日本企業が再浮上するために必要なこと

こうして考えてくると、日本企業再浮上のための方向性として、いくつかのキーワードが浮かび上がってくる。

打ち手としては、事業ポートフォリオの見直し、それに沿った資源（ヒト・モノ・カネ）のシフトと、必要なケイパビリティの開発と獲得だ。

どんな経営学の教科書にも書いてある至極当たり前のことだが、それができない理由がある。企業風土だ。では、企業風土を変えるためにはどうすべきだろうか？

そのために必要なのは、ガバナンス、リーダーシップ、イノベーションとダイバーシティ促進だ。それらはつまり企業経営のOSにあたる企業風土、ひいては日本における仕事の進め方の変革ということを意味する。

打ち手を実行するためにまず必要なのは、適正なリスクを取りながらも、成長を実現するためのガバナンスだ。

東京証券取引所が提唱しているコーポレートガバナンスコードでも、まさにそう謳うたわれているが、まだまだ多くの企業の取り組みの上では、形の上で経歴・毛並みの良い、既存の価値観での延長線上にいる社外取締役を取り入れているにすぎない。

そのような社内体制で、戦略的な意思決定や変革に向けて経営陣を突き上げる大議論が、役員間でできるだろうか？

未公開企業や中小企業の場合は、銀行がその役割を担うことも多いかもしれない。

では、既存の銀行にそうした関与の仕方ができるだろうか？

PL視点で単年度の業績に目が向き、長期的な成長のための投資による赤字決算を容認どころか、積極的に提言して資金サポートまでできるだろうか？

最も重要なのは自社のアイデンティティーの再確認

ガバナンスから社内に目を移してみると、新しい発想を実現できる風土と、その構築のためのリーダーシップと、イノベーション、ダイバーシティが必要になる。

これまでと少しでも違うことをすること自体が、実はリーダーシップ行動である。決してトップだけのリーダーシップが必要なのではない。もちろん大将としてのトップが旗を振る必要があることは言うまでもない。

既存事業やオペレーションの中でも、変えることは変え、製品やビジネスの単位でのイノベーションを啓発し、成功や完璧さのための計画策定にこだわるのではなく、実践による学習と修正が奨励される企業風土を目指す必要がある。

そして、こうした打ち手や変革の目的を忘れないようにしよう。最も重要なのが、自分たちの存在意義と価値の再確認だ。