不況期に強い「資格」はどれ？―永井 隆

昇給にも、昇格にも、転職にもメリットは少ない

狙い目は、本命「MOS」、穴馬「フォークリフト運転者」
経済ジャーナリスト 永井 隆●1958年、群馬県生まれ。明治大学卒。「東京タイムズ」記者を経て独立。『人事と出世の方程式』『一身上の都合』など著書多数。

「100年に1度の大変な不況。不安でならない。頼るもの、よりどころになるものが、俺には何もないから」50代前半の大手メーカー事業部長は話す。

バブル崩壊後の1992年、大学生の就職戦線が突如として冷え込む。その後、企業のリストラが横行し失業率は上昇したのだが、こうしたなか資格取得がサラリーマンや学生の間でブームとなった。

歴史は繰り返されるといわれるが、果たして、資格はサラリーマンにとってのよりどころとなるのだろうか。

「どんな難関資格を持っていても、給料が上がり、昇進昇格が有利になることはない」。大手IT企業の人事担当役員は話す。企業が社員に求めているのは、資格取得ではなく、成果であるためだ。

企業が下す社員への評価には、2つある。能力評価と実績評価だ。前者はリーダーシップや管理能力など人物に基づくもので、下級管理職までの昇進昇格を決めていく。後者は、成果への評価であり処遇（賃金）に直結する。たいていの場合、資格はどちらにも影響を与えない。

一部には資格給を少額拠出している会社はあるものの、昇給にも昇格にも、さらには転職においても、資格取得による直接的なメリットは少ないのが実態だ。新卒採用でも、「日本商工会議所の簿記検定1級を取得した学生がいたなら、資格そのものではなく、難関資格にチャレンジして取得したその人の人物を評価する」（損保会社の人事担当者）となる。

では、資格がまったく意味がないのかといえば、必ずしもそうでもない。