパイプが強みとなります。米国ハイ・イールド債券についても40年以上の運用実績があり、業界最大級の約11兆円（※2）の運用資産規模となっています。

※2（注）2021年9月末時点。1米ドル＝111.58円で換算。

【木佐】多くの投資家が長く資産を預け続けているというのは、一つの安心材料といえるかもしれませんね。私自身、投資の初心者ですけど、想定外のことが次々に起こる世の中で、自分なりに具体的な取り組みをしないといけないと思っていたところです。今日は勉強になりました。

【新村】まさに激動の世の中で、企業経営も戦略や理念によって差が付く状況になっています。その意味では資産運用において、経営の実態をしっかり把握することはますます重要になっているというのが私たちの考え。企業調査に基づく確かな目利きでお客さまをお支えしたいと考えていますので、フィデリティ投信にご注目いただければと思います。

■ファンドのリスク　ファンドは値動きのある有価証券を実質的な投資対象とします。基準価額はこれらの投資対象の市場価格の動きを反映して変動するため、投資者の皆様の投資元本は保証されているものでなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。リスクの詳細につきましては目論見書をご覧ください。■お客さまにご負担いただく費用　購入時手数料：ご購入価額に上限4.40％（税抜き4.0％）。運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に上限　年率2.123％（税抜き1.93％）。その他の費用・手数料：組入有価証券売買委託手数料、信託事務諸費用等がかかります。換金時：信託財産留保額はファンドにより異なります。上記の手数料・費用などの上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。ご注意）費用の料率につきましては、当社ファンドが徴収する夫々の費用における最高の料率を記載しております。■ご留意事項　当広告はフィデリティ投信が信頼できる情報をもとに作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。ご購入に際しては、目論見書の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。目論見書はフィデリティ投信（https://www.fidelity.co.jp/）までお問い合わせください。