定年後は「晴耕雨読」「悠々自適」……。そんな夢を打ち砕くのが「リストラ」だ。現在、リストラは実際どのように行われているのか。そしてリストラに遭ったら、老後をどう過ごせばいいのだろうか。

「老後のことを考えるよりも、目の前の生活をどうするか――。中高年にとってはそのくらいに厳しく、深刻な状況になっている」

家計の見直し相談センター 
藤川 太 
1968年生まれ。自動車メーカー勤務を経てファイナンシャルプランナーに。著書に『小遣いは削るな！』など。

ファイナンシャルプランナーの藤川太氏はこう切り出した。代表を務める生活デザイン株式会社は、リストラなどに直面する40～50代の会社員にとって「駆け込み寺」となりつつある。その多くが中堅・大企業に勤務し、リストラや賃金の慢性的な伸び悩みにより、住宅や車のローン、子どもの養育費などのやりくりに苦しむ。

「40代半ば～50代の社員は新卒で入社してから30代半ばまでくらいの間に、年功序列型賃金制度の影響を受けてきた。だから、賃金が全般的に高い。リストラになり、転職をする際にその賃金のままで受け入れる会社は少ない」（藤川氏）

賃金が高いことが皮肉にも、生活を苦しくする引き金となるのだ。相談を受けたケースでは、転職後、年収で少なくとも3割前後は減ることが多いという。この現実を知るだけに“できるかぎり現在の職場にしがみついたほうがいい”とアドバイスをしている。

それでもリストラに遭い、退職せざるをえないこともある。その場合、「早期退職優遇制度」などを利用できるならば、割増退職金で住宅ローンなどの支払いができ、老後は退職金を“財産”に生きていくこともできる。最近、相談に訪れた、大企業に勤務する40代の男性は、2000万円以上をもらって辞めた。しかし、これは相当に恵まれたケースだという。

「早期退職優遇制度」は、通常は退職金に加算金（割増額）が加えられた額が支給される。かつては、50歳で辞める社員に月額給与の30～40カ月分の加算金を退職金に上乗せした企業もあった。しかし、この割増額は特にリーマン・ショック以降、全般的に減る傾向にある。