今や、残業するほど仕事ができないと思われる時代。限られた時間で最大の成果を出すには──。経営トップ、心臓外科医、3つ星シェフ……斯界のプロにそのテクニックを聞いた。

将来を見通すのが難しく、何を実行すれば成果が出るのかわからない時代。じっくり考え、議論するという仕事のスタイルはそぐわなくなった。ワークライフバランスを求める風潮が強まり、長時間労働に対する風当たりも厳しい。

今、求められているのは、限られた時間の中で最大の成果をあげる仕事のやり方だ。個人の仕事や会議の時間はもちろんのこと、アイデアを捻り出すまでの時間さえ短縮が期待される。

省庁でも7~8月の朝型勤務に踏み切った。これまで8時半~9時半だった勤務の開始時間が7時半~8時半になる。1時間早めて超過勤務をなくし、労働効率を高めようというのだ。

朝型勤務の先駆けになったのが伊藤忠商事である。正式導入したのは2014年5月。それまで10~15時をコアタイムとするフレックス勤務を採っていた同社で、朝型勤務を積極採用したのが岡藤正広社長。導入理由をこう語る。

伊藤忠商事社長 岡藤正広氏

「お客さんあっての商社なのに、お客さんが9時に電話してきても、うちの担当者がまだ出勤していない状況がありました」

顧客は朝一番に質問や注文を伝えたい。商社としてこれはまずいと岡藤社長は感じた。

決断のきっかけは東日本大震災。金曜日に大地震が起き、月曜の早朝から岡藤社長は顧客の工場や支店、物流センターは大丈夫かと訪ねて回った。

「みなさんてんてこ舞いでした。一通り回って10時に帰社すると、うちの社員たちがぞろぞろと出社してくる。これは世間と大きくズレている、と感じたわけです」

無料の朝食付きで朝型勤務に切り替えた。顧客からはすこぶる評判がよいし、社員の仕事能率も大幅に上がった。7時や8時に出勤して電話が鳴り始める9時までが勝負と、みんな集中して仕事に取りかかるようになったからだ。