■編集部より指令

前回の「職場の子持ち礼賛が面白くないと思ったら」の記事（http://president.jp/articles/-/11635）は、多くの方にお読みいただきました。

一方で、これだけの子持ち礼賛の時代であっても、子どものお迎えなどで定時に帰ったり、時短を取る女性の多くが肩身の狭い思いをしています。

仕事を持ち帰り、子どもを寝かしつけてから取り組むという、もはや時短とは言えないような人も。

時短で働くことの損得は、実際のところどうなのでしょうか。また、男性社員たちは時短女性のことをどう思っているのでしょうか。

■佐藤留美さんの回答

なぜ「時短女性」は半人前扱いされるのか －働く時間・女の言い分
http://president.jp/articles/-/11762

■大宮冬洋さんの回答

残業がなくなれば、出生率もアップ？

もし世の中が男性も含めて時短社員だらけになったら。

佐藤さんの指摘するように、時短とは言っても「残業はできません」と宣言しているだけで9時から17時までは会社で働きます。つまり、残業のない企業社会です。

実現はすぐに可能です。法律で「残業代は一律10割増し。平日の9～17時以外の労働には手当として10割増し。割り増し分は即金で支払うこと。違反したら企業名を公表して1カ月間の営業停止」と規定するだけ。これで残業はほとんどなくなるでしょう。残業代でベビーシッター代を賄っておつりが来るならば、不測の事態が起きたときには老若男女を問わずに進んで残業をしてくれるはずです。

そんなことをしたら日本企業のコスト競争力だけが大幅に殺がれて失業者が急増する！ という悲観的な見通しはありきたりすぎるので無視します。

「日中の8時間だけ働いて夕食までには帰宅する」という生活に突入したら、勤勉な日本人はありえないほどの集中力を発揮してわき目もふらずに働くと僕は思います。生産性が上がってイノベーションも起き、時短制度は不要になり、労働者の心身の健康も改善、社会福祉予算は減って、夜は静かなので出生率も上がる、かもしれません。

飲み会など夜遊びのコスト上昇が個人的には痛いのですが、高い分だけ外食のありがたみが増すでしょう。多くの人が休んでいる時間に働いてくれる人はもっと金銭的に報われるべきです。

以上は空想。イマジンするだけでは現実に対処できませんよね。