時代遅れ人材でも年収は上げられる

上場企業の平均年収ランキングによれば、平均年収が2000万円超えから300万円程度まで職業による給与格差があります。

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例えば人事の仕事でも、テレビ局なら課長クラスで年収1500万円前後、介護施設やガソリンスタンドなら年収300万円台後半と約4倍の差がつきます。

同じ業界でも、ビジネスモデルが違えば年収水準も違います。IT業界の場合、ビジネスの上流工程を担うコンサルタントなら年収1000万円や2000万円を稼ぐ人は珍しくありませんが、下請けや孫請けのシステム会社になると、年収300万円台というケースも出てきます。同じプロジェクトで働く人なのに4倍や5倍の年収格差が生じることもありうるのです。

また、スマートフォンのアプリ開発のように、一発当てれば大きく儲かるがヒットが出なければ収益が激減するという不安定なビジネスモデルも、年収はそれほど高くありません。先が見通せないため経営者がリスクをとれず、一時的にボーナスの支給額を上げることはあっても、給与を上げるのは嫌がるからです。