仕事の視野を広げるには読書が一番だ。書籍のハイライトを3000字で紹介するサービス「SERENDIP」から、プレジデントオンライン向けの特選記事を紹介しよう。今回取り上げるのは『コロナ後のエアライン』(宝島社)――。
離陸する日本航空(JAL)機(上)。右下は全日本空輸(ANA)機=2020年10月18日、東京・羽田空港
写真=時事通信フォト
離陸する日本航空(JAL)機(上)。右下は全日本空輸(ANA)機=2020年10月18日、東京・羽田空港

「コロナ後」に航空業界が進む方向を探る

新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行はさまざまな業界に打撃を与えたが、とりわけ影響が大きかったのが航空業界だ。

日本でも、ANA・JALの二大航空会社が巨額の赤字を計上し、格安航空会社エアアジア・ジャパンは運航停止・破産に追い込まれた。今後、各航空会社はいかに復活を狙うのか。

本書では、コロナ禍が始まってからの1年あまりを振り返り、今回のパンデミックが航空業界に与えた影響を考察。そして、未曾有の危機に際し、主にANA・JALが進める新たな取り組みを取り上げ、「コロナ後」に航空業界がどのような方向に進んでいくかを探っている。

ANAやJALは、航空事業で効率化を図るとともに、非航空事業としてプラットフォームビジネス、非稼働の航空機を使った遊覧飛行や機内レストラン、さらにはドローンやアバターといった先端技術による新事業に取り組んでいる。

著者は航空・旅行アナリストで、帝京大学理工学部航空宇宙工学科、共栄大学国際経営学部、川村学園女子大学生活創造学部観光文化学科非常勤講師。航空会社のマーケティング戦略を研究しながら、国内外を巡り体験談を中心に各種雑誌・経済誌などで執筆しているほか、テレビ出演も多い。

1.ANAとJALの危機
2.ANA・JALの雇用マネジメントの苦闘
3.大手以上に過酷な試練となったLCCと中堅航空会社
4.コロナ禍で生まれた新たな発想
5.閑古鳥が鳴く国内空港
6.海外の航空会社で広がるリストラ・経営破綻
7.ポストコロナの航空業界はどうなる?

ANAとJALで合計「約8000億円」の赤字

新型コロナウイルス感染症が世界中に蔓延し、海外旅行に出かけることが事実上不可能になって1年が経過した。緊急事態宣言の発出にともない、国内旅行でさえも出かけるのが難しくなり、観光業界、航空・鉄道業界は過去に類を見ないほど厳しい状況に陥った。

2021年3月期の決算においてANAホールディングスは約5100億円、JALも約3000億円の赤字となる見込みで、海外の航空会社では1兆円近い赤字となる会社もある。資金調達できず経営破綻になってしまった航空会社も出ている。

ANAホールディングスは2020年10月27日、今後のANAグループの新しいビジネスモデルへの変革を中心とした事業構造改革を発表した。新型コロナウイルスがもたらす人々の行動変容による航空需要の「量」と「質」の変化を想定した、航空事業と非航空事業の両輪での変革が中心となる。