「人気商品」に飛びつくのは危険

投資信託の残高が急減している。2008年8月には資産残高70兆円を超えていた契約型公募投信だが、09年4月末には20兆円近く資産が目減りした。

投信離れが進む中、最近、資金が流入しているのが高金利の債券に投資する投資信託、なかでも、北米のハイ・イールド債投信だ。ハイ・イールド債というのは信用格付けが低く、利回りが高い債券のこと。例えば、野村証券が09年1月に販売を始めた「野村米国ハイ・イールド債券投信(通貨選択型)」は売れ行きが好調で、販売を一時停止したほどだ(販売残高は約4600億円)。

もう一つ注目を集めているのが環境をテーマにした投信やETF(上場投資信託)。例えば、風力発電など再生可能エネルギー企業株などに投資する投信や、環境事業を手がける企業の株式で構成する株価指数に連動するETFだ。

しかし、こうした人気商品や注目商品に飛びつくのは得策ではない。例えば、低格付けの債券や新興国の高金利債券に投資する投信の利回りは高いが、ブラジルレアルやトルコリラといった新興国の通貨は変動が激しい。通貨が円に対して下落する(円高外貨安)になると、為替差損が出て基準価額が下がる可能性がある。また、環境関連の投信は以前にもブームになったことがあるが、必ずしもいい成績をあげているわけではない。

このほか、リスク限定型投信のように、複雑な条件がついているものも避けるべきだ。この投信は、例えば「日経平均株価が一定の範囲内にある間は元本が保証される」といった条件がつく一方で、「スタート時の株価より30%以上下落すると、その後は元本が保証されない」といった条件もつけられている。08年秋には株価が急落したため、元本が保証される範囲をあっさり割り込んでしまった。今後同じことが起これば、投資したお金が大きく減ってしまうこともある。

では、どのような投信であれば、長期でじっくり保有できるのだろうか。ここで大切なのは、資産形成のコア(中核)になる投信と、プラスαで持つべき投信を分けて考えることだ。コアとなる投資を行ううえでは「低コスト」「分散」「長期」が3つのキーワードだ。毎年確実に差し引かれる保有コスト(信託報酬)が低く、幅広い銘柄に分散されていること。そして、一時的な流行り廃りがなく長期的に保有できることがとても大切だ。この3つを満たしているのが、パッシブ運用の投信。つまり、インデックスファンドやETFだ。

投信は大きく分けると2つのタイプがある。市場動向と同じ値動き、運用成果を目指す「パッシブ運用」の投信と、市場平均以上の運用成績を目指す「アクティブ運用」の投信だ。

パッシブ運用のうち、特定の指数(インデックス)と同じ値動き・収益を目指すのがインデックスファンド。例えば、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価に連動する投信などがこれにあたる。いわば、日本の株式市場全体に投資するイメージだ。

いっぽうのアクティブファンドは、割安な株や成長性の高い有望な会社などを選んで投資を行い、インデックスを上回る運用成績をあげることを目標にしている。銀行や証券会社の窓口などで熱心に勧められるのはこの投信だ。

では、なぜアクティブ運用の投信ではなく、パッシブ運用の投信を資産形成のコアにするべきなのだろうか。それは、様々なデータを見ると、長期的にインデックスファンドに勝てるアクティブファンドは少数だという「結果」が出ているからだ。

パッシブ運用を基本にプラスαも狙う

そこで、資産形成のコアにはパッシブ運用の投信を活用する前提で、その具体的な方法を考えてみよう。方法は大きく次の2つだ。

(1)インデックスファンド(またはETF)を組み合わせる
 (2)インデックスファンドの集合体であるバランス型の投信を組み合わせる

(1)の場合、インデックスファンドは1本では特定の種類の資産(株式・債券)にしか投資できないので、日本株式・債券、外国株式・債券の4つに分散して投資するのが基本だ。

08年だけ見ると、この4資産に等分に投資したとしても約30%程度資産が目減りした。しかし、10年間で見ればマイナスになっておらず、長期投資した場合の安定性は高い。

具体的には、日本債券はMMFなどで代替し、日本株式、外国株式・債券はインデックスファンドを活用しよう。日本の株式市場全体に投資する場合はTOPIXに連動する投信がお勧め。一方、世界の株式市場全体に投資するなら、MSCIコクサイ・インデックス(注1)、世界の債券市場全体に投資する場合はシティグループ世界国債インデックス(注2)に連動する投信を保有しよう。信託報酬が低く、販売手数料が無料で、純資産総額が順調に増えているものが望ましい。

代表的な商品はSTAMインデックスシリーズで、主要なネット証券で販売されている。新興国の株式を組み入れたい場合には、新興国市場を幅広くカバーするMSCIエマージング・マーケット・インデックスに連動するファンドを加えよう(表・パターン1)。

いっぽう、投資資金に余裕のある人は、株式部分はETFを活用してもいい。ETFは特定の指標に連動するという点はインデックスファンドと同じ。証券取引所に上場されているので、株と同じように取引ができ、数千円単位から取引できるものもあるが、海外に上場するETFは売買コストが高めなので、まとまった金額で取引したい。

例えば、TOPIX連動型のETFとMSCIコクサイ指数に連動するETFを組み合わせる(表・パターン2)と、先進国の株式市場全体に投資できる。

ただ、インデックスファンドやETFを組み合わせる場合には、数年に一度は、あらかじめ設定した比率に調整する必要がある(当初決めた比率よりも増えた資産は売却し、減った資産を買い増す)。

その点、(2)のバランス型ファンドは、調整の手間がいらないというメリットがある。その場合、信託報酬が年1%未満で、販売手数料がかからない商品を利用するのが大前提。例えば、セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドの場合、世界30カ国以上の株式と10カ国以上の債券に分散投資することができる(表・パターン4)。

投資に回すお金のうち7割以上は以上のコア投資に充てたら、残りを積極的にリスクをとって高いリターンを狙う商品(表・プラスαの商品)に投資してもいい。将来的に有望だと思う会社の株を買ったりしてもいいだろう。

(注1)モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルが開発した株価指数で日本を除く先進国で構成
(注2)シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックス

※すべて雑誌掲載当時