週刊ポストに対する「新聞社説」の総攻撃

9月16日付朝日新聞の社説が「『嫌韓』と呼ばれる韓国への反感をあおるような一部メディアの風潮は、いかがなものか」と書いている。その社説の中でやり玉に挙げられたのが、「文藝春秋10月号」や「Will4月号別冊」、そして「週刊ポスト9月13日号」（9月2日発売）の韓国批判記事である。

写真＝時事通信フォト
日韓の交流イベント「韓日ハンガウィ祭り」。総領事は「韓日関係が懸念されているこういう時期こそ、地域交流や民間交流を続けなければならないという信念で準備してきた。韓日友好を分かち合う場になることを願う」とあいさつした＝2019年9月13日、新潟市中央区
全ての画像を見る（1枚）

週刊ポストの記事に対しては、朝日社説より10日以上も早く、毎日新聞（9月4日付）の社説が「週刊ポストの特集　嫌韓におもねるさもしさ」という見出しを付けてこう指摘していた。

「日韓対立の時流に乗れば、何を書いても許されると考えたのだろうか。今週発売の『週刊ポスト』が韓国への憎悪や差別をあおるような特集を組み、批判を受けている」

同日付の東京新聞の社説も冒頭部分から「2日発売の週刊ポストの記事は、まさにこれ（ヘイトスピーチ）に該当するのではないか。『韓国なんて要らない』『厄介な隣人にサヨウナラ』との特集記事を展開した」と批判した。

週刊ポストに対する革新系新聞社説の総攻撃である。