建機は成長分野の環境対応型に注力

船大幅減益で苦戦必至。三菱重工はエネルギー関連へ
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船大幅減益で苦戦必至。三菱重工はエネルギー関連へ

日本建設機械工業会は、2008年度の建設機械出荷額が前年度比13%減の2兆1248億円と、7年ぶりに前年を下回る見通しを発表。公共工事の減少、海外向け中古建機の荷動きの鈍化が、その理由だという。さらに09年度も需要の回復は期待できず、出荷額は2割減まで落ち込むことが予想され、各社とも生産調整や人員削減を余儀なくされている。

たとえば、コマツは北米の工場を半減し、欧米の従業員約2000人を削減するなど、在庫圧縮と固定費の削減に踏み切った。その一方で各社とも数少ない成長分野と見られる、ハイブリッド油圧ショベルなどの環境対応型建機の開発・生産に力を注いでいる。

工作機器も深刻だ。工作機器受注額は過去最低で推移しており、「底ばいが続き、4~6月も明るさは期待できない」(日本工作機械工業会の中村健一会長)という。2月の確報値では、海外向けは82.8%減の121億円で、9カ月連続の前年割れを記録。東南アジア向けが大幅に減ったことが原因だという。国内も86.2%減の83億円で、1年以上前年割れが続いている。各社ともに当然、給与はダウン傾向にあり、減産、拠点の統廃合、人員削減も進められている。そんな中、森精機は3月、欧州最大の工作機器メーカーとの資本・業務提携を発表。国際競争力の強化を図る方針だ。

水処理も軒並み減益傾向。栗田は、主要顧客の半導体業界の設備投資抑制、延期による受注落ち込みが見られる。他社も同様に、苦しい展開が続いている。

内需型産業のパチンコ・ゲームにもやや翳りが見える。最大手のSANKYOでさえも下方修正。パチンコ、パチスロともに新製品の販売を見送り、販売戦略の練り直しを図っている。とはいえ、給与は業界1位の座に就き、同社の創業者である毒島邦雄名誉会長が、フォーブス誌の「日本の富豪40人」で、第2位にランクインした。余力の表れか。

エネルギー関連製品に活路を見出そうとする三菱重工は、超大型工作機械のラインアップを拡充する。

※年収はいずれもユーレット(http://www.ullet.com/)のデータをもとに作成。純利益予想は3月25日時点の決算短信、業績予想の修正より。