衆参両院は5月15日、安定的な皇位継承に関する全党派による全体会議を開催した。皇室研究家で神道学者の高森明勅さんは「『女性天皇』実現を求める国民の気持ちを締め出し、現在の『男系男子』に固執して政府・与党のペースで早々と店じまいする様子が見える。こんな一方的なやり方で、議論を打ち切ってもいいのだろうか」という――。
国会議事堂
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与野党協議がいきなり大詰め

皇室典範の改正に向けた国会の与野党協議(全体会議)が、去る4月15日に約1年ぶりにやっと再開された。と思ったら、いきなり大詰めを迎えたようだ。

再開2回目の全体会議が開かれた5月15日。前回は、党としての統一見解を示すことができなかった中道改革連合が、意見を述べた。

同党では、よく知られているように、旧立憲民主党系と旧公明党系で、考え方が大きく割れている。その党内事情を反映して、失礼ながら歯切れの悪い表現が並んだ。それでも、おおむね政府の提案に足並みをそろえる形になっている。

これで各党派の見解が出そろった。ここからやっと、国民に開かれた活発な議論が始まる、と期待した人たちがいたかもしれない。

しかし、「女性天皇」を可能にする皇室典範の改正を求める多くの国民の気持ちを締め出したまま、政府・与党のペースで早々と店じまいする様子だ。現在の「男系男子」限定ルールに固執する自民党副総裁の麻生太郎氏の側近で、麻生派の事務総長だった森英介議員を衆院議長に押し込んだ、自民党がもくろむシナリオ通りの展開だろう。

しかし、こんな一方的なやり方で、国民にとって大切な意味を持つ皇室の将来がかかった議論を、問答無用で打ち切っていいのか。このまま見切り発車的に皇室典範の改正に踏み込んでいいのか。そんな疑問を感じた国民も多いのではないだろうか。

違和感だらけの記念式典

皇室をめぐる政府・与党のやり方に首をかしげる出来事が先頃、ほかにもあった。4月29日「昭和の日」に日本武道館で、天皇皇后両陛下のご臨席を仰いで開催された政府主催の「昭和100年記念式典」だ。

この日、私も招待されて会場におもむいた。しかし、強い違和感を禁じえなかった。

まず、両陛下の先導役の人選に首をかしげた。

この式典と同様の趣旨の行事としては、昭和43年(1968年)10月23日に同じく日本武道館で挙行された「明治百年記念式典」がある。この時も昭和天皇・香淳皇后のご臨席を仰いでいる。

その時にご入場の先導役を務めたのは、当時の佐藤栄作首相だった。だから当然、今回も高市早苗首相が先導役を務めると予想していた。

ところが実際に先導役を務めたのは、格下の木原稔内閣官房長官だった。これは、わざわざご臨席下さる両陛下に対して、明らかに非礼なやり方だった。

前例に照らしても、常識的に考えても、最高の賓客でいらっしゃる両陛下をご案内するのは、式典委員長の高市首相以外にあり得ないはずだ。ところが高市氏はそれを、自分の部下にあたる木原氏にやらせた。

式典で「おことば」がなかった

しかも前例では、首相の式辞の後に昭和天皇が「おことば」を述べておられた。その一節にはこうあった。

今日こんにちのこの発展は、明治維新以来の先人が、英知と勇気をもってなしとげた業績と、国民が相携えて幾多の困難を乗り越え、たゆまぬ努力を重ねて来た成果によることを想い、感銘深いものがあります」(『昭和天皇実録』14巻)

100年に一度の式典に天皇陛下のご臨席を仰ぐのであれば、同じように陛下からおことばをいただくのが当たり前だろう。

しかし今回の式典では、なぜか陛下のおことばがあえて外されていた。この件はさすがに国会でも問題視された。

5月12日、参院外交防衛委員会で立憲民主党の田島麻衣子議員が、おことばがなかった理由について、厳しく追及した。政府側は「総合的に勘案し、ご臨席のみをお願いすることとしました」と、無内容な答弁を不誠実に繰り返した。

式典後、宮内庁の黒田武一郎長官は「(おことばが無かったのは陛下のご意思ではなく)政府の考え方に基づいた」とコメントした。

その一方で、「過去の歴史から謙虚に学び、深い反省とともに平和を守るために必要なことを考え、将来につなげる努力を続けることが大切」とのお気持ちで、両陛下が式典に臨まれたことを公表している。これは本来なら、陛下ご自身の「おことば」として、式典の中でうけたまわるべきものだったはずだ。

宮内庁の対応は、政府の無礼な姿勢を暗に批判したものだろう。

「高市氏による高市氏のための式典」

高市首相の式辞が、「日本列島を、強く豊かに」で締めくくられたのも、呆れた。これは自民党のポスターに使われているキャッチコピーだ。その前には、高市氏本人の著書のサブタイトルにも掲げられていた。

国民統合の象徴でいらっしゃる天皇陛下のご臨席を仰いだ政府式典で、“首相として”述べる式辞の中に、党派色・個人色を丸出しにするのは、公私混同であり、天皇・皇室の公正中立性を損ないかねない「政治利用」、とのそしりをまぬかれない。

式典で海上自衛隊東京音楽隊が「上を向いて歩こう」「なごり雪」など昭和の楽曲を演奏した時は、高市氏は両陛下の御前であることも忘れたかのように、ノリノリで身体を揺すりこぶしを突き上げていた。そんな姿も、心ある国民からひんしゅくを買った。

全体に高市氏の自己宣伝臭が強く、「高市氏による高市氏のための式典」とか「悪い意味でのサナエ劇場」などの評価が出てくるのもやむを得ない。

昭和元年から100年を記念する式典で、音楽隊による演奏を聞かれる天皇、皇后両陛下。(右から)木原官房長官、高市首相=2026年4月29日、東京・日本武道館(代表撮影)
写真提供=共同通信社
昭和元年から100年を記念する式典で、音楽隊による演奏を聞かれる天皇、皇后両陛下。(右から)木原官房長官、高市首相=2026年4月29日、東京・日本武道館(代表撮影)

「安定的な皇位継承」の確保策は先送り

そのような高市内閣の下で、立法府の議論の取りまとめを急ぎ、いよいよ皇室典範の改正に向かおうとしている。

しかし森議長らは結局、国民の声から背を向けて、「立法府の総意」ともほど遠い、無理で無茶なプランを、数の力で乱暴に押し込もうとしている。いったい何のために、全政党・会派に呼びかけた全体会議が設けられたのか、その存在意義自体が問われる。

政府・与党などが狙う、皇室典範改正のポイントをわかりやすくまとめると、以下の通りだ。

① 次の世代の皇位継承資格者がわずかお一方、悠仁親王殿下だけしかおられない、という“皇室の危機”に対処する「安定的な皇位継承」の確保策は、手つかずのまま先送りする。

敬宮としのみや(愛子内親王)殿下をはじめ未婚の女性皇族方が結婚された場合は(ご本人が同意されたら)、そのまま皇族の身分にとどまっていただく。だが、その配偶者やお子さまは同じ家族でも、身分が異なる「国民」とする。近代以来、前代未聞の「異例の家族」を強制することになる。

③ これまで80年近く民間で暮らしてきた、いわゆる旧宮家系子孫の“親の代から”すでに国民の男性を、同じ国民なのに家柄・血筋=門地もんちによって“別扱い”して、ほかの国民には禁じられている皇族との養子縁組を例外的に認め、婚姻を介することなく特権的に新しく皇籍の取得を可能にする。これは憲法(第14条)が禁止する「門地による差別」にあたる疑いが指摘されている。しかし、お構いなしにその人物が結婚し男子が生まれると、その子には皇位継承資格も認める。

もし②③をそのまま制度化すると、どうなるか。

民間系の血筋が皇室を受け継ぐことになる

②によって、未婚の女性皇族方がめでたくご結婚され、お子さまに恵まれても、お子さまは国民なので、今後さらに制度改正がなされない限り、必然的に1代限りとなる。それは端的に言えば、天皇陛下の血筋が皇室から途絶えることを意味する。

それとは逆に、③は名分上「皇統に属さない」(美濃部達吉『憲法撮要』ほか)にもかかわらず、男子には皇位継承資格を認める。なので、結婚→男子出産が続けば、そちらの系統は皇室にとどまり続けることになる。

つまり今後、高市内閣が推し進めようとしている皇室制度の変更が政府の思惑どおりに展開すれば、これからの皇室は、天皇陛下のご系統ではなく、民間人の賀陽家とか久邇家、東久邇家、竹田家などの血筋の人物が、受け継ぐことになる。

最悪のケースとして、もし悠仁殿下が(男子出産への重圧などが障害になって)ご結婚されなかったり、ご結婚されても男子に恵まれなかったりしたら、皇室がすっかり民間系の血筋に置き換わる可能性すら、否定できない。

「養子」「養親」とも高いハードル

もちろん、③は旧宮家系の当事者が自ら手を挙げなければ空振りに終わる。国民としての自由や権利が大きく制限される一方で、重い責任を背負い、一挙手一投足が人々から注目される。なので、婚姻という心情的・生命的な結合を介さずに皇室に入るハードルは、かなり高い。

そのため、養子に誰も手を挙げない可能性もあるし、それでも手を挙げる人がいれば「野心家なのか」という疑念の声も耳にすることになるだろう。

皇室で養子を迎え入れる「養親」にはどなたがなられるのか、という問題もある。今の皇室の構成を見ると、常識的に考えるとこれも難題だろう。

当然ながら内廷(天皇ご一家と上皇上皇后両陛下)と秋篠宮家は除外される。ご高齢の常陸宮家も難しく、未婚の女性皇族がおられる三笠宮家や高円宮家も不自然だ。

そうすると、残るのは寛仁親王妃家の信子殿下だけ。しかし、妃殿下のこれまでのなさりようから、進んで同意されることは想定しにくい。

万が一、養親の候補に信子妃殿下のお名前が挙がるとしたら、養子縁組プランを推進してきた自民党の重鎮、麻生氏の実の妹にあたられる血縁から、政治色が濃くなりすぎる。

明確に否定されていた「養子縁組プラン」

そもそも旧宮家系養子縁組プランについては、平成時代に政府に設置された「皇室典範に関する有識者会議」の報告書(平成17年[2005年])で、明確に否定されていた。

「国民の理解と支持、安定性、伝統のいずれの視点から見ても問題点があり、採用することは極めて困難である」と。

その後、この指摘をくつがえすだけの事情の変化があったとは考えにくい。

天皇皇后両陛下にお子さまの敬宮殿下がおられ、そのお人柄とご献身によって現に多くの国民から共感と期待を集めておられる。ほかにも、ご公務に精力的に取り組んでおられる複数の未婚の女性皇族方がおられる。

にもかかわらず、すでに民間人として長い歳月を経て世代も交代しており、男系の血筋としてもほぼ他人というしかない人たちを、あえて養子に迎えて、そちらに皇室の将来を任せようとする“逆立ち”したプランが、高市内閣の下で制度化されようとしている。

なぜ、こんなチグハグなことになるのか。

「皇室の危機」回避すればおのずと「愛子天皇」に

答えは①にある。一番肝心な「安定的な皇位継承」の確保策を、あえて先送りしている。だからこそ、無理で不自然な逆立ちプランに逃げ込む結果になる。

②③は、安定的な皇位継承につながらないどころか、逆にそれを妨げる結果になる。

目の前に「皇室の危機」がある。その危機を直視し、打開しようとすれば、何よりも「危機の原因」を取り除くことが最優先の課題だろう。

では、その原因は何か。答えはいたってシンプルだ。一夫一婦制で少子化なのに、伝統でもない「男系男子」限定を維持するミスマッチな構造的欠陥が、そのまま放置されていることだ。

ならば、せっかく皇室典範を改正するなら、この欠陥ルールを是正して、女性天皇・女系天皇を可能にすることが「第一優先」でなければならないはずだ。

その欠陥が是正されれば、「直系優先」(皇室典範第2条)の原則が、女性だけ除外するという“ゆがみ”なく、貫徹する。そうすれば、ただちに敬宮殿下が直系の皇嗣=「皇太子」(次代の天皇)になられる。

秋篠宮さまは即位を望んでいない

ところが、今回の全体会議の議論の土台になっている有識者会議報告書(令和3年[2021年])では、欠陥ルールにもとづく今の皇位継承順序を、「ゆるがせ(忽せ)にしてはならない」などと、固定化しようとしている。天皇陛下の次は秋篠宮殿下で、その次は悠仁殿下という順序だ。

しかし、秋篠宮殿下は天皇陛下よりわずか5歳お若いだけ。なので、陛下の次に即位されることは現実的には想定しにくい。ご本人も、高齢になってから即位される意思がないことを、すでに表明されている(朝日新聞デジタル、平成31年[2019年]4月20日配信)。

政府は当事者のお気持ちに関わりなく、“内閣の助言と承認”によって「立皇嗣の礼」(令和2年[2020年]11月8日)という前代未聞のセレモニーを挙行して、あたかも秋篠宮殿下が次代の天皇に確定したかのような印象操作を行った。しかし、これによって、「傍系の皇嗣」という相対的・暫定的なお立場が変更されたわけではない。

秋篠宮殿下はかねて、即位にともなう皇位継承儀礼として欠かせない大嘗祭だいじょうさいのあり方に、踏み込んだ批判をされている(平成30年[2018年]11月22日)。この事実は、ご本人がこの祭儀の当事者になるつもりがないことを、示している。

即位の辞退は事実上、可能と考えられている(皇室典範第3条、園部逸夫氏『皇室法概論』平成14年[2002年])。

平成・令和の大嘗祭への批判は、悠仁殿下が即位される場合にも、暗い影を落としかねない。秋篠宮家における「帝王学」がこれまで不在である事実(江森敬治氏『悠仁さま』令和7年[2025年])とも突き合わせると、悠仁殿下の即位についても、自ら望んでおられるとは考えにくい。

宮邸で過ごす秋篠宮ご一家(2020年11月)
秋篠宮ご一家(2020年11月撮影)(写真=外務省/CC-BY-4.0/Wikimedia Commons

会見に表れていた愛子さまへの思い

天皇陛下は敬宮殿下のご養育方針について、殿下がまだ3歳だった当時に「どのような立場に将来なるにせよ……」と述べておられた(平成17年[2005年])。その頃、ちょうど女性天皇・女系天皇を認める皇室典範の改正に向けて事態が動き出したタイミングだった事実を考慮すると、敬宮殿下が皇位を継承される未来をも想定して、養育にあたられていたと拝察できる。

これは、その後のご教育においても貫かれていた。たとえば、今年の天皇誕生日に際しての記者会見でも、次のようにおっしゃっていた。

「愛子には、引き続き感謝と思いやりの気持ちを持ちながら、これからも多くの経験を重ねて更に成長し、皇室の一員としての務めを大切に果たしていってくれることを願っています」

「戦争の記憶と平和の尊さを次の世代へ引き継いでいく役割を愛子にも担ってほしいと思っています」

「私達はやはり愛子にも1人の人間として、そしてまた1人の皇族として立派に育ってほしいというふうに思って、今まで育ててきたつもりです。そういうことの延長線として、今後ともいろいろな面で力を出してほしいし、国際親善の面でも活躍してほしいという願いを強く持っている次第です」

このようなご発言からは、皇室の大切な精神や役割を、次代を担う敬宮殿下に託そうとするお気持ちが、伝わる。

天皇皇后両陛下ならびに敬宮殿下がご一家おそろいでご公務に臨まれる「令和流」のあり方は、そのようなお気持ちを想定しなければ理解しにくい。さらに令和流のご公務によって、そのようなご自身のお気持ちを、国民の目に見える形でお示しになっている。

精神の継承こそが「皇室の伝統」

上皇陛下は、先に紹介した平成の「皇室典範に関する有識者会議」報告書が女性天皇・女系天皇を可能にする皇室典範の改正を提言したことについて、宮内庁担当の記者が「皇室の伝統の大転換になります」とネガティブに述べたのに対して、はっきりと否定されていた(平成17年[2005年])。

「天皇及び皇族は、国民と苦楽を共にすることに努め、国民の幸せを願いつつ務めを果たしていくことが……皇室の伝統ではないかと考えている」と。

すなわち、一夫一婦制で少子化という条件下では持続困難な男系継承などではなく、「国民と苦楽を共にする」精神の継承こそが真の「皇室の伝統」である、とのお考えだ。

しかし残念ながら、この時の皇室典範改正の動きは、悠仁殿下のご誕生を口実にして、止まってしまった。

この時の政府の無責任な対応について、「(悠仁殿下のご誕生によって)不安定な皇位継承制度の構造的問題が解決したわけではなかった。悠仁親王誕生を喜びながらも明仁天皇(上皇陛下)は不安を抱いていた」という(井上亮氏『宮内庁長官』令和7年[2025年])。

日本の皇族2021年
日本の皇族2021年(写真=外務省/CC-BY-4.0/Wikimedia Commons

上皇さま「愛子に天皇になってほしい」

上皇陛下が天皇として在位されていた時期に、次のようにおっしゃっていたことが知られている。

「ゆくゆくは愛子(内親王)に天皇になってほしい。だけど、自分も長く元気ではいられないだろうから、早く議論を進めてほしい」(奥野修司氏『天皇の憂鬱』平成31年[2019年])

これも、安定的な皇位継承のためには女性天皇・女系天皇という選択肢が不可欠、という事実認識を踏まえたご発言だろう。

側近たちの「女系発言」が持つ意味

長年、上皇陛下のお側に仕えた人たちは、口をそろえて以下のように述べている。

「(皇室典範の)改正に向かって具体的な動きを起こすのは待ったなしだ。……皇室に女性がいなくなれば、女系に広げる選択肢はそもそもなくなる」(羽毛田信吾元宮内庁長官、令和6年[2024年]、3月15日

「男系(だけ)の継承を主張するのは、皇室を途絶えさせることになる。女系も認めるべきだ」(渡邉允元侍従長、平成30年[2018年]1月9日

これらも当然、上皇陛下のご真意に即したものと受け取るほかないだろう。皇室典範の致命的欠陥については、当事者でいらっしゃる皇室の方々が最もよく理解されているはずだ。

今の皇位継承順序を固定化することは、皇室典範の構造的欠陥をそのまま固定化することにほかならない。それは多くの国民が敬愛する皇室の将来を閉ざし、当事者の方々を不幸にする結果につながる。

「愛子天皇か悠仁天皇か」ではない

近頃しばしば目にする、“愛子天皇か悠仁天皇か”という対立図式は、正しくない。

そうではなく、皇室典範の欠陥ルールを是正して安定的な皇位継承を目指すのか、それとも欠陥を放置して皇室の未来を閉ざしてしまうのか、という二者択一が突きつけられている。

前者を選べば、その結果として「愛子天皇」への道が開ける、という順序だ。