脳の中枢神経を狂わせる大麻や強い市販薬のリスク
しかし大麻がなぜいけないのかというと、まずは大麻取締法で禁止されているからだ。薬物として使用すると、心身に有害で、自分一人では止められない依存性がある。大麻に含まれるTHC（テトラヒドロカンナビノール）が、脳の中枢神経系に作用し、知覚の変化、学習能力の低下、運動失調、精神障害が現れる。
使用すれば、酩酊感や陶酔感、幻覚をもたらすため、使用を繰り返すうちに自分の意思では止められなくなる。結果的に社会生活にも悪影響を及ぼすようになってしまう。
「大麻のありかたについては、世界でも議論されているところで、合法化している国や州もあるが、けっして自由化ではなく、アメリカでは幼児の誤飲などの問題もある」（瀬戸さん）
日本政府は、大麻取締法などの改正案として大麻の「使用」を禁止したが、大麻草が原料の医薬品の容認を閣議決定した。
一方、市販薬も一緒だ。法で規制されている、されていないはさほど関係ない。風邪薬の「金パブ」には興奮系と抑制系の物質が含まれており、興奮系のエフェドリンは覚せい剤の原料でもあり、副作用がある。
これまで大麻の売買などは、非公式にアンダーグラウンドでやっていたが、今では売人がネットで堂々と「大麻の農家さんとお付き合いさせてもらっている。皆様に良い品物を届けられるように精進します」と広告まで出しているのだという。広告に書かれた文言につられ、錠剤などに印字されたキャラクターは身近に感じられるため、若年層も犯罪の意識なく購入してしまう。
もし子どもが薬物に手を出したらどうなるのか
しかし、摘発やタタキ（売人を狙った強盗）を恐れて、売人も場所を指定してくるようになったという。
「売人が逃げやすいように、駅前やコンビニなどを指定し、そこで売買が行われているケースが多くなってきました。家への直接送付ならば、レターパックか、宅配便で。大麻だとバレないように『ヤフオク商品』などと書かれていることが多いようです。
いまや誰でも売人になれるし、お金がなくなったら、ちょっと売ってみようかと考える若者も多いです。『1日1万円』のバイト感覚で薬物を売る。SNSに入ってみると、そんなバイト情報はあふれており、ネットと薬物が共犯関係になっているのが現状です。薬物問題は東京、大阪が主要ですが、地方のほうが栽培もでき、密輸もしやすい。全国どこでも販売は行われています。
警察やマトリでも積極的に相談を行っています。また地域の精神保健福祉センター、自治体の薬事課、保健所でも相談にのってくれるので、どうしたらいいかを相談することです。まずは治療の相談になります。相談しても、事件にはなりません。たいていの場合、逮捕されることはありません。逮捕はまた別問題なので、依存症にしないためにも、もし子どもの薬物使用に気づいたら、まずは治療に専念させることです」（瀬戸さん）
