国のエネルギー政策や補助金制度などを賢く利用して、理想の家づくりを実現。ミサワホームでは、家=資産を産むという考え方から、住み心地を確保しつつ、将来にわたって収入を得ることを考えた“住み継ぐ家”を提案する。
地域や次世代とつながり
今も将来も使いやすい家
これからの住まいのあり方を示す、新しい提案が詰まった住宅。それが、ミサワホームの「ジニアス ゲート」だ。
上の写真のモデルハウスは、1階、2階とそれぞれの完全分離型の2世帯住宅だが、親子が日常的に触れあえる交流空間を共有の玄関ポーチに備えている。街に面した大開口には開閉可能な格子戸を設け、プライバシーを調節できる。将来は、片方の世帯だけ賃貸したり、一部を店舗にしたりと、自由自在に活用できる。家族だけでなく、地域のコミュニティにつながり、いずれ未来につながる。今も将来も、誰にとっても使いやすい住まいだ。
その社会性とデザイン性が評価され、「ジニアス ゲート」は2013年度の「グッドデザイン・ベスト100」に選出された。
大容量の太陽光発電に
投資回収と収益を期待
国や住宅産業も、住宅を社会の財産とし、長く住み継ぐための施策に力を入れている。
その代表例がエネルギー政策。現在、資源エネルギー庁では、再生可能エネルギーの普及を目指し、一定期間、電力を固定価格で買い取る制度を設けている。一般の住宅でも、太陽光発電を導入すれば、電力を高額で売れるのだ。2013年度の場合、10キロワット以上の大容量発電システムを搭載すれば、発電分すべてを1キロワット時当たり税込み37.8円で20年間買い取ってもらえる。太陽光発電の設置費用を回収できるだけでなく、余った分は収益になる。もちろん、買い取り期間が終わっても、自宅で発電できる経済性と安心感は続く。
屋根が小さく、10キロワット未満の太陽光発電しか導入できない場合でも、余った電力を1キロワット時当たり税込み38円で10年間売電できる。なおかつ、設置にあたっては国や各地方自治体が補助金制度を設けている。
もっとも、これらの制度は毎年度見直され、補助金は予算に達すれば打ち切られる。導入を考えるなら、早めの検討がお薦めだ。