地震の専門家から震災後に飛び交った「想定外」という言葉。震災前の安全神話はもろくも崩れ去った。大災害にも負けない住まい選びに必要な知識を徹底的に検証する!

地震・津波・台風・集中豪雨・土砂崩れ・雷・噴火・竜巻・異常気象などなど地球上には多くの自然災害が存在する。こうした中、わが国は、温泉が各地で湧き出し、水が豊かで四季の移り変わりがあり、自然からの大きな恩恵を受けて、これほど豊かな国はないといえる。しかし、温泉が出るということは地震活動や火山活動が活発ということであり、水が豊かということは雨や台風が多いということ。自然の恩恵と表裏をなして、日本は自然災害の多い国でもある。

「安全・安心メール」の徹底活用を!

ドイツの会社「ミュンヘン再保険」は、世界各都市の自然災害のリスクを調査し発表している。「自然災害の発生危険性」「住宅密度や安全対策水準など都市の脆弱性」「経済の影響規模」の3要素で比較したものだが、ロサンゼルスを基準とすると東京は7.1倍の危険性があり、世界各都市の中で飛び抜けた自然災害リスクがあると指摘されている。この結果は、経済への影響が大きいことが主な要因と思われ、災害が多いということだけでなく、一極集中の問題も存在する。

「都市は危険に満ちており、防災という観点から考えれば、人が密集する東京に住むのは非常に危険です」

と、防災科学技術研究所客員研究員の水谷武司氏はいう。効率や住みやすさなどと防災は、本来相容れないものなのだ。さらに驚くべきことに、防災工事をすればするほど、災害時の被害が増すのだという。

「被災レベルは、住民の防災意識に大きく左右されます。東日本大震災のときの当初の警報は、『3メートル以上の津波がくる』というものでした。これを聞いて、とにかく一目散に逃げるのか、3メートルなら堤防でなんとかなるだろうと考えるか、でまったく結果が違ってしまった。実際には15メートル級の津波がきたのです。防災工事やハザードマップで、自分が安全な地域に住んでいるからと安心すると逆に悲惨な結果を生むのです」

1995年の阪神淡路大震災。倒壊した高速道路やビル、広範囲に延焼が続く木造住宅密集地など凄惨な写真や映像を見て、多くの問題点が指摘され、新たな防災対策も展開されてきた。しかしながら、率直にいって住民の防災意識は継続していたであろうか。東京都板橋区の防災課長田中光輝氏は、こう述べる。

「東日本大震災が起きて、自分の避難所はどこですかというたくさんの問い合わせがありました。長年、近くの小中学校が避難所と広報してきたのですが、住民への周知が徹底していませんでした。防災意識が高い今、初歩的な防災知識を覚えてもらうチャンスと捉えています」

個々人が防災に対する知識を高め、いざというときの行動を考え準備しておく。個々人の意識改革がなければ被害を最小限に留めることはできないであろう。自分がこれから住もうとする自治体の防災力(防災対策)を調べる。大震災時の避難ルートを複数考え、例えばそこにブロック塀や崖がないかなど想像力を駆使してシミュレーションしてみる。家族との連絡方法や集合場所を決めておくなど、個人でできることは多く存在する。防災意識をしっかりと持ち、その準備をするかどうかが、大災害時のあなたや家族の運命を決める最大の要素といえる。

最後に、地域の防災情報を簡単に手に入れる手段をお教えしたい。自治体によって呼称が違うが「安全・安心メール」と呼ばれるものだ。(区・市などの)自治体のホームページにアクセスし登録すると、当該地域での防災、気候、事故、不審者などの情報がメールへ送られてくる。これから住もうとする地域を登録しておくのがよい。もちろん、頻繁にメールが送られて、防災意識が下がらないように注意も必要であり、情報の選択が大切だ。

(※文中肩書はすべて取材当時)