高学歴、高収入、高資産、健康長寿……。それらすべてを手に入れる人の唯一の条件とは、「自制心」。なぜ、そう断言できるのか？　金融資産5億円超の富裕層でもある金森重樹氏が、国内外の疫学調査に基づいて解説する。

収入の低い人ほどタバコを吸う

前回*は、主に「収入と寿命」の関係について論じました。

世帯収入が上がるにつれて寿命が延びているという調査結果があり**、それによれば「収入上位1％」層は「下位1％」層より男性で14.6年長生き、女性で10.1年長生き、といった内容でした。

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以前、報告したように「収入と幸福度」の関係については、ある一定の所得にまで上昇すると「幸福度の上がり方はゼロになる」（飽和点が存在する）のですが、命の長さは飽和点が存在しない。従って、「人の命はお金で買えない」という“定説”は必ずしも正しいとは言えないのではないか、と僕は考えました。

*「タワマン住民が抱く劣等感と寿命の"相関"」http://president.jp/articles/-/22409
**スタンフォード大学のChetty Rとハーバード大学のCutler Dらが、収入と寿命の関係について2016年4月に『The Journal of the American Medical Association（略称：JAMA）』（米国医師会雑誌）に発表。

この調査の中で担当教授らが、収入階層の「下位25％」が“短命”であることについて、相関関係があると判断できた項目は「喫煙、肥満（などの保健行動）」でした。「下位25％」はタバコを吸い、太っている率が顕著に高かったのです。

▼「所得が少ない人は死亡リスクが2倍近く高い」

日本でも興味深い調査がされています。2009年〜2013年度の文部科学省科学研究費による新学術領域研究をまとめた「健康社会格差」に関するリポートで、「教育年数が短い人は教育年数が長い人より死亡リスクが1.5倍高い」「所得が少ない人は所得が多い人より死亡リスクが2倍近く高い」といった事実が判明しました。

このリポートでは、なぜ学歴や所得と健康状態が関係するかについて、いくつかの仮説をあげていますが、そのひとつの仮説として、他人と比べて自分は豊かでないという劣等感（相対的剥奪感）が健康をむしばむ可能性について述べています。それを「相対的剥奪仮説」と呼んでいます。

ある人物が、人より収入が少ないといった劣等感（相対的剥奪感）によって慢性的なストレスを抱えているとします。そのストレスは、ホルモン分泌や自律神経のバランスを崩し、脳の構造や機能を変えることがあります。また劣等感のストレスにより、健康に悪い生活習慣（酒やタバコなど）をあらためることが難しくなり、そうした嗜好品への依存を続けてしまうリスクがあります。その結果、死亡リスクが上昇する、という仮説です。