注目を集めた天皇皇后両陛下
エリザベス女王の国葬が、9月19日、ロンドン市内のウェストミンスター寺院で営まれた。過去70年間にわたりイギリスと英連邦の君主であった女王の死を、イギリスだけでなく、世界中の人が悼んだ。
そんな中、欧米のメディアでも注目されたのが、天皇、皇后両陛下の葬儀への参列だ。イギリスの新聞テレグラフは9月16日、「日本の天皇は、世界のリーダーが女王の葬儀に集うなか、バスでやってくる」という見出しの記事を載せた。
ワシントンポストも9月17日に、両陛下の参列を報道。お2人の写真を大きく掲載し、「東京の皇居で豪華に暮らす日本の天皇は、月曜日に行われるエリザベス2世の葬儀には、混雑したシャトルバスで向かう予定だ。天皇陛下と雅子さまがバスでの移動を快く受け入れた一方、世界の指導者の中にはそうでない者もいる」と、バイデン大統領など数名のVIPが、セキュリティ対策のほどこされた自分の車を使いたいと主張していると報じていた。この記事によると、イギリスのVIP担当者が、車を使いたがるVIPの対応に苦慮していたという。日本の天皇皇后両陛下の対応は、他のVIPの手本となるものだったようだ。
また、いくつかの欧米メディアは、「日本の天皇は、死を不浄なものとする神道の文化的信念から、伝統的に、自分の親を除いて葬儀に参加していない」とし、今回の葬儀への参列が天皇皇后両陛下にとって、特別の意味を持つものだったと説明している。それを受けて、ツイッターなどのSNS上では、「各国の首脳と乗り合いバスで葬儀に向かわれた天皇皇后両陛下は誇らしい」という日本人の声が相次いだ。
女王の国葬は、史上最も人々に見られたテレビ中継だったと言われている。イギリス国内では、2920万人がテレビ中継を視聴。また、ワシントンポストによると、全世界では77億人が視聴したとされる。
「ほかに代わりが利かない人物」
エリザベス女王は、70年という長い間君主を務め、イギリス王室の価値観をつくってきたといっても過言ではないだろう。伝統を守りつつも、常に新しいものを取り入れ、真面目ながらユーモアのある人柄は、国民に広く愛された。亡くなってからも、多くのメディアが「irreplaceable figure」（ほかに代わりが利かない人物）と伝えている。
その人気は、イギリスの世論調査会社YouGovが、女王が亡くなる前の今年5月に行った人気度ランキングの調査にも表れている。これは、イギリスに住む人を対象に、世界の公人、著名人373人の人気度を調べたものだ。
新国王、若者の43％が「否定的」
人気ナンバーワンは、やはりエリザベス女王だった。2位はバラク・オバマ元アメリカ大統領、3位はアメリカの公民権運動のリーダーだったマーティン・ルーサー・キングJr.、4位はキャサリン妃、5位がミシェル・オバマで6位がウィリアム王子だ。ちなみに7位はウクライナのゼレンスキー大統領だった。チャールズ皇太子（当時）は13位、カミラ夫人は16位だった。
女王死去後、9月中旬に行われた、YouGovによるロイヤルファミリーのメンバーに対する好感度調査では、ウィリアム王子が84％という高い支持を得てナンバーワンに躍り出た。5月の同じ調査でもウィリアム王子の人気は75％と高く、チャールズ皇太子（当時）の54％を上回っていた。
国民に人気が高かったダイアナ妃と離婚し、不倫の上カミラ夫人と結婚したことが、長い間チャールズ皇太子の人気に影を落としていたと思われる。しかし、エリザベス女王が今年初め、忠実に公務に励むカミラ夫人について「チャールズが国王になれば、カミラが王妃の称号で呼ばれるようになることを心から願っています」と述べたこともあり、イギリス国民の2人に対する考え方は次第に変化していったようだ。
9月中旬の調査では、チャールズ新国王の人気も70％に上がったが、実は、世代で意見がはっきり割れている。18〜24歳では41％が肯定的と答えたが、否定的の方が43％とやや上回る。一方65歳以上では、87％が肯定的だった。
国民の67％が君主制を支持
この調査では、イギリス国民の67％が、イギリスは今後も君主制を続けるべきだと答えている。過去の他の調査を見ても、君主制の支持率は70％前後で比較的安定しており、1997年にダイアナ妃が亡くなり王室の対応に批判が集まった時でも、この支持率にそれほど影響はなかったほどだ。しかし、君主制に対する考え方も、世代間で大きな差がある。65歳以上の86％が「君主制を続けるべき」と答えているのに対し、18〜24歳では47％にとどまっている。
よほどロイヤルファミリーが国民の信頼を失わない限り、今後も君主制を支持する傾向は続くとみられるが、チャールズ新国王率いる新しい王室が、若者の支持をいかに得られるかが課題になりそうだ。
それにしても、政界や経済界も含めた人気ランキングで、ロイヤルファミリーのメンバーがここまで上位に並ぶのは驚きだ。イギリス王室はこれまで、メディア戦略にも力を入れ、開かれた王室、親しみやすい王室の姿を国民に見せることで、存在意義を示そうと力を入れてきた。そうした努力の結果が、こうした調査結果にも表れているのだろう。また、ロイヤルファミリーの人気調査が可能な空気があること自体が、そうした戦略の結果ともいえるのかもしれない。日本では皇室に関する意識調査や象徴天皇制に関する調査が行われることはあるが、このような皇室メンバーの好感度を問う調査など考えにくい。
新国王の描く王室の姿
国内で人気が浮上しているとはいえ、エリザベス女王という強い柱を失った今、チャールズ新国王の前途はバラ色ではない。現在、イギリスでは未曽有の高インフレが国民の生活が圧迫している。今年7月には、前年同月に比べて10.01%も物価が上がっており、40年ぶりの高水準を記録。8月は、それより鈍化したが9.9％の伸び率だ。
「国民が苦しい時には、国民とともにある王室の姿を伝えたい。王室も、世の中の変化に合わせた新しい形にしたい」――。そう考えるチャールズ国王は、すでに王室の経費を削る意向を明らかにしている。
手始めは、自身の即位式だ。即位式は来年に行われる予定だが、1953年に行われた母親のエリザベス女王の時よりも簡素化したいと、周辺に伝えているという。
さらに、イギリスの大衆紙デイリーミラーによると、新国王は、王室の所有する土地や城の使途を見直し、もっと国民に開かれた王室にしたいと考えているという。チャールズ国王はロンドンにあるバッキンガム宮殿を拠点に執務をする予定だが、宮殿や庭園を、国王滞在中も含めて年間を通じて一般に開放したいとの意向を示している。また、女王が亡くなった時に滞在していたバルモラル宮殿を博物館にするアイデアも浮上している。
イギリスの影響力を支える「英連邦」
イギリス王室にとって、国内の支持だけでなく、国外で信頼を得ることも最重要課題の一つである。その一つが「英連邦（Commonwealth of Nations）」の国々からの信頼だ。この点は、日本の皇室と大きく異なるところかもしれない。
英連邦は、イギリスの旧植民地諸国などで構成した緩やかな国家の共同体のことで、現在加盟国は56カ国ある。加盟国は、行政、経済、医療などの分野で互いに交流を深め、協力関係にある。
このうちイギリス国王が国家元首を務める「英連邦王国」は、イギリス以外ではカナダ、オーストラリア、ニュージーランドなど14カ国に上る。英連邦の総人口は25億人以上で、世界人口の約3分の1を占めるというので、非常に大きな存在だ。イギリスの君主を長として世界に張り巡らされたこの巨大なネットワークは、イギリスが政治的、経済的、文化的に世界で影響力を維持していくためには不可欠と見られている。
教育、スポーツで深める結束
私は学生時代、ニュージーランドに1年ほど留学していたことがある。国立のオークランド大学に通っていたのだが、そこで初めて英連邦の結束の強さを知った。当時大学には、香港、マレーシア、シンガポールをはじめ、多くの英連邦に所属する国や地域からの留学生がいた。彼らの授業料は無料。また、彼らの自国の教育システムもニュージーランドの教育システムも英国式で、高校までの成績評価システム、必要な単位なども共通。このため、ニュージーランドの大学への入学は極めてスムーズだ。
また、彼らは、4年ごとに行われるオリンピックのようなスポーツの総合競技大会、コモンウェルスゲームス（Commonwealth Games）の話で盛り上がり、クリケットやラグビーの試合についてもしょっちゅう話題に上っていた。英連邦ではない国から来た私は、ちょっぴりその結束や、共通言語となるスポーツや文化がうらやましかった記憶がある。
しかし、植民地として支配されていた国々が、なぜそんなに誇らしげに、楽しそうにかつての宗主国の文化で盛り上がるのか、不思議だったのも確かだ。世界のリーダー的存在であるイギリス傘下の制度の恩恵を享受できるとともに、大きな共同体の一部という安心感があったのかもしれない。
旧植民地だった国々の、イギリスの植民地支配に関する過去の苦い歴史は消えたわけではない。エリザベス女王の死がきっかけとなって、過去の植民地主義に対するくすぶっていた議論が再燃するのではないかという声もある。
エリザベス女王亡き後の英連邦
エリザベス女王死去後の9月10日、カリブ海の島国、アンティグア・バーブーダのガストン・ブラウン首相が、イギリス国王を国家元首としない共和制に移行するかを問う国民投票を、3年後に実施すると発表した。アンティグア・バーブーダは現在、英連邦王国の一つで、イギリス国王を国家元首としている。
また、昨年11月、同じく英連邦王国の一つでカリブ海の島国バルバドスは、エリザベス女王を君主とする君主制から、共和制に移行した。ジャマイカでは今年3月、ウィリアム王子が訪問した際、植民地支配の謝罪を求める抗議デモも起こっている。8月には、ガーナの大統領がヨーロッパの国々に対し、「奴隷貿易によって経済的、文化的、精神的に、アフリカが発展するのを遅らせた」とし、賠償金を払うべきだと発言している。
オーストラリア、バハマ、ベリーズ、カナダなどでも、似たような議論は起きている。ただ、それが今まで大きなうねりにならなかった背景には、エリザベス女王の存在もあった。女王は在位中、120カ国以上を歴訪し、各国のリーダーと対話してきた。第2次世界大戦後に植民地が次々と独立した時は、それを止めようとはせず、独立した国々を支援してきた。時には勲章を与え、時には自ら語りかけることで、エリザベス女王は過去のイギリス帝国の負のイメージと一線を画すことができたとも言われている。
「イギリス王室は、植民地時代の君主制を、ポストコロニアル時代の君主制に進化させる能力を備えていました」とニューヨークタイムズに語ったのは、シドニー大学でヨーロッパ史を教えるロバート・アルドリッチ教授だ。「そして、女王はイギリス王室を、新しい形の君主制にうまく変化させたのです」
今は女王が亡くなったばかりで、さすがに英連邦王国の各国でも、イギリス王室から離れて共和制に移行しようといった議論は控えようという雰囲気があるようだが、今後、新しい国王が、こうした問題にどう向き合うかは注目されるだろう。
王室に多様性は反映されるのか
植民地支配の歴史や、過去の王室の歴史を見ると、イギリス王室は格差の象徴という側面があったことは否めない。白人が中心、富の象徴、血統主義であり、多様性には欠ける。しかし、現代のイギリスは多様性に富んでいる。9月に発足したイギリスのトラス内閣も、首相が女性というだけでなく、史上初めて、白人男性が外務大臣や財務大臣などの主要閣僚ポストにいない内閣となった。今後は王室の変革も求められるかもしれない。
国王は英国国教会の最高権威者でもあるが、イギリスの大衆紙、デイリーミラーによると、来年ウェストミンスター寺院で行われる国王の即位式には、キリスト教徒だけでなく、イスラム教徒、ユダヤ教徒、ヒンズー教徒、仏教徒の人々も招待することが検討されているという。チャールズ新国王は、30人余りのさまざまな宗教団体の代表者に対し、「イギリス国家の持つ多様性を大事にしたい」と語ったと報じられた。
人々が開かれた王室を望んでいることは間違いないだろう。しかし、王室への国民の支持の背景には、伝統や歴史など「変わらず受け継がれているもの」に対するあこがれや敬意があるのも確かだ。チャールズ国王は、伝統を維持しつつも、世の中の変化を反映しながら、どのような新しい王室の姿を作っていくのかが問われている。
