東大進学で1500万円コース

教育社会学者が扱ってきた研究課題の1つに「学歴の効用」を検証するというものがある。学歴には効用がある。経済的な側面に限定すれば、学歴が高くなるほど生涯賃金は増す。ただ、いま現在の効用の姿を正確に理解している人はどれほどいるだろうか。たとえば、大学進学率が50%を超えた昨今、学歴の効用は低下している──。このように考えている人も多いのではないか。

少なくともデータを見る限り、現実に起きているのは、むしろ大卒の「一人勝ち」である。国の「賃金構造基本統計調査」で学歴別生涯賃金(男子、以下の値も同様)を算出すると、1975年の時点では、中卒と高卒間の賃金格差は1380万円、高卒と高専・短大卒間は1840万円、高専・短大卒と大卒間は1540万円で、学歴ごとの差異はほぼ等間隔だった。ところが、2010年には、中卒と高卒間は1710万円、高卒と高専・短大卒間は690万円、高専・短大卒と大卒間は4980万円となっている。以前は高専・短大卒にもそれなりの効用があったが、いまは高卒に近づいており、他方で大卒の価値は高まっている。

また、大卒の効用を議論するとき、よく用いられる指標に「収益率」というものがある。大学進学にかかる費用と、その後の賃金を勘案して、大卒進学がどれほどの投資にあたるのかを利子率で表したものだが、いまでも6~8%という値が算出される。普通預金の金利が1%をはるかに下回る現在、大学進学はかなり「おトク」な投資なのだ。

それでは、なぜ学歴が高いほど収入が増えるのか。それは教育年数が増えるほど、人材としての価値が高まるからだと考えられる。つまり教育を受けることで知識能力が高まる。そのため、賃金の高い仕事に就くことができる。

こうした主張には批判も多い。たとえばこうだ。高学歴ほど所得が高いのは、高学歴獲得までの受験に勝ったことで、生まれ持った能力の高さを示すシグナルを手中にしたからだ。教育や学習による効果があったわけではなく、学歴は生得的能力を反映しているだけにすぎない──。

もちろんそうした側面はあるのだろう。そして私自身、この「シグナルの強さ」を目の当たりにした経験もある。昨年、『「超」進学校 開成・灘の卒業生』(ちくま新書)を上梓したが、そこでは開成中学校・高等学校(東京都)と、灘中学校・高等学校(兵庫県)の卒業生の実態について、統計的分析を行っている。

両校の協力のもと、開成は2013年、灘は14年に、28年分の卒業生のうちランダム抽出した約5000人に質問紙を郵送し、あわせて1000を超える回答が集まった。また比較を目的として、同時期に首都圏の高校を卒業した大卒男子(ただし、正規として働いている者)にも、ほぼ同じ内容の調査を行った。

開成と灘は、全国有数の東京大学進学者数トップ校として知られている(※1)。今回の調査でも、出身大学を答えてくれた回答者のうち、東大出身者は、開成で42.9%、灘で54.2%と、大部分を占めていた。

現在の就業状況をみると、開成・灘卒業生の多くが医師になっている点も注目されたが(開成・灘22.0%、一般大卒1.0%)、同時に企業勤務者も5割ほどおり、その平均年収の高さも目立っていた。その値は1404万円であり、一般大卒782万円の約1.8倍に相当する。

何が年収の高さをもたらしているのか。データからは、「東京大学への進学」が大きな要因になっていることがうかがえた。著書では、卒業生を「中高時代の成績(上~中位者か、そうでないか)」と「東京大学出身者か、そうでないか」の2つを軸に4分類し、それぞれの平均年収を比較した。そうすれば、成績と出身大学のどちらの影響が大きいのか、ある程度の傾向がわかると考えたからだ。

その結果、年収が高い順に4タイプを並べると、「成績下位×東大出身(約1553万円)」「成績上~中位×東大出身(約1547万円)」「成績上~中位×東大ではない(約1409万円)」「成績下位×東大ではない(約1181万円)」となり、東大出身の効果は、中高時代の成績以上だった。もちろん成績は年収の上昇に重要な意味をもたらすが、東京大学への進学さえ実現できれば、成績の効果はご破算になる。

経済的側面において、東大進学には独自の効果がある。「東大」は強いシグナルとして作用する。平均年収1400万円という高さの背景には、こうした事情も絡んでいる。

成績下位の大学でも高卒より年収3割増

ただ、ここまで述べたうえで急いで強調したいのは、開成・灘卒業生という対象を超えて広い視野から見渡したとき、そこには重要な「学習の効果」も確認されるということだ。冒頭で触れたように、大卒の経済的効用は高い。とはいえ、一口に大卒といってもさまざまだ。出世している大卒もいれば、そうでない大卒もいる。その違いを説明する1つの鍵が学習する習慣であり、それを私たちは「学び習慣仮説」と呼んでいる。

「学び習慣仮説」とは、いくつかの大卒調査の分析から確認されたものであり、大学教育の効用について次のように考える──大学時代の積極的な学習経験は、本人の知識能力の向上や成長体験をもたらす。その蓄積と体験が、現在に必要な知識能力を向上させ、その結果が仕事の業績などに反映されている。つまり、大学時代の学習が現在の学習につながり、それが所得向上に結びついているという図式だ。

大学という場で学ぶ習慣を身につけ、就業後もそれを維持している者においてこそ、効用はより強いかたちで発揮される。大卒という学歴の効用は、学習習慣の獲得という条件を満たすことによって強化される。

加えて大事なのは、こうした効用がどのようなタイプの大学であっても確認されるという点だ。いわゆるトップ大学と言われるような大学であっても、マス教育を担う大学であっても、同じように学ぶ習慣の力をみることができる。関連して、東京工業大学の矢野眞和名誉教授による分析結果にも触れておきたい。

矢野氏は社会学者らの手による「社会階層と社会移動全国調査」のデータを用いて、常用一般労働者(男子60歳以下)の所得が何によって決まるのかを、学歴、年齢、所得、それに中学校時代の成績というデータを用いて調べた。その結果、中学3年時の成績が上位でも、中位でも、下位でも、大卒の収益率にほとんど差がないことが明らかになった(※2)

たとえば、中学時代の成績が芳しくなく、選抜性が高いとはいえない大学に進学したとしても、進学せずに高卒として働いている者より恵まれた年収を得ることができており、具体的にその額は3割ほど増加する。成績の良し悪しにかかわらず、誰でも勉強すれば報われることが、ここには表れている。

大学教育への不信が広まりつつある昨今である。「有名大学でなければ……」「いまさら学歴なんて……」という声も聞こえてくる。しかし、繰り返せば、高卒と大卒の所得格差は拡大している。データをみる限り、学ぶ習慣には意味がある。考えてみれば、開成・灘卒業生の年収の高さも、中学受験や在学時代の経験を通して培われた学習習慣が支えになっているところも大きいはずだ。学習習慣はどのように身につくのか。非認知能力といったものとの関連性はどうか。課題は山積しているが、学習すれば報われるという点だけは確かであるように思う。

注1:受験情報サイト「インターエデュ」によると、2016年の東京大学合格者数ランキングは、1位が開成(170人)、2位が筑波大附属駒場(102人)、3位が灘(94人)と麻布(94人)、5位が渋谷教育学園幕張(74人)だった。
注2:詳しくは、矢野眞和「教育家族の逆説」(「現代思想」2014年4月号所収)参照。