2024年夏号のご案内です。

AI（人工知能）の普及をはじめとする急激なデジタル化、激化する人材獲得競争、サステナビリティ、不安定な世界情勢＿＿。これからの課題に対してどうアプローチしているのかを発信することは、企業価値向上、さらなる成長を目指す上で重要なポイントです。予測が難しいこの時代、読者が求めるのは停滞の打破につながる「具体的なヒント」。本特集では、各社の取り組みや優位性を伝え、貴社の活動を、その「答え」として印象付けます。

アフターコロナで「旅」の需要が戻ってきました。人々の意識や行動が変わるなかで、「旅のスタイル」にもあらたなニーズが生まれています。本特集では、グランピングやタイムシェアといった良質な非日常体験を求める旅など各社が提供する商品や施設、サービスなどがもたらす、さまざまな「旅のスタイル」を詳しく紹介します。

新NISAもスタートし、資産形成への関心が高まっています。将来、安心、納得のライフプランを実現するためには、投資など具体的な取り組みは欠かせないとの意識も広がりを見せています。しかし一方で、知識がない、相談相手がいないなどの理由で、はじめの一歩を踏み出せない人も少なくありません。本特集では、これから資産形成を始めたいというエントリー層に向けて、金融商品や金融サービスを紹介。具体的な資産形成の方法やその仕組みを伝えることで、行動を起こすきっかけにしてもらいます。

昨夏好評だった「焼酎」特集を今年も実施！2024年夏は焼酎をもっとおいしく楽しむ“技”を第2特集で紹介。この特集に連動する形で、掲載料がお得な特別広告企画をご提案します。特別広告企画のテーマは「家呑み焼酎の楽しみ方」。原料、蒸留、熟成方法などによって香りや味わいなどが多彩で、料理や気分にあわせた飲み方の自由度が高い焼酎ならではの魅力を、焼酎好きのdancyu読者に紹介。また、2024年8月号の第1特集は「スーパーマーケット」。料飲店や酒販店、酒バイヤーなどの注目度もより一層高くなるため、BtoC（お酒好き読者）に加え、BtoB（流通・小売業関係者）にも貴社商品の魅力を訴求することができます。

テレワークや在宅勤務が推奨されたコロナ禍を経て、最近では徐々に出社勤務に戻す企業も増えてきています。このように、時代の変化に対応した働き方の多様化は加速する一方。一人一人異なるベストな働き方をサポートするソリューションは、各社の競争力強化を欠かせないものとして、今後ますます価値が高まっていくでしょう。本特集では、働き方の多様性を支える貴社のツールやサービス、ソリューションを紹介。アフターコロナの働き方に課題を抱える各社の意思決定層に向け、貴社の提供価値をわかりやすくアピールします。

相続法の大改正などもあり、相続を取りまく環境は大きく変化しました。確かな知識、情報に基づいた対策ができるかどうかで、結果に大きな差が付くようになっています。加えて、将来の不確実性が高まり、資産管理の重要性が増す中、相続対策、相続税対策への関心が高まっているのが今の時代。頼れるプロフェッショナルが求められています。本特集では、今知っておくべき対策のポイントを解説。相続対策をサポートする事業者や商品、サービスなどを詳しく紹介します。

人材育成とそれに伴う企業変革に課題を抱える各社のマネジメント層に向け、貴社のソリューションの優位性についてわかりやすく解説します。人材育成最前線特集では、特典として本特集誌面PDFを、PRESIDENT Onlineメルマガ会員のうち「職種：人事/教育」に該当する方全員に、ターゲティングメールにて配信します。これによって、貴社サービス・商品と親和性の高い"約1.3万人"の人事業務担当者にダイレクトなリーチももでき、訴求効果を一段と高めることに貢献します！

今年も暑〜い夏がやってきます！ 夏バテや健康が気になる夏ですが、もりもり食べて、元気に過ごすことが何より大切です。 そこで暑い夏を元気に楽しむためのおいしい食材や飲料のお取り寄せ、 夏味を堪能できるレストランなどを、“熱く”紹介する企画を実施します。Instagramフィード投稿オプションもおすすめです！

業務効率の向上や働き方改革の推進の推進などに貢献し、企業の成長を後押しするとして注目される「SaaS」（Software as a Service：サース／サーズ）。「インターネットなどを経由してユーザーに提供されるソフトウェア」を指し、その活用が広がっています。インストールして使用するオンプレミス型のソフトウエアとは異なり、「インターネット環境さえあればどこでもサービスを使える」「端末へのダウンロード不要」「保守・管理のコストを抑えられる」といったさまざまなメリットが挙げられます。情報収集や導入に積極的な管理部門をターゲットに本特集を実施。貴社のソリューションが、ビジネスパーソンや企業の抱える問題をどのように変えるのか、ダイレクトに訴求します。