今年で71回目。567チーム、約4500人が襷(たすき)をつなぐ駅伝がある。トヨタ自動車の社内駅伝である。戦後の混乱期に職場の団結を図ろうと始まった駅伝が「100年に一度の大変革の時代」を迎えた自動車業界で生き続けている。その理由は何か――。

集まった観衆は、なんと3万4000人

スタートの1時間も前からスタンドの応援合戦は熱を帯びていた。工場名や先進試作部、エンジン製造部などと書かれた色とりどりののぼり旗が林立する。応援団が太鼓をたたき、法被姿の各部門の役員らがスタンドから檄を飛ばす。

12月3日、愛知県豊田市のトヨタスポーツセンターに3万4000人の観衆が集まり、4500人の激走を見守った。トヨタ最大の社内スポーツイベントだという。参加チームは昨年より22チーム増え、567チームとなった。

8人で30.54キロを走る「一般ロング」と、8人で22.47キロを走る「女性」「シニア」「ふれあい」の4つに分かれて競う。一般ロングの優勝タイムは例年1時間34分前後だから1キロを3分少々のスピードでアップダウンがきつい周回コースを走る。かなりハイレベルの戦いだ。工場や事業所の選抜チームが競う一般ロングのランナーたちはまるで実業団駅伝に出そうな韋駄天(いだてん)ぶりを発揮する。

今年は高岡工場組立部Aが1時間34分47秒で優勝し、トヨタ工業学園Aが5秒差で2位に入るというデッドヒートを演じた。3位は堤工場車体部A、4位は本社生産管理部A、5位は元町工場機械部Aと続いた。工場や本社の部門ごとの強烈なライバル意識がぶつかり合う。

聖火台で燃えていたのは「水素」

1998年までは国内の事業所、関係会社だけの参加だったが、99年に米国の現地法人が初めて参加し、海外勢が加わった。今では海外の12事業者が参加し、中国、インド、南アフリカ、台湾、インドネシア、米国、フランス、トルコからランナーが集まるようになった。ウォーミングアップ場では国名が入ったユニフォームを着た外国人社員が日本人に交じってジョギングしていた。観客席では海外から家族連れでやってきた外国人社員らが同じユニフォームを着て、現地法人で働く日本人社員と一緒に応援した。

国内の参加者は「手弁当」での参加だが、海外からの参加者は研修名目で会社からの補助が出ているという。

聖火台で燃えていたのは「水素」。岩谷産業の担当者が水素タンクを競技場近くに設置し、聖火台まで水素を供給した。水素は燃えても無色透明なので、炎を着色。競技中はずっと薄緑の炎が揺れていた。トヨタは水素を使う燃料電池車、MIRAIを販売し、燃料電池車の普及を目指している。電気自動車ブームに押されている燃料電池車だが、「水素も負けないぞ」と社員に訴えているかのようだった。

ゴール付近では役員らが出迎えた。昨年はゴール地点に豊田章男社長が立ち続けたが、今年は欧州出張で欠席した。今年はコネクティッドカンパニー社長の友山茂樹専務役員(2018年1月1日付で副社長)らがゴールした全ランナーと握手した。この駅伝大会の主催者は社内の親睦組織で会社主催ではないが、例年、社長ら役員も参加するという。

「今日から血みどろの苦闘が幾年も続く」

トヨタの社内駅伝大会が始まったのは敗戦から2年後の1947年。社員は6345人で国内の生産台数は3922台にすぎなかった。社員数は現在(約34万人、連結)の50分の1、生産台数は現在(1000万台、連結)の2500分の1の規模だった。それでも第一回の駅伝大会には数十チームが参加した。

当時のトヨタの状況をみると、47年3月に自動車生産が本格的に始まり、BM型トラックをつくり始めたころである。47年4月に独占禁止法が公布、12月には過度経済力集中排除法が制定され、独占的な企業を解体することが目指された。トヨタも解体対象の会社と指定された(指定解除は49年1月)。

このころのトヨタには確かな将来が見えてはいなかっただろう。社内駅伝の開催趣旨も「スポーツを通じて働く意欲を盛り上げ、職場の団結をより強くしよう」だった。

現在の豊田章男社長の祖父に当たる豊田喜一郎社長(当時)は46年5月、「自動車工業の現状とトヨタ自動車の進路」と題した講演でこう語っている。

「恐らく今日から血みどろの苦闘が幾年も続く事でしょうが、私個人としても倒れるまで死力をつくすつもりであります」

その後、「ドッジ不況」(49年)、労働争議を経て、50年に喜一郎社長が経営責任を取って、退任。社長復帰を目前にした52年3月に亡くなったのだから、「倒れるまで死力を尽くすつもり」を図らずも果たした人生だった。

そういった苦境の中で生まれた社内駅伝である。

「生きるか死ぬか」という瀬戸際の戦い

今年の駅伝大会があった5日前、11月28日にトヨタの役員人事が発表された。執行役員の変更時期を例年の4月から1月に前倒し、各現場と一体となった執行をスピードアップするという。

その際、豊田社長は「自動車業界は100年に一度の大変革の時代に入った。次の100年も自動車メーカーがモビリティ社会の主役を張れる保障はない。『勝つか負けるか』ではなく、まさに『生きるか死ぬか』という瀬戸際の戦いが始まっている。(中略)トヨタに関わる全員が、心あわせて、チャレンジを続けていく」とコメントした。

ある意味、70年も前に喜一郎氏が抱いていた危機感と章男氏は同じような危機感を今、共有しているのかもしれない。会社の規模も駅伝大会の規模も70年間で大きく様変わりしたが、目の前の未来を見た危機感には大差がないのだろう。

安全なことだけをして、襷はわたせない

世界最大の自動車メーカーに成長したといっても、クルマの電動化や自動化の進展についていけなければ、脱落しかねない厳しいレースが待ち受けている。そのレースは経営陣だけで走り切れるものではない。工場や販売店などの現場で働く人たちとの連携がなくてはならない。

最近、日本メーカーで相次いでいる検査不正や品質保証の不正を起こした一因は、経営と現場の認識が乖離(かいり)していたことがあげられる。経営と現場との間の一体感こそが厳しいレースを完走する条件となる。

友山専務役員は駅伝会場で「年に一回ですが、いろいろな職場の同僚と一緒になって戦い、応援するという一体感は貴重です。一体感があれば、危機の時、すぐにみんなが一斉に対応できると思います」と語った。

昨年の夏、豊田社長は筆者に「襷」という言葉を使って、今、チャレンジする意味を語ったことがある。

「(自動車産業への参入を決めた)トヨタも、とんでもないリスクを先人(豊田喜一郎氏ら)が取ったのです。先人たちはリスクを取っただけで何もいいところを見ずに襷を渡した。それを渡されたわれわれが、リスク、リスクと言って何もせず、安全なことだけをして次に襷を渡したら、将来の人たちに『あの時、停滞したせいで成長が止まっちゃった』と言われてしまう。それよりも『あの時、苦労はあったらしいが、おかげで礎ができたね』と言われたい。継承者というのは絶えず挑戦を続けることだと思います」(カッコ内は筆者)。

社員らが一心不乱に襷を渡す社内駅伝を、トヨタは決して止めるわけにはいかないゆえんである。

安井 孝之(やすい・たかゆき)
Gemba Lab代表、経済ジャーナリスト
1957年生まれ。早稲田大学理工学部卒業、東京工業大学大学院修了。日経ビジネス記者を経て88年朝日新聞社に入社。東京経済部次長を経て、2005年編集委員。17年Gemba Lab株式会社を設立、フリー記者に。日本記者クラブ企画委員。著書に『これからの優良企業』(PHP研究所)などがある。