インターネットが世界を結び、経済がグローバル化するに従って、日本人のマインドセットのうちの幾つかはすっかり「時代遅れ」になっている。そのうちの一つが、「英語」の能力だろう。

明治維新で、急速な近代化を成し遂げたことは日本の誇りである。その際、「文明の配電盤」としての大学が組織され、英語をはじめとする外国語の習得が行われた。初期にこそ、外国人講師による原語での講義が行われていたが、やがて急速に日本語で学問ができるようになった。

今日、社会科学で使われる中国語の7割程度は、明治期に作られた「和製漢語」だという。「科学」や「哲学」「経済」といった言葉を生み出した先人の苦労には自然に敬意が込み上げる。

曲がりなりにも母語で学問ができることの素晴らしさを、改めてかみしめたい。

ところが、日本語が高度に発達したことが、逆に日本人の呪縛になっている。英語習得が、日本語との間の「翻訳」を前提にしたものになっていること。例えば、京都大学の英語の入試は、英文和訳、和文英訳のみである。明治以来の大学における学問のかたちを反映した、いわば「レガシー」の姿がそこにある。

英語で直接発想し、やり取りを重ね、自分の意見を表明する。グローバル化した世界において不可欠なそんな言語能力が、日本の教育システムにおいては培われない。その結果、例えば、日本に拠点を置きながら、英語で世界に広く思想を問うタイプの学者がほとんど見られないという、日本のプレゼンスにとって由々しき事態が生じている。

経済が、「ものづくり」中心のときは、それでもよかった。日本人がシャイで、英語で自分を表現できなくても、ただ黙々と優秀な製品を作り続けていればよかったのである。目の前の「ブツ」の卓越が、そのまま日本経済の能力の証明となった。日本人全体が、「言挙げ」をしない「職人」になったのである。

ところが、経済がソフト化し、ネットワーク化すると、「言挙げ」をしないと話が始まらない。どのような文明を目指すのか、そのための手段は何か、世界の「クリエイティヴ・クラス」が英語でやり取りする丁々発止の現場において、日本人の影は薄い。

もはや、日本はその教育課程における「言語政策」を根本的に見直す時期に来ていると言えるだろう。翻訳を前提にした外国語習得ではなく、その言語で直接やり取りする、現場能力を身につけること。特に、世界の「リンガ・フランカ」(共通語)である英語については、「言挙げ」ができる程度の能力を身につけることを、国家としての目標とすべきだろう。

もちろん、日本語を捨てるということではない。日本語による学問、文化、芸術は大切に守りつつ、一方で英語で直接やり取りし、自分を表現できるようにする。そのような基本的な技術を身につけて、初めて日本発のグローバル・スタンダードが生まれることが期待できるだろう。

現状において、平均的な日本人は、人前で自分の意見を英語で表現し、やり取りし、評価しあうといった教育を一体どれくらい受けているだろうか。言語能力においては、宿命論はナンセンスである。練習すれば、それだけうまくなるのだから。

確かに、明治以来の翻訳学問は有効に機能した。しかし、その賞味期限はもう切れている。教育における「言語政策」の見直しに、今すぐ手をつけるべき。まずは大学入試の改革からだろう。