駅伝やマラソンで上位入賞する「トップランナー」はどれだけの収入を得られるのだろうか。「2020年東京五輪の星」と評され、いま「1億円ランナー」に最も近いといわれるプロランナー・大迫傑選手に、元「箱根駅伝」ランナーである酒井政人氏が聞いた――。

「駅伝・マラソン」はどれくらい稼げるのか？

ニッポンの正月は駅伝三昧だ。元日は実業団の「ニューイヤー駅伝」（全日本実業団駅伝）、2～3日は大学生の「箱根駅伝」（東京箱根間往復大学駅伝競走）。たすきをリレーしながら疾走する選手を見ていると、あっと言う間に時間がすぎる。駅伝やマラソンなど、日本人ほど「人が走る」のを好む国民はいないのではないだろうか。

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つい引き寄せられてしまうのは、レース展開の面白さや走る姿が凛々しいからだけではない。大学生と社会人の“最高峰”のレースは、すなわち、五輪や世界的なマラソン大会でのメダル獲得を期待できる、日本の陸上界を背負って立つホープを探し出せる醍醐味もあるのだ。

ニューイヤー駅伝を走る37チーム、259人の多くが、大学の駅伝部（陸上部・競走部）出身の“エリート”。社会人になってからもしのぎを削り、さらなる高みを目指しているわけだが、彼らランナーの収入や待遇はどうなっているかご存じだろうか。

▼ニューイヤー駅伝を走る実業団選手の「給料」

日本陸上界は「実業団」というシステムが中心だ。これは世界的に見ると非常に珍しい。ニューイヤー駅伝には、旭化成、コニカミノルタ、トヨタ自動車、Honda、富士通、DeNAなど大企業のチームが参加している。出場者の大半は「社員選手」（一部は「契約社員」）で一般業務はほとんど免除され、競技練習や大会が最優先される。

一般社員と同じように給料が支払われ（陸上の活躍に応じたボーナスがでる企業もある）、年齢による限界やケガなどにより現役を引退した後も、“お払い箱”にならずに社業に集中することができる。“安定”という意味ではかなり恵まれているといえるだろう。

日本の長距離ランナーでは「箱根駅伝を走ったかどうか」が指標になりやすい。箱根駅伝を走るレベルであれば、8割ほどは実業団に進むことができ、一般企業に就職するのは少数派だ。実業団に進む場合はチームのレベルと会社の大きさによって所属先を選ぶ選手が多い。