英語を社内公用語とする企業が増えつつある。だが、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏は「日本人どうしでの英語のやりとりを『恥ずかしい』と感じるのには、相応の理由がある。無理に導入すれば、職場の人間関係が悪くなり、社員のストレスも高まるのではないか」と指摘する――。

だって、恥ずかしいじゃないか……

ビジネスマンにとって英語力は必要不可欠だ! TOEIC800点以上は必須だ! みたいな論調で「とにかく英語をマスターしろ!!」と煽るような意見は、けっこうな頻度で見聞きするものだ。

ただ、少々毛色の異なる記事をプレジデントオンラインで見かけた。今年11月22日に掲載された「英語の達人が社内公用語に賛成しないワケ 母語でしっかり考えることが重要」(http://president.jp/articles/-/23613)という記事で、NHKラジオ「実践ビジネス英語」講師の杉田敏氏がこう述べている。

<拙い英語に日本語と中国語が混じり合って、かえって意思の疎通を阻害している。一番の弊害は、英語の不得意な人はまったく蚊帳の外に置かれてしまうことです。これは人材を活用するという面からも残念なこととしか言いようがありません。

やはり母語としての言葉が、ビジネス上で戦略的思考をするための重要な武器です。日本語できちんと考え、正確な文章を組み立てるということがまずは大事ではないでしょうか。>

私も昨今の「英語を社内の公用語にしよう」といった論には反対だ。杉田氏の意見にも同意する。だが、私にはもうひとつ、反対する大きな理由がある。それは実に単純すぎる話で、

日本人どうしで英語を喋ると恥ずかしい

ということに尽きる。もちろん、会議に何カ国もの人が参加していて、英語が共通言語になっている場合は英語で喋るほうがいいだろう。しかし、日本人どうしであっても英語で会話しなければならないといった場面では、これまでの経験上、面映ゆいことばかりだった。お互い日本人であるにも関わらず、

「Hiroyuki, What's up man!(ヒロユキ、調子はどうよ?)」
「Not much dude!(まぁまぁだぜ、この野郎!)」
「Yeah!(イエェイ! ※で、ハイタッチ)」

などとハイテンションでやっているのは、非常に恥ずかしい。また、たとえば販路拡大について会話しているとき、

「How about making an appointment to Takashimaya or McDonald's?(高島屋かマクドナルドにアポを取るのはどうだろう?)」

なんて一節を、「タァカァシィィメァヤァ!」とか「マクダーノルズッ!」などと英語式に発音しなければならないとしたら、もはや拷問である。日本人なら「高島屋」や「マクドナルド」と平坦な抑揚で言うのが、やはりしっくりくる。なお、この原稿に登場する英文は厳密なものではない。日常会話によく見られる、正式な文法には即していない表現だとお含み置きいただきたい。

喋る言語によって、性格まで変わってしまう

言語というものは、何語を喋るかによって性格まで変わってしまうことがある。普段は曖昧で断定を避ける日本人でも、英語だと明確に断定してしまうことがある。英語は構造的に主張がハッキリしてしまう言語だ。これは英語を使う利点ともいえるが、日本人どうしの場合、長きに渡る人間関係において英語的コミュニケーションを続けるのは、かえってストレスになってしまうのではないだろうか。

たとえば、会議の終わりどころをどうするか、という状況を想像してみよう。議題はひととおり消化して、それなりに討論も尽くしたが、まだどうもモヤモヤとしている──そんな場面だ。一同が完全にスッキリしたわけではないが、かといって誰かが素晴らしい意見を持っているような雰囲気でもないので、「いったん、お開きにしますか」なんて空気が流れている。そんなとき、英語だとたぶんこのような感じになる。過去に外資系の人々と一緒にやった会議では、実際にこんな調子だった。

「Well, that's about it?(大体こんなもんかい?)」
「Yeah…(まぁ、そうだね……)」
「OK, we're done, hope you guys bring better ideas next time.(了解。じゃあ終了ってことで。次はもっといいアイディアを持ってきてくれよな)」

ビシッとしている。ただ、殺伐とした雰囲気もある。長年、日本式の会議に慣れ親しんできた私には、正直、以下のようなやり取りのほうがしっくりくるのだ。

「まぁ、今日はこんなところですかねぇ……」
「そうですねぇ……。なんとなく煮詰まってきましたねぇ……」
「じゃあ、まぁ、こんなところで」
「まぁ、こんなところですかねぇ(ゴニョゴニョしつつ、全員が書類を机にトントンと立てて帰り支度を始める)」

曖昧なほうが円滑に進むこともある

このなんとも言えない、あやふやなやり取り。かつ、誰にも責任を負わせないような喋り方。日本人どうしであれば、これくらいのテンションのほうが会議もうまく回るように思える。

英語では「お前はダメだ」「もっとまともな意見を言え」「お前はクビだ」といった直接的な表現になるところ、日本語だと「ちょっと○○さん、今のままだと厳しいかなぁ……」「もう少しなんとかならないかなぁ……」「言いにくいんだけど、○○さん、次の契約が難しそうなんだよね……」と、婉曲的に表現できる。

英語だととかく「何事にも厳しい、やり手」風の表現になってしまうし、どんな話題でも「白黒をはっきりさせる」方向で会話が進んでしまいがちになる。この「英語を喋ると性格が変わる」みたいな傾向は、多くの日本人にとってマイナスに作用するのではなかろうか。英語でコミュニケーションを取ったあとに「あぁ、彼に対して直接的に言い過ぎちゃったかなぁ……」といった自己嫌悪感をもたらすかもしれないし、言われた側も「あそこまでビシッと言わなくてもいいのに……」と余計なストレスを感じてしまうかもしれない。

「行けたら行く」を英会話で使ったらどうなるか

日本人マインドのコミュニケーションでは、相手を傷つけず、自分も傷つかないよう配慮しながら、お互いに「察してくれ」的にやり取りを進めることが多い。そうした日本人らしい発言のひとつが「行けたら行く」という言葉だろう。

これは暗に「行けない」ということを意味しており、私はこの言葉を使う人が大嫌いだ。ただ、過去にそういったことを書いたところ「直前まで行けるか分からないんだからしょうがねぇだろ」や「飲み会ごときでそんなにはっきりと宣誓を求めるなよ」式の反論が多数来た。それに対して、私にも“反論返し”はあるのだが、今回のテーマではないのでここでは触れずに進めよう。

まぁ、私は「行けたら行く」と言う人は今後誘わないと決めているが、この発言は日本人にとって極めて収まりがよく、使いやすいことも一方で理解している。たとえば、これを英語で伝えるとどうなるだろう。そして、その後の会話はどうなるか。

「Are you coming to the party next week?(来週のパーティ、来る?)」
「If I could, I would go then.(行けたら行くよ)」
「Are you coming or not?(来るの? 来ないの? どっち?)」
「I said I'd go if I could. Don't force me to make the final decision at this moment!(「行けたら行く」って言ってるじゃん! この場で最終判断しろ、なんて詰め寄らないでよ!)」
「We have to fix the number for reservation, just say yes or no!(予約のために人数を固めなくちゃいけないんだよ。行けるか行けないかだけ言ってくれ)」
「Alright, I'd go. But I can't promise you I'd go or not.(わかったよ。行くよ。でも行けるかどうかは約束できない)」

おそらく最後の発言を聞いて、予定を尋ねた人は大きなため息をつき、両手を広げて「意味わかんねぇ……」のポーズをしているはずだ。実にギスギスしているではないか。「行けたら行く」的なコミュニケーションは、英語で用いると違和感があり過ぎるのである。

世界のビジネス基準より、職場の人間関係

ただし、恋愛においては積極的に英語マインドになったほうが、たぶんうまくいく。

男:洋子さん、オレ、あなたを愛してる。付き合ってくれ。
女:いいわよ、浩さん。
男:オーマイガッ! オレは世界でいちばん幸せな男だ!
女:私もよ! さぁ、今晩デートしましょう。
男:どこに行きたい?
女:海の見える場所がいいわ。
男:だったらオレのBMWでキミの家まで迎えに行くから18時に待っててくれ。
女:いいわよ、楽しみにしているから。

このように、ズバズバッと物事が決まり、話が先に進んで行く。日本語で読むと実に恥ずかしいやり取りだが、これを英語に訳すと思いのほか恥ずかしくない。

というわけで、妙な配慮が求められる日本のビジネス環境において、日本式のコミュニケーションに慣れきってしまった人間にとっては、英語の公用語化はかなりキツいものになるだろう。

「そんな会話ばかりしているから、日本はガラパゴス化したんだ!」と指摘する声もあるだろうが、多くの労働者にとっては「世界のビジネス基準」といった大きな枠組みのことを憂慮するよりも、職場の同僚との人間関係をいかに良好にしておくかのほうが重要なものだ。

一律に「英語を公用語化しなければ日本企業は生き残れない!」と断じるような警鐘は、受け流すに限る。

【まとめ】今回の「俺がもっとも言いたいこと」
・「英語の社内公用語化」には反対だ。
・日本人どうしが英語で会話するのは、単純に気恥ずかしい。
・「英語が使えないと生き残れない!」などと断じて、危機感を煽るような論調には注意せよ。
中川淳一郎(なかがわ・じゅんいちろう)
1973年東京都生まれ。ネットニュース編集者/PRプランナー。1997年一橋大学商学部卒業後、博報堂入社。博報堂ではCC局(現PR戦略局)に配属され、企業のPR業務に携わる。2001年に退社後、雑誌ライター、「TVブロス」編集者などを経て現在に至る。著書に『ウェブはバカと暇人のもの』『ネットのバカ』『ウェブでメシを食うということ』『バカざんまい』など多数。