ファーウェイ、OPPO……2020年「中華スマホ」が日本を席巻する2つの理由(石川 温/週刊文春デジタル)

日本で人気のスマホといえばアップルのiPhone、そしてソニーのXperiaが続く。しかし数年後、日本人が持つスマホが中国メーカーに席巻されるかもしれない。

いま日本で最も売れている中国メーカーといえば、世界3位のシェアを誇るファーウェイ。しかし、昨年からアメリカのトランプ政権による制裁措置の影響で、ファーウェイは、アメリカ企業であるグーグルが提供するスマホ向けOSであるAndroidを自由に扱えないという制約が入った。

現状では、日本で流通しているファーウェイ製のスマホへの影響はないが、今後はAndroid対応のスマホを出せない可能性が強い。ファーウェイでは、世界市場向けのスマホにおいては自社ブランドのOSを搭載しつつある。日本でも、自社ブランドのOSに切り替えるかは未定だ。

ドイツ家電見本市で講演するファーウェイのコンシューマー・ビジネス・グループのCEO、リチャード・ユー氏 ©AFLO

トランプ政権による制裁がむしろ追い風に

いま、ファーウェイには逆風が吹いているように見えるが、事実は異なる。

ファーウェイは今年、スマホの出荷台数がすでに全世界で2億台を突破している。さらにこの2億台突破を、昨年(2018年)に比べて2ヶ月も前倒して達成している。つまり、ファーウェイのスマホは、トランプ政権の措置によって認知度を上げ、むしろ世界的に人気が高まっているのだ。

日本市場においても、今年SIMフリースマホ市場で、すでにファーウェイはシェア第1位。NTTドコモやKDDI、ソフトバンク向けの端末は、制裁措置の影響で発売日を延期せざるを得ないなど影響があったが、SIMフリー市場では堅調な成績を収めているのだ。

ファーウェイが日本でも人気になっているのは、コストパフォーマンスの良さにある。

日本メーカーのスマホと比べても、安価でありながらスペックが高い。特にカメラにおいては、iPhoneに先駆けて背面に2個、3個、4個と複数カメラを搭載。自社で開発したAIと組み合わせ、インスタ映えする写真が撮れるとあってSNS上の口コミで性能の良さが広まった。